今日もお立ち寄り有難うございます。
今日は「終戦（敗戦）の日」ですね。
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私も母方の叔父が二人戦死しております。若干20歳の齢で特攻隊員として若い命を捧げました。
その叔父たちも靖国神社で祀られています。
なので、参政党の神谷代表の言葉には心がふるえました。この日本と言う国が今あるのは、侵略者と戦ってくれた英霊たちのお陰だということが段々と明かされてきています。
私達の先人は、決して「侵略戦争」などをしたのではなく、「欧米列強の侵略から日本を守るために命懸けで戦ってくださった」からです。
今もアメリカに潜む「戦争屋」のグローバリスト（国際主義者）」たちは、「他国にカラー革命」というのを起こさせて、その国を滅ぼし乗っ取っていますよね。
共産主義と戦っていた枢軸国といわれる日独伊は残念ながら負けてしまいました。
何十年という、綿密な計画を立てて虎視眈々と狙われた日本。
「オレンジ計画」
鈴木壮一氏の解説動画（前編）
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鈴木壮一氏の動画（続編）
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もしかしたら、この二つの動画は消される可能性があります。
今まで私が提示した真実を語った動画が結構消されていますので…
なので早めに観て下さることを希望します。
もし、動画が消されてもWikipedia日本語を読んで下さればご理解されると思います。
日本、ドイツ、イタリアに戦争を仕掛けたのは「ウォール街の国際主義者（グローバリスト）」だと、当時のアメリカ人ジャーナリストのラルフ・タウゼント氏は著書『アメリカはアジアに介入するな！』に書いています。
『アメリカはアジアに介入するな！』ラルフ・タウゼント著
＞読者を騙し、戦争へと駆り立てる新聞の手口
アメリカを日本、ドイツ、イタリアと戦わせたい連中がいる。彼等は少数ではあるが結束し、潤沢な資金がある。理由は後ほど述べるが、新聞の多くが、平和主義を標榜しながら、特定の国の誹謗中傷を繰り返し、国民に嫌悪感を抱かせ「戦争も已む無し」の世論を醸成していることに気づいて欲しい。世論が形成されれば、後は容易である。事実を知ればこういうことにはならない。1915年から17年、偽記事にあふれていたが、同じ状況が今日起こっているのである。
詐欺的手口を使いながら「規制はない」と言う新聞がある。完全に意図的で常習者と言わざるを得ない。
独裁国家とは
「ドイツ、イタリア、日本と戦争を」という新聞は、「この三国が独裁国家だからだ」としている。
その主張が正しいか検証しよう。
新聞が憎悪を煽る三ヶ国の中で、独裁国家はドイツとイタリアだけである。
日本は君主の下に議員がいて、実質的にイギリスと同様の立憲君主制である。
1917年、18年頃のアメリカは、職業は監視され、庶民の暮らし厳しく規制されていたが、日本は日中戦争勃発後でも、あの頃のアメリカほどひどくはない。当時のアメリカは食料不足で、肉も小麦もない暮らしが続き、少しでも政府を批判すると投獄されなかった。事実、投獄された者もいる。
今のアメリカはどこの国とも戦争をしていないのにもかかわらず、政府内の一部の勢力は、あたかも戦中であるかのような規制法を成立させようとしている。
日本は中国と交戦中で、まさに戦時体制であるが、アメリカよりはましである。
財務長官のモーゲンソーは平時においても絶大な権力を振るったが、日本には戦時でもこれに匹敵する人物はただの一人もいない。つまり、日本の政治体制は、アメリカの新聞が「民主主義を守る戦い」などという戯言は「反日」のために編み出されたものなのである。
「独裁反対」が本気なら、新聞は真っ先に中国のその矛先を向けていたはずである。蒋介石が率いる中国は現代世界第二位の独裁国家である。(※１）蒋介石は権力維持のため自国民を数十万も殺害した。この事実を新聞各社は巧妙に隠している。誰かに規制されているからである。そもそも、中国四千年の歴史上、国民の投票によって要職に付いた者は唯の一人もいない。国民投票が行われたという記録自体ないのである。
対日戦争の機運を盛り上げるためのウソの典型が、日中の報道姿勢である。国民投票というものが存在しないのにもかかわらず、中国を「民主主義国家」とし、日本を「独裁国家」としている、近年の日本は、普通選挙によって選ばれた議員によって、アメリカ以上に国会の力が強い国である。
（中略）
面白いことに、新聞は「蒋介石、スターリンと手を組み、独裁国家ドイツ、イタリアと戦おう」としているが、この二人の狂暴さには、ドイツもイタリアもとてもじゃないが適わない。にもかかわらず、この二人は民主主義陣営ということになっている。
（中略）
なぜ日独伊の三ヶ国は嫌われるのか
どうも我が国の新聞は、中国、ブラジル、トルコ等の独裁者には矛先を向けようとしない。ソビエトがラテンアメリカを赤化したことにも、フランスが1920年に北アフリカに領地を広げたことにも、ソビエトが1923年、中国からモンゴルを奪ったことにも、イギリスがアフガニスタンの村を空襲したことにも、トルコが少数民族を追放したことも、反対しないようである。なのになぜ、ドイツ、イタリア、日本の三ヶ国だけには「敵意むき出し」なのであろうか？
（中略）
新聞はなぜ「憎悪キャンペーン」をするのか。答えは、新聞が書かないところにある。「毀誉褒貶」の境目は何なのか？
日独伊を目の敵にする理由はただ二つ。一に「自存」。この三国が、国際的金融に頼らず、独自にカネ、モノを動かしているからである。
これで、ロンドン、ニューヨークの巨大金融機関の怒りも分かるというものだ。この三国のうちの二国は、彼等のお世話にならずに戦争までしている。「反共も許せないが、カネを借りずにどうにかする連中も許せない」という訳だ。
つまり、「共産主義の勢力が弱く、自分たちに借金しない独立独歩の国は、お嫌い」ということなのである。アメリカがお付き合いをする国が５３あるが、例外なく、こうである。
（中略）
世界情勢のパターン
1927年、イギリスに反ソ連内閣が誕生した。すると「連ソ」の蒋介石はイギリスの援助を得られず、「反ソ連」に転向した。その後1937年まで、イギリスは「連ソ」に転向し、ドイツを叩くためモスクワを誘惑した。日本は「反ソ」「親独」であった。しかし日本を中国とずっと戦争させておけば、ソ連は東アジアの後顧の憂いなくイギリスと協力し、全力でドイツを叩くことができる。
そのためには、（※2）蒋介石を日本と戦ってもらわなければならない。そして1937年7月、日中戦争が始まった。
どう思われようがご自由だが、これは事実なのである。
「日中と戦わせたい」と一番願ったのは、さあ誰だ？
私見を申し上げると、「日本は戦う理由がない」。蒋介石にもその気はなかったようだ。少なくとも（※3）「アカ」に拉致され「抗日か死か」と迫られた、あの西安事件までは。
（※4） 匪賊が跋扈する国、役人でありながら、外国の策士にいつでも寝返る役人がごろごろいる国、こうした中国では、欲しいものは、誰彼かまわず殺し、暴動で手に入れるのは昔からのことである。
もう一度聞こう。さあ誰だ？中国と日本を戦わせたかった者は。
以下略
（※１）「蒋介石は権力を維持のため自国民を数十万も殺した」＝南京事件で日本軍が３０万の中国人を殺したと中共は主張するが、日本軍が中国人を数十万人殺したとはどこにも書かれていない。日本軍と戦った蒋介石も毛沢東でさえ「南京事件」の発言は一切していない。むしろ毛沢東は田中角栄に日本軍のお陰と謝意を述べている。
（※2）日中戦争＝日本軍VS蒋介石…中国共産党の「抗日戦争」は真っ赤な嘘。従って中国共産党が日本の国会議員が靖国神社参拝をすることを批判する立場にない。
（※3）「アカ」＝スターリン
（※4）「匪賊で外国の策士にいつでも寝返る者」＝張学良（蒋介石を西安に幽閉し、蒋介石の妻の宋美齢とも男女の関係だった満州匪賊・張作霖の息子）
今現在も「カラー革命」なるものを、作り上げ、その国の指導者を「独裁者」といい、「民主主義を守るための戦争」といっているアメリカ民主党政権。
アメリカ民主党に大金を注ぎ込む「ジョージ・ソロス」という投資家がいますね。
ジョージ・ソロスとオバマ前大統領。ウクライナ戦争も彼らの作戦通りに行きました。
ウクライナは世界でも有名な「汚職国家」で、ロシアよりも酷い国家。
でもバイデンは「ウクライナの民主主義を守るため」と介入してきましたね。
対してロシアのプーチンは「独裁者」として叩きまくっています。でも、ロシア国民のプーチン大統領への支持は大きい。
そして、ロシア軍のウクライナ人への虐殺を大きく報道しましたが、実はウクライナ軍によるロシア系ウクライナ人への大量虐殺だったことも判明しています。
日本が追い詰められて戦争へと向かった時とウクライナ戦争勃発と背景が非常によく似ています。
しかも、イギリスがウクライナ戦争を支援していることも怪しいですね。
ロンドンシティとウォール街の金融資本家…戦争に金を出しては儲ける戦争屋。
そもそも、ロシア国民を大虐殺したソビエトを創設したのはウォール街の金融資本家です。そしてウォール街からソビエトに軍資金が流れていました。
つまり、世界を共産化させる「国際共産主義」を企てたのは、ロンドンシティとウオール街の国際金融資本家だったわけですね。戦争で金儲けしているのは彼等です。昔も今も変わりません。
それにしても、この「オレンジ計画」って、現在は中国共産党がそっくりそのまま「反日教育」に使っていますよね。
それなのに、今の日本の報道はどうでしょうか？アメリカのグローバリスト達に操裏れて「嘘報道」に徹しています。日本の既存メディアは全部潰してやりたいですね。
日本の癌だわ。
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