ヒート・アイランドの原因&チャーリー・カーク氏の暗殺は組織的犯行&ADL問題は対岸の火事では済まされない

今日もお立ち寄りくださいまして有難うございます。

 

9月の半ばが過ぎているのに真夏の暑さですね。

気候変動(二酸化炭素)ではなく、これは「ヒートアイランド現象」というものだと思います。

AIによると、「都市化の進行により、アスファルトやコンクリートなどの人工物に覆われた都市の地表面が、郊外に比べて高温になる現象です。人工物の蓄熱・放射・人間活動に伴う人工排熱の増加、都市構造による風の滞留などが原因で、都市部が『熱の島』のように見えることからこう呼ばれます。この現象は、熱中症などの健康被害や生態系の変化など、私たちの生活にも様々な影響を及ぼします。

●地表面のアスファルト人工化:草木や土がアスファルトやコンクリートに変わり、保水能力や蒸散作用が低下します。これにより日射による加熱を抑える働きが失われ、熱を蓄えやすくなります。(以下略)

 

 このヒート・アイランド現象の原因に「それでは、なぜ地方でも気温が高くなっているんだ?」と反論される方もいらっしゃるかもしれません。

 考えてもみて下さい。地方の山々、田畑はどんどん草木が切り倒され、アスファルトやコンクリートよりも熱を吸収するギンギラギンのメガソーラーが張られているんですよ。しかも激しい太陽から放射される光の攻撃。日本中がメガソーラーだらけになっているんですからヒート・アイランドにならない方が不思議です。

 

 因みに、中国は工業化に伴い山林や田畑を削り、さらに汚染水を川に垂れ流し続けて自然破壊をし続けました。保水能力を失った中国の大地は砂漠化が進み、どんどん地盤沈下しています。

中国が日本の水資源を買い漁るのは、そういうところにあります。

 

中国の環境問題 - Wikipedia

参照記事:自然破壊のメガソーラーの設置に反対を! - 姥桜

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 中国の深刻な水不足については、後半に書いてあります。

 

 そして、毛沢東による「文化大革命」で、毛沢東は伝統的な中国の建物を、コンクリート製にどんどん変えていきました。

そんな中国に右倣えとばかりに日本も「再エネ利権」に飛びつき、自然破壊を加速させていったのです。 それが今の日本の現状です。

無能な政治家に任せてきた私たち有権者にも罪はありますが…

 

 さて、チャーリー・カーク氏の暗殺から日が経つにつれて少しづつ裏の事情が見えてきていますね。

及川氏の動画です。

youtu.be

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ここから入って👍を押してね。

 以前、及川氏は米国のユダヤ団体のことを動画にアップにした後に、アカウントごとバンされてしまいました。

 ユダヤ問題について言及すると必ず報復を受けるので、私は正直当時の動画を観て「あ~、この動画はバンされかも…」と思っていたので驚きませんでした。つまり、確信にせまることが面に出されたことが、相手にとって報復の対象となったということでしょうか。

 

 ドイツのジャーナリスト:ウド・ウルフコテ氏が『買収されたジャーナリスト』という大手メディアがCIAに買収されていることを警鐘した本(ドイツ語)を出版しました。

 そして、英語版で出版する矢先に急死したのです。

 

参考記事:自国民を虐殺する残虐なウクライナ兵(ネオナチ)&ネオナチの虐殺に加担する日本メディア - 姥桜

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 後からこの記事を見て、思わず苦笑してしまいました。ウクライナ戦争に纏わる不都合な動画は、全て消されてしまいました。

CIAとナチス

 

つまり、この戦争は欧米の陰に巣食っている…ユダヤ系団体(ADL,、シオニスト等)と米国民主党ジョージ・ソロス(東欧系ユダヤ人、バイデン政権に多額の寄付)等とつるんでいるYouTube側にとって都合が悪いんでしょうね。

 

連載2回:アメリカとイスラエルの「特別な関係」:なぜバイデン大統領はイスラエル軍事支援に積極的なのか(中岡望) - エキスパート - Yahoo!ニュース

 

※ADLはブネイ・ブリスの下部組織

 

参考記事:ヤバイNTT法案!&小林製薬がターゲットにされた理由&米国が中共と同じ共産主義国にまっしぐら! - 姥桜

www.kantei.go.jp

 

 

 でも、一つ肝心な動画は残されていました。この動画も消される可能性がありましたので、文字おこしをしていますので読んでいただけると幸いです。

 

 さて、上記の内容に関連して、さらに前回の記事の続きの投稿ともなる記事を書きたいと思います。

 

 チャーリー・カーク氏は「エプスタイン(ユダヤ人)がある組織の駒として動かされていた」「ADL(ブナイ・ブリスの下部組織、圧力団体、イスラエルロビー)が米国を分断へと導いている」というような発言をしていましたね。

 

 そのADLのことについて書いていきたいと思います。

「ADL(ユダヤ名誉棄損防止連盟)」なんて、アメリカの問題でしょ」と対岸の火事では済まされない話なんです。なぜなら…ADLはすでにドイツ、日本にも上陸されているんですから。ADLの目的はドイツ・日本を「敵対国」として、ドイツ、日本を潰すのが最終目標といっても過言ではないのです。

 

※(国際連合も前身の国際連合同様にドイツ、日本を敵国条項として残っている)

 

私は、今、かなり古い本を持っています。それは…

ユダヤの告白 日本経済を裏面から見る』P.ゴールドスタイン、J.スタインバーグ著

という本です。

ページ数も多く、簡素に内容を説明できませんので、先ずは「序文」を最初にご紹介したいと思います。

 

>序文 

 V・マーケッティ(ワシントンDC在住ジャーナリスト 元CIA副長官付上級補佐官)

 

 事実だけをもとに書かれたこの特別の本は、アメリカでは出版しようとしてもできなかっただろう。アメリカでだめだということは、ヨーロッパで出版しようとしても駄目だということである。力があり資金力もあるユダヤ名誉棄損防止連盟(ADL)が、出版阻止に出てくるはずだから。

(※ マルコ・ボーロ事件

 

  だが、この日本ではADLの影響は欧米ほどではない。この本に述べた警告や情報を日本の人々が心にとめそれに基づき行動することをしなかったなら、いつか日本も同じ状況下に置かれてしまうだろう。

 

 アメリカにおけるADLの力は凄まじいものがある。ADLはどのような人でもしかるべき地位や仕事を与えることができ、逆にそこから引きずり下ろすこともできる。また企業をも成功させることも失敗させることも自在にできる。今日のウォール街はADLや、いわゆるユダヤ人「新興勢力」のなすがままになっている。アメリカ国内に張り巡らされたユダヤ組織網を使うことで、ADLは議会のメンバーを文字通り当選させることもクビにすることも好きなようにできる力を持っている。

 マスコミの人たちも、ADLとADLを支持する人々に脅えながら仕事をしている。

 

 それでもなお、ADLは満足していない。すべての権力を手中にし、アメリカを完全にコントロールすることを目論んでいる。歴史上、アメリカに存在した組織の中で、ADLほど危険な存在はない。

 だが、いつの時代でもADLがこのような存在であったわけではない。アメリカには数多くの人種団体があって、ADLが人種組織の一つにすぎなかった時代もあった。

 

 第二次世界大戦後、アメリカにシオニスト・ヒステリーが蔓延するようになり、イスラエルに対する狂信的脅迫観念が生まれた。その後、ADLはユダヤ社会を握り、組織化されたユダヤアメリカ人のプロパガンダ機関と秘密警察(ゲシュタボ)の役割をするようになった。

 こういったことはすべて静かにかつ短期間に起こったので、アメリカ人の多くは気が付かなかった。

 

(※チャーリー・カークはADLの正体に気付いてしまった

 

 ADLやアメリカのユダヤ人社会におけるシオニズムや、親イスラエル主義のあまりの行き過ぎに対抗する動きが、やっと今になってアメリカ国内で起こり始めている。だが、この戦いの勝負はすでに決まってしまっているんかもしれない。

 

 こういったことは、日本でも十分に起こり得る。だが、そうさせてはならない。

 この重要な本書の著者、ポール・ゴールスタインとジェフリー・スタインバーグは、この本によって恐るべきADLの歴史、組織、活動を読者に知っていただきたいのである。アメリカで起こったこと、そして日本で起こり得ることを二人は書いている。彼らは日本に対し、ADLの狙いとその力のほどを警告している。なぜならADLは今や日本をその標的にしているからである。

 

 これは、ADLが何を考え、彼等の行動の背景が何であるかをすべて知り尽くしている人物しか書けない本である。著者の二人は、アメリカのユダヤ人社会で生まれ育った。そして、二十年以上にわたってADLとその活動を研究してきたので、どのジャーナリストよりもADLの考えをよく理解することができる。また、ADLやアメリカの社会や政界の中でADLを支持する有力者たちの相手の戦いに多くの時間を費やしてきた。だから、彼らが書いていることは、まさしく彼ら自身が自ら体験し知り得たことである。

 おそらくADL自身が自らを理解している以上に、この二人の方がADLを知り抜いているにちがいない。

 

 

 この本の初版は1990年12月です。ですが、この当時にはすでに日本もADLの戦略に乗せられていたと感じます。 それはGHQユダヤ組織が多く潜入していた)によって。

 

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム

GHQ民間情報教育局

 

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