今日もお立ち寄り有難うございます。
CNN.co.jp 2021.10.8
グーグル、気候変動否定コンテンツには広告非表示 偽情報の広告も禁止（CNN.co.jp） - Yahoo!ニュース
＞米グーグルは7日、気候変動を否定するユーザーが傘下のサービスを利用して収益を上げたり、広告を通じて偽情報を拡散したりできないようにすると発表した。
発表によると、「気候変動の存在と原因をめぐって確立された科学的見解と矛盾するコンテンツ」には広告が表示できなくする措置を講じる。また、気候変動の現実を否定する広告も禁止する。
以下略
数十年前は、「フロンガスが温暖化を招く」といってエアコンの室外機や冷蔵庫などがやり玉にあげられていたんですが、いつの間にか「二酸化炭素」が温暖化を招くなんて言い始めたんですよね。
この時代に、南極や北極の氷河が溶けて海水が上昇して南国の島々が沈むといわれていました。
でも…いつの間にかフロンガス温暖化説は消えていきました。
その間、日本や欧米でも寒波がやってきたりして大騒ぎしたものです。
で、今度は突然、二酸化炭素が温暖化の原因ということになって『脱炭素』が世界の潮流となりました。
二酸化炭素犯人説を唱えるならば、なぜ、二酸化炭素を吸収して酸素を出してくれる森を伐採して太陽光パネルを貼ったりするんでしょうか？
畑の野菜も二酸化炭素を栄養分として取り入れ成長するわけですが、野菜たちの栄養を奪うということは、私たち動物も野菜から栄養を採れなくなるということですよね。
「生命は循環する」ことを忘れていないでしょうか？
太陽光パネルは二酸化炭素を吸収してくれませんよね。したがって動物に必要な酸素を生み出しませんよね。電気を生む？でも、曇りや雨の日は電気が出来ません。
すごく非効率だと思うのですが。
参考記事：玉ネギ太郎：自衛隊施設に「太陽光発電」を強要！＆官界、経済界、地方自治体からも悲鳴が！＆気候変動説は嘘 - 姥桜
しかし、不思議ではありませんか？
「言論の自由」が売り物のインターネットの世界で、「気候変動説を否定する者は広告を剥がして追放してやる」というのは。恣意的な感じが見え見えですよね。
JBpress 2021.10.1
YouTube、コロナ含む全ての反ワクチン動画を禁止（JBpress） - Yahoo!ニュース
＞米グーグル傘下のユーチューブ（YouTube）は9月29日、新型コロナウイルスのワクチンだけではなく、他のワクチンについても誤った情報を発信すると発表した。
■ ロバート.ケネディ.ジュニア氏関連を削除
これまで同社は新型コロナワクチンに関する誤情報動画を13万本以上削除した。今回、禁止対象を拡大し、各国の保健当局や世界保健機関（WHO）などに承認されたワクチン全般に関する誤情報を削除するとした。
（中略）
米ウォール・ストリート・ジャーナルによると、ユーチューブは、故ロバート・F・ケネディ元米司法長官の息子であるロバート・F・ケネディ・ジュニア氏といった著名な反ワクチン活動家に関連する複数のアカウントを停止した。
（中略）
他のSNS（交流サイト）大手も、新型コロナの偽情報拡散防止に向けた取り組みを強化している。
（中略）
米フェイスブックも20年1月にコロナ関連の偽情報を削除する方針を表明。
以下略
不思議ではありませんか？
「偽情報」って、どこで判断をするのでしょうか？
実際、健康に何の問題もなかった人がワクチン接種後に急死した例は沢山あるのですから、人々が不安になるのは無理がありません。
日本でも河野太郎前ワクチン担当大臣は、ワクチン接種後の急死者については全く報告しないで、ただ「デマだ」の一点張りでした。
それから、他のワクチンに比べてコロナワクチンの副作用は酷い！
多くの人たちが発熱や異常を訴えているわけですから、何が原因となっているのか政府はきちんと説明すべきです！
言論の自由が売り物のSNSが、なぜか武漢ウイルスやそのワクチンについての情報を“検閲“しているんですよね。
「自由の国 アメリカ」は返上したのでしょうか？（日本も）
米政府が米国民に強制的にワクチン接種を勧めているのと何か関連がありそうですね。
日本も「ワクチン証明書」みたいなものを推奨していますが、「ブレイクスルー」があったり、効果の期間が保証されていないのに意味あるのでしょうか？
さて、私は以前の記事で、「日本のコロナ新規感染者が減少してきたのは、感染者が強い抗体を持ったからではないか？」と書きましたが、どうやら当たっていたようです。
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ここから入って👍を押してね。
それでも、あいかわらず日本のメディアは「自然免疫」については何も報道しなくて、3回目のワクチン接種を推奨していますね。これって、ワクチン製造をしている製薬会社の利益のため？
米国民主党政権関係者と製薬会社との癒着があるのでは？
さらに、メディアやIT関連もグルになって世界中の人たちを騙しているのではないかと疑います。
さて、これらの米国GAFAは、米国大統領選の時にトランプ氏やその支持者たちのアカウントを停止させましたね。
彼らは、なぜ、トランプ氏を追放しようとしたのでしょうか？
それは、今回の「気候変動説」にも関係があるんですよ。
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【アメリカ民主党の崩壊 2001-2020】
渡辺惣 著
「政治的に正しい発言」は少数弱者に優しい主張でなくてはならない。それに加え、環境問題にセンシティブでなくてはならない。環境保護運動にいつのまにか、怪しげな「地球温暖化の原因となる二酸化炭素は削除すべし（CO2悪玉説）」という主張が滑り込んだ。いまではアメリカ国民の半数以上がこれを信じている。トランプ支持者も例外ではなかった。したがって、パリ協定から離脱あるいはアメリカのエネルギー政策の偏向（規制緩和による国内化石燃料の再開発）を語ることは、選挙には不利であった。
トランプ大統領の登場に危機感をもった組織（エール大学およびジョージ・メイソン大学の研究組織）がトランプ支持者の環境問題意識調査を実施した。調査の動機は、新政権が温暖化対策予算を削減することを恐れるからだった。2017年2月に公表された調査報告書の内容は以下のようなものだった（抜粋）。
（中略）
トランプは有権者の意識を、このような調査がなくてもわかっていたはずだった。それでもトランプは、CO2悪玉説は、米国製造業を衰退させるデマ学説であるとの主張を変えなかった（日本の評論家の中には彼をポピュリストと語る者がいる。もしそうであれば、トランプはCO2悪玉説に異を唱えるはずもない）。
トランプは早い時期から、この問題については何度もツイートしていた。
2012年11月6日
地球温暖化（CO2悪玉説）は、米国製造業から競争力を奪うために中国が創造した概念（嘘）である。
2014年1月1日
地球温暖化の嘘で無駄な税金が使われている。この嘘を早く止めなくてはならない。地球は冷えている。
同年1月25日
NBCニュースは、今年は近年にない厳冬だと報じている。わが国はいつまで地球温暖化の嘘に付き合って国費を無駄にするのか。
同年1月26日
CO2悪玉説信奉者の語る異常気象の嘘は国民から税金をむしり取る方便である。地球を救うためと称して増税を正当化している。
メディアはトランプの「政治的に正しくない発言」に厳しく反発した。ヒラリーもこれを利用しようとした。民主党指名受諾演説でも早くも、「私は科学を信じる。気候変動は事実であり、クリーンエネルギー関連の仕事を増やしながらこの地球を救うことができる」と述べた。
（中略）
ヒラリーにとって、トランプの「反クリーンエネルギー」の訴えは、格好の攻撃材料のはずであった。上述のように、トランプ支持者でさえ、地球温暖化を信じているのである。
しかし、なぜか彼女は、この問題を討論のメインテーマにしなかった。親ヒラリーの行司役（司会者、メディエーター）も、この問題について積極的には触れていない。
その理由は想像するしかないが、ヒラリー陣営も、地球温暖化議論には科学的裏付けが乏しいことを知っていたのではなかったか。
（中略）
じつは、この時期に、「二酸化炭素削減政策」の愚かさを明確に否定する論文が発表されていた。トランプの主張の追い風になる説得力のある科学論文だった。
「人類の二酸化炭素排出が地球の生存に及ぼすポジティブな効果」と題された論文は2016年6月に発表された。執筆者は、環境保護運動の先頭に立っていたパトリック・ムーアである。
ムーアはグリーンピース・カナダの共同創設者だったことからもわかるように、環境保護運動の過激派ともいえる人物だった。彼は、「地球温暖化はまったくのでっち上げ（fake）である。人びとの心に恐怖心を植え付け、人権と自由を制限するために捏造された代物である。それにグリーンピースも加担している始末だ」と言い切った。
ムーアの主張は、地球温暖化議論を超えた、より根源的なものだった。地球の生命体すべてが大気中の炭素（CO2）に依拠していることをあらためて指摘し、生命体の「食糧」であるCO2が一定水準以下になれば、地球は死の星になると説いた。
以下略
「新型コロナ」と「気候変動説」については、CNNが「利益のための扇動」であることをバラしていましたね。
参考記事：米国CNN「トランプを追い出すことに成功、恐怖（COVID、気候変動）は売れる」① - 姥桜
参考記事：なぜ、ビル・ゲイツが「気候サミット」に登壇した？② - 姥桜 (hatenablog.com)
ところで、中国の電力不足が深刻なようですね。
産経新聞 令和3年9月29日
【中国、電力不足が深刻】
【習氏の温暖化対策 影響か】
＞中国各地で電力不足が深刻化して停電が相次いでいる。習近平国家主席が掲げた地球温暖化対策目標の達成に向け、火力発電所の稼働抑制の動きが広がったことが響いたと指摘される。影響は中国本土の約3分の２に相当する地域に広がり、中国経済の先行きへの不透明感が増している。
（中略）
電力不足は、火力発電用の燃料である石炭の価格高騰や供給不足が直撃した。
新型コロナウイルス禍からの製造業の回復が進み、電力消費が伸びたことも状況を悪化させている。
加えて、地方政府がエネルギー消費量を減らすことに躍起になっていたことが響いたと指摘される。
習氏は昨年9月、2060年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにするとの目標を表明。中国政府はこの目標達成へ、地方政府に排出削減につながる措置を求めている。これを受け、二酸化炭素を多く排出する石炭を使う火力発電所や、工場の稼働率を下げる動きが出ていたという。
電力不足は既に「世界の工場」を揺るがしている。
（中略）
米ブルームバーグ通信は、巨額負債で経営危機に陥っている中国不動産大手、中国恒大集団の問題を挙げて「中国の電力危機は、恒大に続く経済的な打撃だ」と強調する。
NHKなどは、中国は国中に太陽光発電を設置しているなどと言ってましたが…
そんなはずないですよね。ほとんどが貧しい人達で太陽光パネル設置するお金なんて持っていません。
それにしても、石炭がなければ中国人民はこれから冬に向かってどうやって暖をとればいいのでしょうか？
日本も菅政権で無謀な「脱炭素」を掲げていましたが、岸田政権で破棄して欲しいものです。
河野太郎、小泉進次郎コンビの「脱原発」「メガソーラー推進」は本当に止めてもらいたいです。
中国の電力不足を見れば、対岸の火事では済まされないと分かると思いますが。
最後までお読みくださいまして有難うございます。
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