今日もお立ち寄り有難うございます。
米国の中間選挙は…またもや「謎の機械の故障」とやらで、住民の意思が無視されたり(不正選挙)、共和党重鎮(親中国派)の妨害によって、「赤い津波」が沈下させられた結果となりましたね。
日本でも「トランプの責任論」などの記事が出て、日本のメディアも「米民主党の勝利」かのように書き、安堵?したようです(※日本のマスメディアが米民主党寄りの報道になる原因は、後にお伝えします)。
もう、米国は「民主主義国家」ではありませんね。
「司法」も「FBI」「CIA」「新聞・テレビ」「ネットの世界」までもが、すべて「米国民主党支持」に回って、あからさまな「トランプおろし」をしていますね。
「赤い津波」が起きなかった理由に、「謎の機械の故障」もあるけれども、共和党の重鎮であるミッチ・マコーネルの大変なサボタージュがあったことが挙げられています。
↑
ここから入って👍を押してね。
この動画の中で、「共和党の重鎮(選挙のカネを牛耳っている):ミッチ・マコーネル」のあからさまなサボタージュにより、トランプ氏が擁立した候補者が落選するようにMAGAの選挙費用を勝手に流用していたことが判明しました。
これは、本当に酷い話ですよね。
でも、日本の「自民党内」でも同じようなことが行われていますよね。
麻生政権末期の頃のことですが、なぜか「選挙の推薦」を行う人物が「古賀誠(宏池会・親中国)が仕切っており、とことん小泉チルドレンを排除しました。
「古賀誠」といえば、小泉元総理が「靖国神社参拝」しないように中国から依頼を受けていた人物で、「中国に都合の悪い議員を排除」するために工作しました。
つまり、自民党内には親中国派(ハニートラップにかかった?または、中国から便宜をはかってもらっている)の議員が自民党内を工作している…ということです。
アメリカの共和党内にも、やはり「親中国派」が少なからずいます。
例えば、「ニクソン元大統領」「キッシンジャー」「ブッシュ親子」…そして、共和党内の「親中国派のミッチ・マコーネル」です。
菅義偉首相 >>> マコーネル共和党米上院院内総務は中共と金でつながっていた! - 桂秀光(カツラヒデミツ) | 選挙ドットコム
>2020年12月14日、ジョー・バイデン米大統領候補へ米大統領選挙当選の祝意を伝えた、マコーネル共和党上院院内総務が中共と金でつながっていたと、2020年12月15日付けのNational Filが以下のように伝えている。
(中略)
【中国のミッチ:マコーネルは中国銀行、中国のトップ海運会社と家族の絆を持っています。ケンタッキー州上院議員がジョー・バイデンの勝利を宣言した後、マコネールとチャオ家の主要な海運会社、中国国家造船会社、中国銀行との家族と繋がりが再浮上しました】
●マコーネル共和党米上院内総務の奥様は、台湾生まれのチャオ米運輸長官であり、
Wikipedia日本語によれば、
『①父親の趙錫成は江蘇省嘉定(現在の上海市嘉定区)を祖籍とする外省人(※台湾側から見たら、中国大陸の人々は「外省人」となる)で、商船船長。若い頃は上海交通大学に学び、江沢民と同級生だった。
②父と江沢民が同級生であるため、結婚式には台湾だけでなく中華人民共和国の駐アメリカ代表多数が詰めかけたという。米中貿易を推進するロビー活動に携わっており、利益相反も取り沙汰されるなど父親とともに中国政府と強い繋がりを持つ。』
と解説されいるので、ありそうな話である。
以下略
バイデン親子も、クリントン夫妻・ヒラリーもオバマ元大統領も、中国とは「強い繋がり」があることは、皆さんもすでにご存じのことと思います。
敵対するはずの民主党のバイデンにすぐに祝意を述べるということは、マコネールが米国政治を観ているのではなく「同じ中国派であるかどうか」を基準にしているということではないでしょうか?
さて、中国が一番嫌うのは、「靖国神社参拝を実行した小泉元総理」「憲法改正を主張した安倍元総理」「対中貿易戦争を仕掛け、人権問題を中国に突きつけた反中国派のトランプ元大統領」ですよね。
こうして考えると、今、中国が一番恐れているのは「トランプ元大統領の再選」なのではないでしょうか。
さて、それではなぜ日本のマスメディアまでもがこぞって「米国民主党」寄りの報道をしているのか?ということですが…(米国民主党は「ウクライナ戦争」を仕掛けて、ロシアのプーチン潰しをやっています)
「チャンネル桜 北海道」さんが、詳細に解説してくださっています。
↓
↑
ここから入って👍を押してね。
図解をスクショしました。
↓
●「グローバニズム・マネー第一主義者」とは‥
はっきりと言って、「世界を金と情報で操る戦争屋:ロスチャイルド・(ユダヤ)国際金融資本家」のことで、この「ユダヤ金融資本家が、今は米国で世界を操っている」ということです。
●「国際連合」とは、「第二次世界大戦の戦勝国の組織」ということです。
つまり、この枠組みの中に「ドイツ・日本(韓国含む)」は除外されていて、今でも「敵性国家」として扱われています。
●「国際連合」の中心は、「(ユダヤ)金融資本家」が作ったもので、つまり「世界の情報は「ユダヤ金融資本家の戦争屋」の思いのままに作られるということです。
●米国ネオコン(主に民主党)は、「(ユダヤ)国際金融資本家」の操り人形である。
動画の内容で詳細は分かると思いますが、つまり…日本の報道がなぜ「バイデン民主党」寄りの報道をするかが理解できると思います。
因みに、「国際連合」のポチとなっているのは、「敗戦国のドイツ、日本」の報道だけのようです。
さて、それではここで「米国ユダヤ資本」と「中国共産党」が、なぜ加担して「トランプ降ろし」をしているのか?ということなんですが…実は「中国はユダヤ資本のお陰で発展した」という事を紹介したいと思います。
【敵国になり得る国・米国】 青木直人著
■キッシンジャー・コネクション
キッシンジャー元国務長官は、第二次世界大戦中に、ドイツから移民として米国に渡って米国籍をとり、学者として実績を積みます(※ドイツ系ユダヤ人)。
当時から、彼の財政スポンサーがロックフェラー・グループ(※ロックフェラーはドイツ系で、石油王)であることはよく知られています。
彼とロックフェラーというと、とかく怪しげで陰謀的な視点から語られがちですが、これはもう公的な事実であり、秘密でも何でもありません。
(中略)
彼らが中国の古い友人(※米国の金融ビジネスのアドバイザーを歴任していた)キッシンジャーに期待したのは、キッシンジャーが在職中に築いた鄧小平ら中国首脳とのパイプでした。中国首脳らと親しい関係だと口添えがない限り、中国で特権的なビジネス待遇を手にすることは不可能だったからです。
(中略)
キッシンジャー・アソシエイツは、キッシンジャー元国務長官のキャリアとコネという巨大な政治力を膨大なカネに替えている企業なのです。
(中略)
次のような国際的な大企業がクライアントとなっています。
①チェース・マンハッタン銀行(現・JPモルガン。チェース 米国)
③アメリカン・エキスプレス(米国)
④コカ・コーラ(米国)
⑤アンハイザー・ブッシュ(米国)=バドワイザー(ビール)の製造会社。中国市場で健闘中。キリン、アサヒ、ハイネケンと並ぶシェアをもつ。
⑥GM(米国)
⑦コンチネンタルグレイン(米国)
⑧アトランティック・リッチフィールド(米国)
⑨モービル石油(現・エクソン・モービル 米国)
⑪ベル(ベルギー)
⑫デルタ航空(米国)
ここに名前を挙げた企業はいずれも錚々たる国際的大企業ですが、なぜか日本企業は一社もありません。
ユダヤ移民の子供としてナチスに追われ、米国に逃れたキッシンジャーは、ドイツと同盟国であった日本に対して好意的な感情をもっていないと伝えられています。
(中略)
■対中関係の陰のキーマンはホワイトハウスの要人たち(※ブッシュ一族)
(中略)
■米中の経済関係はもはや切っても切れない
以下略
これ以外にも、中国が「南京大虐殺」「従軍慰安婦」などの反日を宣伝するのは、実は米国民主党のクリントン元大統領の提案だったことが書かれています。
つまり…中国排除を仕掛けたトランプ大統領は…米国のウオール街からも、その宣伝マンの新聞・テレビからも、そして操り人形となった民主党からも、そして中国からも敵視されているということですね。
そんなハイエナ連中のポチとなっているのが、日本のマスメディアであり、政治家たちなわけです。
最後までお読みくださいまして有難うございます。
誤字脱字がございましたらご容赦くださいませ。
リンクフリーの記事です。皆様のお役に立ちましたら幸いです。