マスメディアの偏向報道

初めまして。

私は6人の孫がいるお祖母ちゃんです。

最近…というか10年くらい前から、マスメディアの偏向記事が気になって仕方ありませんでした。

日本のマスメディアがなぜ日本を貶める偏向報道をするのか?

この国の将来を考える時に、何かの形で私の思いを残しておきたいと思い、ブログを書いてみようと思い立ちました。

何分文章を書くのが苦手なオババですが、ご容赦願います。

 

さて、

何が偏向報道なの?

と思われる方もいらっしゃると思います。

 

モリカケ蕎麦だの、忖度だの、疑惑だのと、日本共産党はじめ野党や朝日新聞毎日新聞などの極左勢力(なぜ、極左と言うのかは後に説明しますが、恐ろしい組織です)が、北朝鮮から飛んでくるミサイルよりも安倍首相を叩く方が大切だと騒いでおります。

 

モリカケ蕎麦の問題は、国会で加戸守行前愛媛県知事が答弁されて、安倍首相が関与していなかったことを証明していたにも関わらず、朝日、毎日関係のマスメディアはその部分を報道しないで、いまだにしつこく安倍首相を批判しています。

「国民の知る権利」を無視して、「報道しない権利」を行使していますね。

 

それに連動して、日本共産党社民党立憲民主党なる極左政党は、北朝鮮のミサイルよりモリカケ蕎麦のことばかり追求していますね。

 

第一次安倍政権の時に、安倍首相は日本の安全保障に大切な「日豪安全保障条約」を締結しましたが、メディアは一切報道しませんでした。

 

また、民主党政権の時に、民主党議員が在日朝鮮、韓国人から何千万という献金を受け取っていたわけですが、メディアは報道しないで、相撲の八百長問題ばかり報道していました。

政治資金規正法第二十二の五」で、外国人、外国人法人、組織、団体から献金を受け取るのは禁止されています。 民主党は違反していたのですから国民に知らせるべきことなんですが、メディアは完全にスルーしてました。

 

国民にとって大切な問題をメディアは一切報道しません。

自分たちは正義の味方のようなふりをしていますが、左的な犯罪には実に甘いですね。

 

最近では「希望の党」に対しても、ネガティブキャンペーン報道がされていますが…

ここで不思議なのですが、なぜ極左の「立憲民主党」の批判がされないのかということです。

マスメディアでは「立憲民主党」のことを「リベラル」と表現していますが、マスメディアは、「リベラル」が何か分かっていないようです。

 

八幡和郎氏が「アゴラ」の電子版に『立憲民主党は“偽リベラル”の巣窟』を寄稿されていますので、参照していただければと思います。

headlines.yahoo.co.jp

また、「デイリー新潮」の電子版に『民進党分裂! 枝野氏、辻元氏が掲げる「リベラル」ってなんだ?』も、わかり易く説明されていますので、参照してくださればと思います。

headlines.yahoo.co.jp

 

 

「確かなテロ政党」の日本共産党社民党のこともスルーされていますね。

 

そこで、マスメディアの左寄り…というか赤色テロ的な報道がなぜされるのか、私なりに考察してみました。

 

田中角栄元首相の秘書だった早坂茂三氏の著書『早坂茂三の「田中角栄」回想録』という本に次のようなことが書かれています。

 

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>たまに読むと、「参院選保革伯仲を再現しよう」なんぞと『社会新報』か『赤旗』のような、とんでもないシロモノにお目にかかることがある。 これが天下の大新聞としてまかり通っているんだから、日本は本当に平和で、いい国だ。…

 

>一つ国民に注意を喚起したいのは、マスコミ各部門には共産党が深く浸透しているという点だ。 最近では新左翼系だった若者たちが職を求めてマスコミに集まってきている。 この事実を直視することが必要だ。】

*1

 

>左右の全体主義国家のリーダーは、マスコミが民心の掌握、一定の方向に向けた世論の総動員にとって、有力な武器であることを心得ている。 ヒトラーの片腕だったゲッベルス宣伝相は「嘘も毎日つけば真実になる」といったけれども、これは意味深い言葉だ。 けっして過去の話ではない。

 

共産党の諸君は与野党のなかで、いちばん、マスコミの存在価値と役割を知っている。 そして、人知れず“代々木”の影響力をマスコミの全部門にいき渡らせるために努力してきた。 そのために今日では、新聞やテレビの編集局、報道局のなかで体制擁護の言を吐く者が異端視され、組合内部でムラ八分にされかねない空気になってるという。

 

>「公正・中立」の建前論を錦の御旗にして、逆に一党専制による独裁政治への道がひそかに用意されているとすれば、わが国の議会制民主主義にとって、これほど危険きわまりないことはない。 責任ある政治家たちは、今こそマスコミ界の深層部に目を凝らして、公正であるべき報道機関が一部の左翼勢力に牛耳られないようにしていくことが必要だ。

 ※一党専制コミンテルンの指示により共産主義国家は一国一党体制でなけらばならない

 

『日本解放第二期工作要綱』中国共産党

日本解放第二期工作要綱 

    ☝

第2.マスコミ工作

大衆の中から自然発生的に湧き上がってきた声を世論と読んだのは、遠い昔のことである。 次の時代には、新聞、雑誌が世論を作った。 今日では、新聞、雑誌を含め所謂「マスコミ」は、世論造成の不可欠の道具に過ぎない。 マスコミを支配する集団が世論を作り上げるのである。

偉大なる毛主席は

「およそ政権を転覆しようとするものは、必ずまず世論を作り上げ、先ずイデオロギー面の活動を行う」

と教えている。

 

田中角栄はすごい洞察力のある政治家だと思います。

しかし…中国共産党の工作に嵌って『日中国交正常化』をしてしまいましたね。

この時点から、日本国内全土に「日中友好協会」なる工作員が集う怪しげな組織が跋扈してしまいました。

 

最後までオババの拙い長文にお付き合いくださいまして有難うございます。

※このブログはリンクフリーです。

*1:新左翼極左暴力集団日本共産党全学連から分裂派生した学生運動崩れ)