今日もお立ち寄り有難うございます。
日本同様に米国もすでに共産主義に乗っ取られていたんですね。
【Will 増刊号 #402】の動画です。
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【米国分断「最大の戦犯』は誰だ!】
https://www.youtube.com/watch?v=-b378wUK-4Q&t=659s
米国メディアの聞いていて胸が悪くなるほどの「トランプ批判・叩き」…
日本でも「安倍叩き」が酷かったですね。
日米のメディアにとって、「反中国共産党」の政治家や政党は「打倒すべき人民の敵」ということなんでしょうか。
今回はメディアに加えて、独占企業のビックテックが加担しているわけですよ。
フェイクニュース垂れ流し、根拠なしの批判…共産主義者の常套手段ですね。
多くの日米の国民がこの共産化した報道に騙されているのではないでしょうか?
米国メディアの偏向報道はすでに前回の大統領選(トランプVSヒラリー)の時にあったということですね。
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【アメリカ民主党の崩壊 2001-2020】渡辺惣樹著
※反トランプ報道一色となったアメリカ主要メディア
(前略)
予想はされていたが、米国主要メディアのほぼすべてが反トランプを決めた。ニューヨークタイムズはその急先鋒に立った。あまりに一方的は反トランプ報道に、身内からも苦言を呈されるほどだった。
「ジャーナリズムの仕事は読者や視聴者に真摯に対応することである。事実に沿った報道をしなければ、後日必ず批判される」(ニューヨークタイムズ紙、2016年8月7日)
メディアリサーチセンターは、7月29日から10月20日までの期間になされた3大テレビネットワーク(ABC,CBS、MSNBC)の大統領選報道を分析した。それによれば、三社トータルで1191分が大統領選挙報道に費やされていた。この期間の全ニュースの29%に相当した。
(中略)
メディアが完全に中立ということは不可能にしても、トランプ批判がヒラリーの3倍以上に及んだことは異常だった。放送内容そのものにも明らかな偏向があった。候補の個人的スキャンダルの報道では、トランプには440分、ヒラリーには102分が使われた。ヒラリーに比べて4倍以上の時間がトランプの「スキャンダル」報道に費やされていた。ヒラリーに比べて4倍以上の時間がトランプの「スキャンダル」報道に費やされていた。彼の女性軽視発言(実業家時代の過去の発言)には102分が使われる一方で、ヒラリーの国家機密漏洩疑惑(Eメールスキャンダル)には53分、クリントン財団を使った迂回買収外交疑惑には40分であった。国家安全保障上の視点からすれば、ヒラリーを巡る疑惑のほうが問題であるが、メディアは「女性軽視発言」を重視した。
この時期にも、議会からの圧力で、FBIがヒラリーの国家機密漏洩疑惑を捜査していた(後述)。すでに、彼女のEメールの内容が中国やロシアの情報機関に筒抜けであったことは確実になっていた。外国に潜ませていた情報工作員の生命が危険に晒されていた可能性もあった。本来であれば、メディアのヒラリーへの風当たりは強くなるはずだったが、記者たちの彼女への質問にはいささかの棘もなくむしろ穏やかであった。
以下略
因みに2017年頃に、「中国で活動していた米国CIA要員達が殺害されて壊滅状態になった」という新聞記事を読んだことがあります。
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産経新聞記事によると、中国で、米国CIA要員が12人も殺害されたとのことです。
つまり、米国CIA要員が殺害されたのは、「ヒラリーの国家秘密漏洩があったから」ということになりませんか?
米国メディアはユダヤ社会の影響が大きいので、「愛国心」「国家感」は薄いと思います。
なので、CIA要員が殺害されても何とも思っていないんでしょうね。
国家のために働いている人たちに対して感謝もないんでしょうね。
そこのところをロシアや中国がスッと入り込んで金で買収するんでしょうね。
今回の「トランプVSバイデン」も、前回以上にトランプ叩きが過熱していたことは容易に想像できます。
今日の米国社会は「毛沢東の文化大革命」の兆しを感じがしますね。
【大紀元 香港】の動画です。
【BMLを支持 社会主義者オバマ 米国の終焉に向かう黒人版マルクス(2)】
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https://www.youtube.com/watch?v=5oNyEnlspTY
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長い動画ですが、とてもわかりやすく解説しています。
米国でもいまだに「ホロコースト、ジェノサイド」の王者・毛沢東思想でがいたんですね!
ポルポト、クメールルージュなどが毛沢東思想で、中国の文化大革を真似て国民を大虐殺しましたよね。
日本では「全共闘」「連合赤軍」などの学生運動などが有名ですが、世田谷区長の保坂展人などは毛沢東思想にどっぷり嵌っていましたね。そんな怖ろしい人物が「世田谷区長」に選ばれる日本社会もどうかしていますが…
さて、ここで問題なのは、
米国大統領だったオバマ氏が、なんと、「毛沢東思想」だったということです!
他にも毛沢東思想の政治家がいますが…
まさか、「民主主義の王道」をいっている?はずの米国元大統領が「ホロコースト、ジェノサイドの王者・毛沢東」に心酔していたとは!
こちらの【大紀元 香港】の動画に画像が写っていますので、動画のURLを貼り付けておきますね。
【米国会議事堂 超警戒】【バイデンの移民政策に期待 数千人の南部騒乱】【毛沢東像で家を飾る政治家たち】
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https://www.youtube.com/watch?v=LR_FAhsbQec&t=74s
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この事実を当のアメリカ国民は知っているのでしょうか?
民主主義の大国が…中国みたいな怖ろしい国になるかも…
【NTD Japan】
【大躍進政策の真実“毛主席”の煉獄】
https://www.youtube.com/watch?v=mY4rUn0wQik
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※残酷過ぎて「年齢制限」がかけられています。
【文化大革命】
https://www.youtube.com/watch?v=p63xt5AlahY
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※残酷過ぎて「年齢制限」がかけられています。
「文化大革命」は、毛沢東が「政敵」を倒すために画策したものですが、何千万という中国国民が粛清されました。
この動画には「孔子廟」も破壊されていますが、中共はなぜか世界中に「孔子学院」を輸出しているんですよね。日本でも「孔子学院」で中共に騙されている若者がいるのではないでしょうか。
「文化大革命」を分かりやすく説明してくれています。
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https://www.youtube.com/watch?v=F0p-DhHCR0w
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今、米国で民主党がトランプ元大統領の弾劾を遂行させようと躍起になっていますが、もう、一般人となったトランプ氏になぜそこまで執拗に弾劾しようとしているのか?と不思議に思いますよね。
民主党はトランプ氏が二度と立ち上がれないようにしているようです。
また、国会議事堂に集めた州兵を冷たい駐車場に追いやったバイデン民主党のやっていることは、「用済みになった紅衛兵を農村に下放」したことと同じです。
さらには、散々利用したBMLやアンティファに報酬を支払わなかったのか?彼らに逆に襲撃されるという始末です。
はてさて、米国は何処をどう彷徨っているのでしょうか?
同盟国の日本としては、どうバイデン政権と付き合ってよいものかと困惑している状態ではないでしょうか。
最後までお読みくださいまして有難うございます。
誤字脱字がございましたらご容赦くださいませ。
リンクフリーの記事です。皆様のお役に立ちましたら幸いです。