今も昔も変わらない「読者を騙し、戦争へと煽り立てるマスメディアの手口」

今日もお立ち寄り有難うございます。

 

 日本国内では、ウクライナ政権に都合の悪い事実を言うと、「親露派の陰謀論者」という根拠のないレッテル貼りに必死のマスメディアで溢れています。

 自分たちと異なる意見の者は、みんな「陰謀論者」と批判します。

こういう根拠のないレッテル貼りで、自分たちを正当化するのは共産主義者の十八番だったはず。

 つまり、日本のマスメディアは中国や北朝鮮、韓国と同じレベルだということですね。

 

 自民党参議院議員の西田氏の動画です。

www.youtube.com

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マスゴミはいつも「某自民党議員」とか「関係筋によると」とか、適当に架空の“リーク者の話“として記事にします。

 

 それにしても、元ウクライナ大使の馬淵睦夫氏のどこが「陰謀論者」なんでしょうかね?馬淵氏が言っていることは、米国のジャーナリストが戦前に言っていたことと同じだし、戦前の日本の新聞記事でも同じような内容のことが書かれていました。

 

FLASH』は、昭和7年の『時事新報』や『大阪朝日新聞』『神戸新聞』という日本の新聞社やアメリカのラルフ・タウゼントも「陰謀論者」だと思っているのでしょうか?

思ってないですよね。

だって、FLASHの記者は、戦前の新聞の存在も知らず、アメリカのジャーナリストの本も読んだことがないでしょう…事程左様に現在の日本のマスメディアの皆様は無知というか勉強をしていないんですよね。

 

 今回、なぜプーチンアメリカの標的にされたのか? 過去に日本やドイツが「悪」「独裁者」「侵略者」と標的にされた事例から読み解くことが出来ればと思います。

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アメリカはアジアに介入するな!】

ラルフ・タウゼント著

>■明らかな政治的企み

 反日アジ」は、中国の領土を保全しようとして起きたものではないことは明らかである。

 1895年から1910年までずっと、日本が広大な領土を獲得していた頃、アメリカの新聞は大の親日であった。西海岸の一部の新聞を除いて、1918年まで心から日本を支持していた。

 世論が親日だから、クーン・ローブ社のニューヨーク銀行のジェイコブ・シフは1904年、5年の日露戦争時、かなりの額の融資をしているほどである。

 

 新聞が方向転換をしたのは1918年、9年のことだが、この時期には重要な意味がある。日本が帝政ロシアと敵対していた時はいくら領土を取ろうと新聞は親日的であった。ところが、新生ロシアの脅威になる可能性が出るや、豹変したのである。

 反共で鳴らした新聞までもが、こうした奇妙な豹変をした。なぜか?

(中略)

 中国の領土保全との見地から反日運動を生じたものではないという更なる証拠を挙げよう。新聞は反日感情を煽っているが、ソビエトによる満州より広大な外モンゴルの併合については、何も言わないではないか。

 

 日本は満州を1931年になるまで占領しようとしなかったということにも注目すべきである。ところが、新聞の反日キャンペーンはそれ以前、日本が取ろうと思えば容易に取れた山東省をイギリスが日本にやると申し出たのを断った、ということが分かった時、すでに進行していたのである。

 

 ■真摯に物事を考察するなら、人を欺いて味方につけようという運動を信じてはならない。日本と揉め事を起こそうという運動はこうした類いのもである。

(中略)

軍国主義日本という主張

 狂犬病的日本軍国主義の恐怖にさらされているという。如何なる証拠があっての言い分か? 最大限入手可能な中立国の資料を総合して弾いた兵力を紹介しよう。日中戦争前の常備軍の兵力である。

 

 中国    225万人

 ソ連    130万人

 日本     25万人

 

 ここ10年以上、中国は世界最大の陸軍を有し、これは世界史上最大でもある。2番手はソ連で、時期により150万人とも言われる数である。

(中略)

 こうして、堂々と敵意むき出しにする中国、ソ連、それにアメリカの脅威がありながら日本は中国・ソ連軍の14分の1の陸軍。中規模の空軍、三流の海軍しかなかったのである。

 これで「世界征服を企てる」ようには見えない。

 

独裁国家日本という主張

 独裁国家とはいかなるものか一般国民が知らないことをいいことに、アジテーターは日本は独裁国家であるとしている。

 本稿執筆中の1938年3月、日本の国会では、内閣がアメリカの「平時」と同程度の「戦時中」特別権力を持つことに議員が反対している

 アメリカ大統領に匹敵するような強力な権力を持つ者はたたの一人もいないのである。

(中略)

 1905年、アメリカの新聞は日本政府を「寛大、自由」と褒めたものであるが、日本政府の姿勢は当時も今も変わらない。当時は日本が帝政ロシアと戦っていた時分である。ところが今は、何らかの強い力が働いて「新生ロシアの敵」と目されているから、見方が違っているのである。

 日本を「独裁国家」と書きたてる新聞が、具体的に誰が独裁者なのか名前を挙げたことがないのはなぜか?独裁者がいたとしたらいつのことか?どうしてなったのか?この辺のことをなぜ隠すのか?

 

■未開の国日本という主張

 文明とはなにか。秩序、礼節、能力に応じた機会均等、教育、衛生、裁判を受ける権利、不当に訴追されない、誠実な役人、犯罪の少なさ、少ない資源を最大限に活用する国民を援助する政府等が文明というものであるならば、日本は全世界に対し何ら赤面することはない。日本ほどこうしたものが備わっている国はないのだから。

 

 日本はアメリカより貧しい国でありながら、アメリカより識字率が高い。奴隷制度はアメリカより166年も早く廃止した。日本にあるアメリカ企業が不誠実な日本人から受ける損害は、アメリカよりも少ない。申し上げた通り、日本は列強中、借金を1ドルたりとも踏み倒さない唯一の国である。ちなみに、新聞は英仏を筆頭に「名誉ある国家」というリストを作っているが、その選定基準が疑問である。

 

■侵略国家日本という主張

 (中略)

 「日本は他の国よりこうした傾向が強い」という証拠さえない。それどころか、「同じくらい強い」という証拠さえまずないのである。現在の日中戦争で、日本が提案する和平条件で中国領土を一片たりとも要求していない。

 ただ、頻発する日本人に対する暴力事件に関わる者の取り締まりを要求しているのみである。

 あのイギリスは、今でこそ「いかにも中国の領土が日本に取られるのではないか」と心配しているが、第一次大戦ど日本が加勢する見返りに中国領土(これはイギリスには何の権利もない領土である)を日本にやると約束した国である。ここは中国の豊かな土地であったが、日本はこれを取らなかったのである。

(中略)

 1929年、ソビエト軍満州を侵略した時、国際連盟は証拠収集に一人も派遣しなかった。1931年同じ地域で日本が戦うと、連盟は大騒ぎしてリットン調査団を派遣した。

 連盟は同じ過ちを繰り返さなかった。リットン報告書は概して「反日」であったが、都合の悪いことに、膨大な中国の戦争挑発行為が記されていたのである。したがって、今回は証拠収集をしないことにしたのである。

(中略)

特にこの2年は、かつてない親ソ派の「票買い」が横行している。公明盛大な投票が全く行われないでいる。

(中略)

 1937年初めの中国の極左刊行物には抗日戦の決意がしっかり書いてある。今、証拠を突きつけられると、「日本の侵略に抵抗したかったのである」と言っている。ところが、その日本の行動は数ヶ月前に終わっていた。あの頃、「日本を叩き、アメリカとソビエトの援助を得て、満州を奪還するぞ」と言っていた同じ中国人が、今は「なんら徴発行為を取らなかったのに襲われた」と言っているのである。

以下略

(※ジェイコブ・シフはユダヤ人)

 

 日本が中国に要求したのは、「中国による日本人虐殺事件」が相次いだので、それを改善するようにと言ったものだったわけですが、これはプーチンウクライナ東部でアゾフ大隊:ナチスのロシア系住民の虐殺を止めるように要求していたことと同じですね。

 

当時の蒋介石スターリンの要求に従い、中国に居留していた日本人町を襲い大虐殺をしていました。これは、日本を日中戦争へ引き摺りこむための戦略でした。

 ウクライナのアゾフ大隊がロシア系住民を虐殺したのも、おそらくプーチンを怒らせ戦争へと引き摺り込むための戦略だったのではないかと思われます。

 当時の日本は忍耐に忍耐を重ねてきましたが、プーチンもずっとウクライナ側にロシア系住民の安全を要求していたということです。

 

 

赤字、横線を引いている文章で、皆様もお気づきになられたと思います。

タウゼントは初めの方に次のようなことを書いています。

 

>■外国の政治的力が働いているのは明らか

 日本と事を構えようという運動の首謀者の過去を見ると、これらはほとんどが熱心な「親ソ派」である。共産党員は、ありとあらゆるところで日本排斥に懸命である。共産党関連文書がそれを物語っている。

 もちろん、イギリスもアメリカも反日に回ることを望んでいる。しかし、一番強力なのは親ソ派の影響力である。排斥派の書物に登場する人物、ジョン・デューイ、ハリー・ウォード、ロバート・モルス・ロヴェッと、ローズ・シュタイン等は親ソ派でならした人物である。

 極左に肩入れしている全米市民自由連合や、共産化運動に協力的な全米学生連合や、青年共産党連盟は排斥運動組織として有名である。

(中略)

極左の狙いは明白である。

(一)日本は敵であるという概念を醸成し、日本に対抗する同盟としてソビエトを援助する道を整えること。

(二)小事を煽り一大事に発展させること。

(三)日本と戦い、揺らいでいる政権をその手に収めんとする中国共産党に同情を集めること。

(四)結果的に日本非難となる絹の輸入と綿の輸出を阻止し、失業者を増大させること。

 ソビエトに同情する権利は誰にもある。ただし、いかにもアメリカ人のようにアジテーターたちが演説する時、こうした同情がどういうものか忘れてはならない。彼らの主張に染まった人は「それと気づかぬうちに全くアメリカ人ではなくなる計画」に加担することになりかねないということをよくよく考えて欲しいのである。

 

アメリカに極左が台頭する

 もし対日戦が実際に計画されるとなると、極左勢力が政界を牛耳るようになるだろう。

 そうなると、1917年(第一次大戦)の時と同様、戦時特別法を布くことになる。当時のウッドロー・ウイルソン政権がそうであったように、完全な独裁体制となる。しかし大きな違いがある。現在の政界の要人には明らかにソビエト的理論、手法を支持している者が多いのである。

 

 もちろん自ら共産党員であることを公言するものはいない。違う党名を名乗っているのである。

以下略

 

 

 日中戦争も日米大戦も、すべて「ソ連共産主義者」が仕掛けた戦争だったわけですが…

以前の記事でも書いてあるように、ロシア革命」はユダヤ人の革命でもあったんですね。「新生ロシア」とは「共産主義ソビエト」のことで、レーニントロツキーなど、みんなユダヤ人で占めていたんです。

 

参考記事:やはりロシア軍のウクライナ侵攻の裏にはあの組織の暗躍があった! - 姥桜

 

 帝政ロシアユダヤ人を迫害していたので、反ユダヤ帝政ロシアを打倒した日本は「善」だったわけです。ところが日本は「反共」でしたので、アメリカのユダヤ国際資本家のシフは掌返しに「反日」になり、日本は「悪」となったのです。

 

 プーチン共産主義者ではなく愛国者ですので、ユダヤ国際資本主義者(旧世界に住む人)にとっては「悪」となるんでしょうね。

 

■新聞の読み方

 人を憎むということを、普通のアメリカ人はしない。他国を嫌うように仕向ける運動があるが、それはごく少数の人間が仕組んでいるのである。アメリカ人でありながらアメリカ人になりきれない人がいる。旧世界に忠誠を捧げている人であるアメリカは誰にも分け隔てなくチャンスを与えてくれる国である。そういう面には目もくれず、なお旧世界と手を切れず、アメリカをその抗争に巻き込もうとしているのである。

 

 数は少ないが、こういう人たちは国民の支持を得るため、アメリカを戦わせたい国を選んで、国民がその国を嫌いになるような「憎悪キャンペーン」を大々的に繰り広げているのである。

 新聞の大口の広告主に、こうした海外に心の拠り所を置いた人たちが多い。新聞、雑誌は広告収入頼りである。よって、広告主のお気に召さない国に対して、憎悪が増すようなキャンペーンを組んでご機嫌伺いをするのである。多くの真面目な愛国者を騙しているのである。現在のアメリカの憎悪、好戦キャンペーンの背後には、こういった大きな力が潜んでいるのである。

(中略)

■読者を騙し、戦争へと駆り立てる新聞の手口

 アメリカを日本、ドイツ、イタリアと戦わせたい連中がいる。彼らは少数ではあるが、結束し、潤沢な資金がある。理由は後ほど述べるが、新聞の多くが、平和主義を標榜しながら、特定の国の誹謗中傷を繰り返し、国民に嫌悪感を抱かせ「戦争も已む無し」の世論を醸成していることに気づいて欲しい。世論が形成されれば、後は容易である。事実を知ればこういうことにはならない。1915年から17年、偽記事があふれていたが、同じ状況が今日起こっているのである。

 詐欺的手口を使いながら「規制はない」という新聞がある。完全に意図的で常習者と言わざるを得ない。

(中略)

アメリカの大都市の広告料のおよそ80%はユダヤ系企業が出している。新聞・雑誌、ラジオの主な収入源は広告。それゆえに、たとえ、持主や経営者がユダヤ人でなくても、ユダヤの悲劇」を優先するのは当然。ユダヤ民族以外の民族が同じように、いやそれ以上に迫害されていようと、お構いなし。金のない者に発言権はないのである。

 

以下略

 

 

この続きは「ドイツ」がターゲットになっていった事が書かれています。

今日はかなり長い文章になりましたので割愛させて頂きます。

この本にも書かれているように、今日の「ウクライナ戦争」も同じ戦略でユダヤ国際金融資本のマネーが動かしているということです。

 

 日本のマスメディアは「ウクライナ軍(アゾフ大隊:ナチス)」によるロシア系ウクライナ人の虐殺やNATOによるロシアへの脅威、アメリカの裏切りなどは一切報道しません。偏っているというか、明らかに日本国民を騙し続けて「プーチン憎し」の報道ばかりしています。

 当時のラルフ・タウゼントの警告も空しく第二次世界大戦へと突き進んでいきましたが、今度は第三次世界大戦へと発展しそうな勢いです。

 

長くなりましたが最後までお読みくださいまして有難うございます。

誤字脱字がございましたらご容赦くださいませ。

リンクフリーの記事です。皆様のお役に立ちましたら幸いです。

自国民を虐殺する残虐なウクライナ兵(ネオナチ)&ネオナチの虐殺に加担する日本メディア

今日もお立ち寄り有難うございます。

 

 日本共産党や旧社会党が賛美した旧ソ連時代の残虐さを彷彿とさせるウクライナ戦争。私も当初は日本のメディアにすっかり騙されていた一人ですが、よくよく考えると不可解な戦争ですね。

 

 1930年代に活躍していた米国ジャーナリストの著書『アメリカはアジアに介入するな!』に書かれている80年以上の前の通りのことがウクライナ戦争(ロシアの侵攻)で再び体現されているのです。

 

 まずは、以下の記事(COURRIER JAPON)をお読みになって下さい。日本の大手メディアが全く放送しない内容です。

       ⇓

ウクライナ軍がロシア兵捕虜を無残に処刑する映像がネット上に出回る 米有力紙が検証(クーリエ・ジャポン) - Yahoo!ニュース

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>■あえぐ捕虜に3発発砲 動かなくなるまで撃つ

ウクライナ軍がロシア軍の捕虜を無残に射殺する動画がネット上に公開され、物議を醸している。

(中略)

その動画がウクライナの通信社UNIANのテレグラムのチャンネルに投稿されたのは3月30日。米紙「ニューヨーク・タイムズ」の検証によれば、撮影されたのは、ウクライナの首都キーウ西部の町だが、正確な撮影日時はわかっていない。

 

 動画には、路上に横たわる複数のロシア兵が映っており、負傷、もしくは死亡しているように見える。両手を背中の後ろで縛られている者や、路上に血の海を広げながら微動だにしない者もいる。

 

そんななかで、カメラはひとりのロシア兵を映し出す。彼はピクピク痙攣しており、まだ息があるように見える。動画には、ウクライナ兵と思しき男性がこう話しかけているのが録音されている。

 

「彼はまだ生きている。喘いでいるぞ」、「略奪者たちの姿を撮ってやれ」

 

その直後、痙攣していたロシア兵に2発の銃弾が撃ち込まれる。それでもまだ動く彼に、ウクライナ兵は3発目を発砲する。

 

同紙は、ウクライナ兵とロシア兵を、それぞれ軍服についているバッチや腕章で識別できると述べている。

 

殺害された兵士たちは、ロシア軍の多くが着用しているカモフラージュの軍服を着ており、腕には白い腕章が付いている。また、別の角度から撮影された動画には、「殺された兵士たちから約1メートルのところにロシア軍の歩兵戦闘車BMD-2があった」。

 

一方、殺害した側の兵士たちの軍服には、ウクライナの国旗のバッチや青い腕章が付いており、彼らは「ウクライナへの栄光」と繰り返し叫んでいると書く。

 

住民だけでなく捕虜の処刑も看過できない戦争犯罪

キーウ近郊のブチャでは400体以上の一般市民の拷問・虐殺遺体が発見され、国際的に大きな波紋を広げている。ロシア軍によるこの残虐行為は、住民を位置的に標的としたものと言えることから、国際法違反の「戦争犯罪」として真相究明を求める声が高まっている。

 

同様に、捕虜となった兵士を処刑することも「戦争犯罪」に当たると、カタールのメディア「アルジャジーラ」は報じている。

以下略

 

     ⇑

世界中のメディアが、「ロシア軍によるウクライナ住民の虐殺」としてロシア軍の残虐さや戦争犯罪を語っていますが…

 

ウクライナ側の「被害」の訴えがどんどん激しくなっていくにつれて、私は「日本軍による南京大虐殺」という蒋介石が作り上げ、中国や日本共産党が育てた「侵略日本軍の残虐物語」が重なって見えてきたのです。

 

そして…下記の動画を観て「やはり、今回も戦争屋の英米の仕業だったのか!」と思わざるを得ませんでした。

ユーチューブから消される前に視聴してください(世界中の真実を伝える動画が消されています)。

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「世界の裏窓から」さんの動画より

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アゾフ大隊(ネオ ナチ)が避難中(ウ_ライナ人)の車列に銃撃した - YouTube

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マリウポリでウクライナ軍から銃撃を受けた高齢者を救助するロシア人海兵隊員 - YouTube

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さて、極めつけは…日本の公共放送が“真逆”の報道…日本の視聴者に“フェイクニュース”を垂れ流していたことです!

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それでは、ウクライナ軍(アゾフ連帯)とは、どういう軍なのでしょうか?

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私は、ずっとゼレンスキー氏の自撮りとされる動画に違和感を持っていたんですね。

ゼレンスキー氏の動画のバックは首都のキエフらしき街の姿が映っているのですが、毎回、人っ子一人も写っていないんです。そして、本来ならゼレンスキー氏が一番身を守らなければならないのに、悠々と街のど真ん中で演説をしているのです。

なんか…違和感が残って仕方なかったのですが…

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こういうカラクリがあったんですね!

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ボタン一つ押せば、景色が一変するという便利さ!

日本では、「勇気あるゼレンスキー」と称賛されているのですが…

 

スペインからの動画でも…ウクライナ軍(ネオナチ)によるウクライナ人虐殺を報告しています。

クリスタル・スペインさんの動画です

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それでは、なぜ日本のメディアはウクライナ軍(ナチス:白人至上主義者)の住民虐殺を擁護する報道をして、被害者(ウクライナ人とロシア人)の訴えを無視しているのでしょうか?

及川幸久氏が動画で分かりやすく解説してくださっています。

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イギリスの大新聞がフェイクニュースを垂れ流している!

  画像や映像が、全く別の事件で日時も相当ずれているものを、あたかも「ロシア軍の仕業」のように流していた!

 

ドンバス2州もネオナチ(ウクライナ軍)によるジェノサイドだった

 

ドンバス2州はウクライナから独立宣言を出した

 

ウクライナのネオナチを支援している米国のネオコンは「世俗的ユダヤ」(ゼレンスキーも世俗的ユダヤ人)といわれて、「ユダヤの伝統は軽視、ユダヤ人としての自覚がない」人たち>

 

(※ネイサン・メイア―・ロスチャイルド家と親戚関係だったカール・マルクスも「世俗的ユダヤ人」)

参考記事:ロシアのウクライナ侵攻の裏側 - 姥桜

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記事の後半に「ネイサンの逆売り」と「ユダヤ人が欧州をカネで支配している」という日本の戦前の新聞記事を紹介しています。

 

 

 日本の報道は「英米情報ピラミッド」に組み込まれているので、英国のプロパガンダや米国のプロパガンダをそのまま流しているのです。

日本では、英米フェイクニュースプロパガンダを「善」として、疑うことや検証もしないので、日本のメディアを信用している無垢な日本人は、そのまま信じてしまうという単純構造となっているんですね。

 

 日本だけではありません。

第二次世界大戦で敗戦した「ドイツ」も、いまだに“英米の植民地”が続いているらしいのです。 

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HARANO TIMESさんの動画より

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< ドイツのジャーナリストのウド・ウルフコテ氏が「大手メディアがCIAに買収されている」と告発し、ドイツ語での本『買収されたジャーナリスト』を出版しベストセラーになり、英語版で出版することになりました。

 ところが、突然、心臓発作で死去>

 

西側はロシアを巻き込むためにプロパガンダを流し続けた

 

<1998年3月、クルド人がドイツ製の毒ガス(マスタードガス)を浴びた>

 

ドイツのジャーナリストは「ノンオフィシャルカバー」(CIAのために仕事をするジャーナリスト

ドイツのジャーナリストは、みんな、米国の億万長者から“お金”をもらい、米国CIAの作ったストーリーをそのまま垂れ流している

 

<ドイツは、大戦後もずっと米国の植民地となったままである>

 

<大西洋横断組(イギリス・イスラエル・フランス・オーストラリア・台湾・ヨルダン・オマーンなどのジャーナリストもみんな買収されている>

 

 これは、ドイツに限ったことではありませんね。

日本はずっと米国の植民地で、憲法まで米国左派(国際主義者)のつくったもので縛り続けられて、防衛もまともにできなく、米国様の掌で転がされているわけですから。

中国や韓国の反日も米国が裏で操っている(尖閣諸島竹島問題)という悲しい実態…

 

長くなりましたが、最後に「米国戦争ジャーナリストの勇気ある告発」の動画を貼っておきますね。

及川幸久氏の動画です。

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<我々はウクライナについて壮大な規模の嘘をつかれている>

 

ゼレンスキーは「グローバリスト(国際主義者」の傀儡である

 

クリミア住民が独立に投票した理由は、アゾフ大隊はウクライナ東部の住民を殺害したから

 

ウクライナ西部は、第二次大戦でナチス支援でナチスの本部だったが、ニルュンベルク裁判において、CIAはウクライナ内部のナチスに資金提供をし、武装化させた長い歴史があります

 

新しく生まれたネオ・ナチ・グループではないのです。これらは第二次世界大戦からの正真正銘のネチスなのです

 

プーチンは15年間警告をし続けた

 

グローバリスト(国際主義者)たちが“世界を乗っ取り”生物兵器をばら撒いた

 

ウクライナは、米国の多くの指導者にとって、マネーロンダリングの中心地です。そのお金は我々の血税です

 

 

 残念なことに、戦争屋の英米の正体を出すと、日本の大手メディアから「陰謀論者」「ロシアのプロパガンダを垂れ流す者」として、糾弾されてしまいます。

 もしかして、落ち目のパンツとなりつつ日本のメディアも米国CIAや米国のグローバリストの仲間から“お金”をもらって英米プロパガンダを垂れ流しているのでしょうか?

 

最後までお読みくださいまして有難うございます。

誤字脱字がございましたらご容赦願います。リンクフリーの記事です。

皆様のお役に立ちましたら幸いです。

ウクライナ戦争の仕掛け人は、米国ネオコン(国際主義者・グローバリスト)だった!

今日もお立ち寄り有難うございます。

 

 (※1)ウクライナ側の発表を“まんま”報道し、英米ピラミッド(英米側の報道)を“まんま”コピーして検証することなく“嘘”を垂れ流す日本の報道機関…

 

 (※2)今、プーチン第二次世界大戦前に日本が“国際主義者”から仕掛けられた罠に嵌ったような気がします。

(※1,※2の内容は、1930年代に支那大陸で世界情勢を見てきた米国ジャーナリスト:ラルフ・タウゼント氏の著書『アメリカはアジアに介入するな!』を参考にしています。世界大戦を陰で操る組織が「国際主義者(マルクス主義者)」「共産主義者」だとはっきり書いています。)

 

 日本人は「インターナショナル、国際的、グローバル、共存、平等」などと言う言葉に対してとても“良い”感情を抱きますね。しかし、実際は…

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参考記事:日本共産党の怪しげな「脱原発・脱炭素」デモ&世界を支配するユダヤが作った「共産主義」 - 姥桜

参考記事:やはりロシア軍のウクライナ侵攻の裏にはあの組織の暗躍があった! - 姥桜

 

 今日は「米国ネオコン」とは何か?を書いていきたいと思います。

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アメリカ民主党の崩壊 2001-2020】

渡辺惣樹 著

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>■ネオコンとは何者なのか

 

 ネオコンとは、ネオコンサーバティブ(新保守主義)の略である。

 1992年、ビル・クリントン政権が誕生した。それ以来、今日までアメリカの政治は民主党が支配してきた。もちろん、2001年から2009年までは、ジョージ・ブッシュ政権(共和党)の8年があった。しかし、ブッシュ政権の看板は共和党であったが、実態は民主党政治だった。そのことは彼の進めた外交でわかる。民主党はリベラル的イメージ、つまり他者に優しいイメージをもつがそうではない。他国に干渉し、その結果、幾多の戦争を惹起した。

 

 第一次世界大戦参戦を決めたウッドロウ・ウィルソン大統領、ドイツ・日本を徹底的に締め上げて第二次世界大戦を実現したフランクリン・デラノ・ルーズベルト大統領ベトナム戦争を本格化させたのはジョン・F・ケネディ大統領、北爆を決めたリンドン・ジョンソン大統領いずれも民主党の大統領である。

 民主党の大統領は戦争が好きなのである。

(中略)

 9・11事件(世界同時多発テロ事件)に続いたアフガン侵攻、大量破壊兵器保有したとの理由によるイラク侵攻。どちらもジョージ・ブッシュ大統領が起こした戦争であった。

 

 ネオコンの始祖はヘンリー・ジャクソン上院議員(1912年~83年没)あるいはジーン・カークパトリック元国連大使といわれている。どちらも民主党であった。彼らの主張は以下のとおりである。

 

1,徹底的に反ソ

2,小国の政権を強引に親米に変更(傀儡政権化)させても構わない(レジーチェンジを是とする)

3,先制攻撃は許される

4,経済的リベラリズム自由貿易

5,リベラル的社会政策

6,イスラエル

(※現在に照らし合わせると 1,反プーチン 2,旧ソ連領土、現ロシア国境沿いの小国に“革命”を仕掛けて“親米政権”を作る 3,ウクライナのネオナチにロシア系住民を虐殺(粛清)させた …)

 (中略)

 第一世代ネオコンはリチャード・パールの経歴でわかるように、レーガン共和党政権で花が咲いた。同政権に反ソ外交を繰り広げさせ、ソビエト連邦の崩壊(1991年)を成功させた。この年の初めにはイラクとの湾岸戦争(第一次)となり、4月にはサダム・フセインを屈服させた(4月停戦:安保理決議687号)。

 

 ソビエトは「悪の帝国」(レーガン大統領)だったが、遂に崩壊した。衛星国のような存在であったイラクも牙を抜かれた。世界はより平和になるはずであった。

 しかし、そうはならなかった。

(中略)

 

 ネオコンが真の意味で政治の中枢に躍り出たのは、1993年から始まったビル・クリントン政権からであった。

(中略)

しかし、先に書いたようにネオコンの本籍地は民主党である。干渉主義的外交が伝統である民主党政権で、再び水を得た魚となった。彼らに「水を与えた」のがファーストレディとなったヒラリー・クリントンだった。

 彼女は、夫ビルに働きかけて、マデレーン・オルブライト(1937年生)を国連大使に任命させた(任期:1993年1月~1997年1月)。彼女は1950年にチェコスロバキアからアメリカにやってきたユダヤ系移民だった。親族がホロコーストの犠牲になったことや、共産主義の抑圧を経験してきただけに、徹底的に親イスラエルであり反ソだった。

NATOの東方(旧共産圏)拡大にも積極的であった。

(中略)

退役したクラーク将軍(最終役職:欧州連合軍最高司令官)が、上記の会話を明かしたのは、顧問ウェルスクラブ・カリフォルニア州支部(サンフランシスコ)での講演(2007年10月)であった。

(中略)

 将軍は、国防総省で実権を握ったネオコン文官の好戦性に強い嫌悪感を感じていた。

 将軍は、ホワイトハウスは、宮廷革命によって少数の戦争屋(ネオコン)に乗っ取られたことを確信したと語り、首謀者はウォルフォウィッツラムズフェルドチェイニーだったと名を挙げた。

(中略)

ネオコンの閣僚と官僚を抱えた第一期ジョージ・ブッシュ政権が船出してまもない2001年9月11日、前代未聞の事件が起きた。テロリストによってハイジャックされた(とされる)民間機2機が、ニューヨークワールドトレードセンターの南・北棟に激突した。ほかにも2機がハイジャックされていた。一機はペンタゴンに突っ込み、もう一機はペンシルべニア州で落下した。9・11事件(世界同時多発テロ事件)である。ネオコン幹部がクラーク将軍にはからずも洩らした、レジームチェンジ開始を目論む最終期限の時期だった。

 (中略)

 10月にはブッシュ大統領自身が、(※)サダム・フセインは大量の生物化学兵器保有している」と断言した。CIA長官だったジョージ・テネット(任期:1997年~2004年)が、「政権幹部にはそうした兵器の存在を示す証拠はないと説明していた」と証言(2004年)しているように、大統領を含む政府高官は国民に「嘘」をついた。イラク侵攻やむなしの空気(世論)を誘導したのである。

 

(※ ラルフ・タウゼント著『アメリカはアジアに介入するな!』には、「米国の報道には日本と事を構えたいアメリカの新聞は『日本が阿片を持ち込んだ』と叫ぶばかりで、こうした事実(※阿片は中国の役人が公式に命令を下して栽培されたものだった)を報じないと書いています)

 

 (※ 現在は米国傀儡のゼレンスキーウクライナ大統領が「ロシアがウクライナに生物化学兵器を使っている」と言い張っています。ロシア側は否定

 

 世論工作はアメリカの「伝統」であるナチスドイツとの戦いを始めたかったフランクリン・デラノ・ルーズベルト大統領も、「ドイツ海軍が太平洋を越えて攻めてくる」と国民を脅した。

 狭いイギリス海峡さえ攻略できないドイツ海軍が大西洋を越えられるはずもないが、大統領の発言で国民は怯えた。

 

 12月に入るとブッシュ大統領は、「われわれは、イラク核兵器保有しているか確認できない」と発言を修正したが、これも厳密にいえばであった。テネットCIA長官は、「サダム・フセイン核兵器保有していない。保有できるとしても2007年から2009年ごろになろう」と報告しているのである。ブッシュ大統領は、イラク核兵器保有していないことを知っていた。

 

 そうでありながら、チェイニー副大統領も、9・11事件の首謀者と見なされたテロリスト、モハメッド・アタが、チェコプラハで、イラク諜報員と接触していたと繰り返し発言していた。

 アフガニスタンを利用してイラクに侵攻したかったのである。

 

(※ ラルフ・タウゼント著『アメリカはアジアに介入するな!』には

 <■田中メモランダム

   近年、戦争屋が田中メモランダム(建白書)なるものをバラ撒いている。これは日本の、アメリカを含む世界征服計画であると言われる。1922年の九ヶ国条約の調印後、日本の天皇と侯爵・山県有朋の会談後、決定したものとされている。

 しかしどんな資料を調べてみても、これはありえない話である。山県は九ヶ国条約締結の「前」に亡くなっているのである。

 このいわゆる「田中メモ」にはバカバカしいことが山ほどある。あまりのどぎつさに、まともな人は当の昔に「おかしい」と気づいているのに、今になっても、ニコラス・マーレイ・バトラー氏などの反日連中は、「これぞ、日本の野望の証拠なり」と言っている。バトラー氏はあの名門コロンビア大学の学長である(訳注/1931年、ノーベル平和賞受賞)。教授、学長ともなれば、誠実一筋、学問の神様のはずだが、ああいうアナクロニズムの産物を「野望の証拠」などと叫んでは「お里が知れる」というもの。ウソだろうが思慮分別に欠けることだろうが、歓迎する新聞に登場する「曲学阿世るの徒」である>

 

 日本はアメリカの“戦争屋”の嘘によって「悪の枢軸」「侵略国家」として戦争へと引きずり込まれたのですが、なぜか日本の左翼たちは今もアメリカのついた“嘘”を言い続けて反日活動をセッセと続けています)

 

 以下略

(※ 小文字)は、私の注釈です。

 

この“戦争屋 ネオコン”については、沢山の動画あります。

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もう、皆様お分かりのことと思いますが、「ウクライナ戦争」は米国のネオコンが起こした戦争なのです。

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ウクライナ戦争の責任はアメリカにある!――アメリカとフランスの研究者が(遠藤誉) - 個人 - Yahoo!ニュース

遠藤誉

 

エマニュエル・トッド

 ●この戦争は「ロシアとウクライナの戦争」ではなく、「ロシアとアメリカ&NATOの戦争」だ。アメリカは自国民の死者を出さないために、ウクライナ人を「人間の盾」にしている。

プーチンは何度もNATOと話し合いを持とうとしたが、NATOが相手にしなかったプーチンがこれ以上、領土拡大を目論んでいるとは思えない。ロシアはすでに広大な自国の領土を抱えており、その保全だけで手一杯だ。

(※ 日本の真珠湾攻撃の前に日本政府が何度も米国・ルーズベルト政権に話し合いを申し込んだが、米国ルーズベルトは話し合いに応じなかった事例がある)

●バイデン政権のヌーランド国務次官を「断固たるロシア嫌いのネオコン」として特記している拙ウクライナ戦争における習近平の対ロシア戦略』の第五章、p.159~p.160にかけて、オバマ政権時代、バイデン元副大統領とヌーランドがどのようにして背後で動いていたかを詳述した)。

アフガニスタンイラク、シリア、ウクライナと、米国は常に戦争屋軍事介入を繰り返してきた。戦争はもはや米国の文化やビジネスの一部になっている(略)

 

 ■ミア・シャイマー氏

特に昨年(2021年)の夏、ウクライナ軍がドンバス地域のロシア軍に対して無人偵察機を使用したとき、ロシア人を恐怖させました(ユーチューブの経過時間7:40前後)。(略)

●太平洋戦争の末期1945年初頭に、アメリカが日本本土に侵攻する可能性に直面したとき、何がおこったか、ご存じですか(ユーチューブ経過時間17:29)?硫黄島で起こったこと、そして沖縄で起こったことの後、アメリカが日本本土に侵攻するという作戦は、アメリカ国民をある種の恐怖に陥れました(17:42)。終戦間近いの1945年3月10日から、アメリカは日本各地の大都市の無辜の市民に、次々に無差別空襲爆撃を行いました(17:51)。その後、東京に最初の特殊爆弾(焼夷弾)を投下しただけで、なんと、広島(9万人)や長崎(6万人)の犠牲者よりももっと多くの一般市民(10万人)を焼き殺したのです(17:54)。実に計画的かつ意図的に、アメリカは日本の大都市を空襲で焼き払ったのです(18:00)。まぜか?大国日本が脅威を感じているときに、日本の主要な島々に、直接軍事侵攻したくなかったからです(18:04)。

アメリカはウクライナがどうなろうと、それほど気にかけていません(20:34)。アメリカ(バイデン)は、ウクライナのために戦い、兵士を死なせるつもりはないと明言しています(20:39)。アメリカにとっては、今回の戦争が、自国存亡の危機を脅かすものではないので、今回の結果はたいして重要ではないのです(20:43)。しかし、ロシアにとって今回の事態は自国ロシアの存亡の危機であると思っていることは明らかです(20:49)。両者の決意を比べれば、ロシアに圧倒的に強い大義があるのは、自明の理です(20:50)。(中略)

ここで起こったことは、アメリカが花で飾られた棺へと、ウクライナを誘導していったことだけだと思います(21:30)(中略)

アメリカは棒で熊(ロシア=プーチン)の目を突いたのです(21:58)。当然のことですが、そんなことをしたら、熊はおそらくアメリカのしたことに喜びはしないでしょう。熊はおそらく反撃に出るでしょう(22:12)

 (ユーチューブからの引用はここまで)

( 以下略)

 

 正直、ロシアが旧ソ連時代に日本にした蛮行を考えるとロシアのことを好きにはなれません。ですが、「嘘」をそのまま受け入れることはできません。

 真実を知ることで、二度と同じ失敗を繰り返さないことが肝心だと思います。

ロシアは「ヤルタ密約会談」にもあるように、英米ソで日本人を大虐殺し、日本の領土を奪い、日本の歴史を塗り替え、日本人を「自虐史観」に洗脳してきたのです。

 ところが今では昔の仲間同士で裏切り行為をしているのです。

 ということは、日本が再び“同じ轍”を踏むことにならないとも限らないのです。

 

 ましてや、何の罪もない無辜のロシア国民やウクライナ国民が犠牲になっていることは許されることではないと思うのです。

 

 最後まで長い話にお付き合いくださって有難うございます。

誤字脱字がございましたらご容赦くださいませ。

リンクフリーの記事です。皆様のお役に立ちましたら幸いです。

住民虐殺の犯人はウクライナ軍(ネオナチ)だった!

今日もお立ち寄り有難うございます。

 

 前回、「ネオコン」についてもう少し書きたいことがあると言っていたのですが、急遽、ウクライナ政府と軍に巣食う「ネオナチ:アゾフ大隊」のロシア系住民やロシア兵の捕虜を残忍な方法で拷問と殺戮をしていることについて書きたいと思います。

 

 日本のテレビも新聞も真逆の報道をして国民を騙し続けて、日本政府も日本国民の税金でウクライナ政府(ネオナチ)に何億円という資金援助をしています。

 日本人の血と汗の結晶(税金)が、実はロシア系住民とロシア兵捕虜の拷問と虐殺に使われていたということです。

 

 このことは、戦前のシナ事変(日中戦争)の時に蒋介石英米ソが組んでしたやり方と同じ方法なのです。

 ソ連と手を組んだ蒋介石は反共の日本を戦争へと導き…ゼレンスキーは英米ネオコン(戦前、戦中は英米ソ連共産党と同盟関係にあった)と手を結び、皮肉にもソ連共産党員だった反レーニンプーチン(※プーチンレーニンのことを馬鹿と言っている)がターゲットにされているのです。

 

先ずは、及川幸久氏の動画をご覧になって下さい。

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スペイン人ジャーナリストのRuben Gisbert氏がウクライナに潜入して見たものは…

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〇スペイン人の弁護士でもある若きルーベン氏がウクライナマリウポリに入って実際に目にしたのは…街を爆撃し、住民たちや捕虜となったロシア兵を残忍な方法で拷問をし、虐殺をしていたのは、ウクライナ兵(ネオナチ・アゾフ大隊)だった!

 

〇世界中から寄付をもらって、ネオナチが小学校や病院を爆撃し、親ロシア派を拷問、殺害をしている。

 

〇しかし、日本の報道は揃って「ロシア軍がウクライナ住民を虐殺している」「ロシアは戦争犯罪をしている」と報道している。

 

 及川氏が参考にしているスペイン在住の日本人のYouTube(Cristal Spain)をご覧になって下さい。かなり長い動画ですがルーベン氏が見たこと、話したことを訳してくださっています。

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クリスタルさんは沢山の動画を配信してくださっていますが、ルーベン氏がテレグラムに配信している動画(YouTubeだとバンされる)を結構具体的に説明をしてくだっています。

 実際、この記事で言葉に書き表すのは難しいです。あまりにも残虐で、中国人が日本人にした漢口事件、済南事件、福州事件、通州事件通化事件や尼港事件などを想像してくださればと思います。

 

 しかし…当時は日本側の声はかき消され、中国軍が中国人や日本人を虐殺していた事実はかき消され、日本は「戦争犯罪国」として糾弾されました。

 そして、今はロシアプーチン側の声はかき消されて「戦争犯罪国」のレッテルを貼られています。

 確かに日本人としては旧ソ連は憎むべき相手ですが、現在のロシアが昔の日本みたいに嵌められているのを知ってしまった限り…冷静に判断していきたいと思うのです。

 プーチン氏は本当の愛国者であって、ロシア国民を守るために苦渋の選択をしたのかも知れません。かつて日本が英米中ソの嫌がらせと徴発に戦争という苦渋の選択をしたように…

 ちなみに、当時親日の人物はみな暗殺されていきました。また、日本政府要人も次々暗殺されました。これに加担したのが共産主義者民族主義者の朝鮮人や日本人共産党員でした。

 ロシア国内にもネオナチや米国ネオコンに与した人物が反プーチン反戦などと騒いでいるものと思われます。

 

〇特に、ジョージ・ソロス(黒幕・ネオコン)は、カネをバラまいて戦争を煽っているようです。

 

 さらに及川氏の動画をご覧ください。

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ウクライナ人ユーチューバーが伝える真実

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ウクライナ・ブチャでも、ウクライナ軍(ネオナチ)が劇場爆破し、住民を拷問、殺害をしているとのこと。

 〇現地のウクライナ人はロシアに占領された方がマシだと考えている!

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 日本の報道では、ここでもロシア兵の戦争犯罪だと騒いでいますよね。

現地の方々の声が完全に無視されているようです!

    

 実は同じような話がその昔ありました。

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朝鮮紀行

イザベラ・バード

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>左将軍が規律正しい旅団とともに出発したあとは無秩序がはびこり、頼りになる兵士がわずかしかいない高級将校はみずからの身辺を警戒するようになった。

 漢族兵士・満州族兵士間の嫌悪と嫉妬はいざ戦争というときの大きな障害となったばかりでなく、将校の身の安全を脅かしていたのである。

(中略)

 奉天とその周辺のラバ車は、のちにラバは飢えた兵隊の食料に、車はそれを煮たきする原料となった。満州族兵士はなだれこんでくるにつれ、商店が閉鎖して街路は人気がなくなり、商人の多くは山間部へ逃げだした。

 

 いっそ日本軍が占領して安全と秩序を取りもどしてくれないものかと願う被害者も多かった。農家の作物がすべて盗まれるか、盗まれなくとも収穫しにいけないので、食料品の値段が上がった。

(以下略)

 

 もともと、ウクライナは「コサック(元馬賊など)」で有名なところで、残虐性はありますよね。日本の軍隊(皇軍)は規律正しい教育を受けていますが、中国や朝鮮でも馬賊や匪賊が政治に携わり、軍を率いているのですから残虐性はあります。

 

 さて、現在のウクライナのゼレンスキー政権と蒋介石とは本当によく似ています。

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【中国の戦争宣伝の内幕 日中戦争の真実】

フレデリック・ヴィンセント・ウイリアムズ著

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蒋介石の宣伝戦はプリンターインクで戦っている。兵隊や銃ではない。しかし一般のナイーブなアメリカ人や世界の人々をうっとりさせるような大当たりを取っているのだ。

 新聞の見出しやニュースのコピーでうまくいったものがある。「焦土作戦」である。

 蒋介石の宣伝係は言った。「侵略者」を引き返させるために彼ら背後のすべて破壊の類いである。退却するとき、もし彼らが外国人を殺しも椋奪しないならば、自分と同じ民族相手にやるまでである。やられる方は長い付き合いでこういうことにはもう馴れてしまったよと言うしかなくなるまでやるのだ。

 

 この「焦土作戦」はアメリカやその他の全く単純かつ穏健な勤め人たちには、残酷な侵略者に対抗してのっぴきならない犠牲を強いられたときにする、身を守るための民衆の高貴な行為だとみなされてきた。

 

 これに続くのが「氾濫作戦」である。蒋介石の配下が黄河の堤防を切って数十万の中国人—男も女も子供も溺れさせたのである。逃走する中国兵を追ってくる日本軍をストップさせるためである。彼らは堤防を切った。自分の首と財産を守るためである。そして結果として死んでいく彼らのかわいそうな同胞のことなどちっとも考えなかった。こんなことが起きたらどんな政府でも、普通は世界から忘れるなと非難されるだろう。しかし、総統の宣伝係は多くの人の自己犠牲は愛国心によるものとみなされると、うまいこと取り繕ったのだ。

(中略)

 ■反日を煽る偽写真

(中略)

■銃剣で処刑される中国兵

 以下略

参考記事:自国のジェノサイドを逸らすために、南京大虐殺を持ち出す共匪 - 姥桜

   ⇑

現在は中国共産党日本共産党極左蒋介石反日偽写真を反日プロパガンダに使っています。

ウクライナのゼレンスキーやネオナチと中国の蒋介石共産党も同じ類いで同じ手口を使っているように感じてなりません。

 

何十年、何百年経とうと同じ手法で戦争をさせる勢力があるということですね。

 

 

最後までお読みくださいまして有難うございます。

誤字脱字がございましたらご容赦くださいませ。

リンクフリーの記事です。皆様のお役に立ちましたら幸いです。

 

 

 

 

ロシアのウクライナ侵攻の裏側

今日もお立ち寄り有難うございます。

不定期なブログで申し訳ございません。<m(__)m>

 

 前回のブログ記事で、戦前の日本の新聞から「欧州の革命、紛争、戦争はすべてユダヤ人の許可(ユダヤ人が黒幕)がいる)という内容の記事を書きましたが、それを物語るのが現在の「ウクライナ情勢」だということが理解できます。

 

先ずは元ウクライナ大使の馬淵氏の動画を観て下さい。

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馬淵氏は

①「善悪二元論」に騙されてはいけない。世界情勢は簡単ではなく複雑に出来ている。

 

②「プーチンはなぜウクライナに侵攻したのか?を考えてみる必要がある。

 

新聞、テレビは一方的に善悪二元論で報道するが、ロシアの言い分を論じてはいけない雰囲気を出している。

 

今回のロシアのウクライナ侵攻は日本の「真珠湾攻撃アメリカのハルノートを突きつけられ、日本の安全保障のためにやむにやまれない事情があった)」の時と同じで、「ロシアにも安全保障」の問題があった。

 

黒幕(ネオナチとネオコン)がウクライナ政権に入り込んでいた構図は、第一次世界大戦第二次世界大戦の時と同じ構図。

 

黒幕のパターンとしては「侵攻させる餌を蒔き、侵攻したら叩きのめす」というパターン。

 

⑦2014年のウクライナクーデターで、「ネオナチ+ネオコン」がウクライナ政権に入り込み、東部ウクライナではロシア系住民が虐殺されていた。

 

国連安保理も認めている「ミンスク合意」をウクライナ政権自身が破棄していた。

 NATOウクライナを前線基地にしていた(ロシアの安全保障を脅かしていた)。

 

⑨日本の報道は、「報道の自由言論の自由を弾圧、洗脳する自由」となっている。

 

ウクライナ紛争の密約

 バイデンのロシア経済制裁の国際決済は茶番。

 ロシアはエネルギー、食糧、資源に恵まれていて、現在もウクライナパイプラインを通って欧州にガスが提供されている。

 

ウクライナ紛争の密約

 バイデンのロシア経済制裁でロシアの株価が下がっているが、なぜかアメリカのモルガンスタンレーやゴールドマンサックスがロシアの下がった株を買い漁っている。

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 つまり、ロシアの経済は破綻しない! いずれロシア経済が持ち直して株価が高値を付けるという計画がある可能性がある。

 

 

 馬淵氏の解説を聞いているうちに、大東亜戦争以前の状況と同じであることに気が付きましたので、ご紹介したいと思います。

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1930年代に中国で活躍していたアメリカ人ジャーナリスト:ラルフ・タウゼント氏の著書より

アメリカはアジアに介入するな!】 

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『読者を騙し、戦争へと駆り立てる新聞の手口』

 アメリカを日本、ドイツ、イタリアと戦わせたい連中がいる。彼らは少数ではあるが結束し、潤沢な資金がある理由は後ほど述べるが、新聞の多くが、平和主義を標榜しながら、特定の国の誹謗中傷を繰り返し、国民に嫌悪を抱かせ「戦争も已む無し」の世論を熟成していることに気づいて欲しい。世論が形成されれば、後は容易である。事実を知ればこういうことにはならない。1915年から17年、偽記事があふれていたが、同じ状況が今日起こっているのである。

 詐欺的手口を使いながら「規制はない」と言う新聞がある。完全に意図的で常習者と言わざるを得ない。

 

 『独裁国家とは』

 「ドイツ、イタリア、日本と戦争を」という新聞は、「この三国が独裁国家だからだ」としている。新聞が憎悪を煽る三ヵ国の中で、独裁国家はドイツとイタリアだけである。

 日本は君主の下に議院がいて、実質的にイギリスと同様の立憲君主国である。1917年、18年頃のアメリカは、職業は監視され、庶民の暮らしも厳しく規制されていたが、日本は日中戦争勃発後でも、あの頃のアメリカほどひどくはない。当時のアメリカは食糧不足で、肉も小麦もない暮らしが続き、少しでも政府を批判すると投獄されかねなかった。事実、投獄された者もいる。

(中略)

 アメリカの新聞が「民主主義を守る戦い」と読んだ第一次世界大戦以来、変わっていないのである。独裁国家」などという戯言は「反日」のために編み出されたものなのである。

 「独裁反対」が本気なら、新聞は真っ先に中国にその矛先を向けていたはずである。蒋介石が率いる中国は現代世界第二の独裁国家である。蒋介石は権力維持のため自国民を数十万も殺害した。この事実を新聞各社は巧妙に隠している。誰かに規制されているからである。そもそも、中国4千年の歴史上、国民の投票によって要職に付いた者は唯の一人もいない。国民投票が行われたという記録自体ないのである。

(中略)

  面白いことに、新聞は「蒋介石スターリンと手を組み、独裁国家ドイツ、イタリアと戦おう」としているが、この二人の狂暴さには、ドイツもイタリアもとてもじゃないが適わない。にもかかわらず、この二人は民主主義陣営ということになっている。

以下略

 

 ③⑨日本の場合も「鬼畜米英」と煽った新聞がありましたね。

朝日新聞」…この新聞社はコミンテルン(インターナショナル、国際共産主義)のプロパガンダ新聞社だったんですよね。

 ⑤⑥⑦戦前の「中国人による日本人大虐殺(南京事件通州事件などなど)も、計画的に行われた日本への徴発行為だったわけですよ。

 

 

さて、⑩⑪のアメリカのモルガンやゴールドマンサックスが株価下落したロシアの株を買い漁っているという部分で、思い当たることがあるんですね。

三井住友銀行」の「みらいのおかねガイド」を参考にしていただきたいと思います。

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個人投資家が「ネイサンの逆売り」から学べること:三井住友銀行

「ネイサン・メイア―・ロスチャイルド」とは「ドイツ出身でイギリスの銀行家・ユダヤ人」のことです。

>イギリスの投資家たちは、優れた情報収集体制で知れ渡っていたイギリスの銀行家『ネイサン(1777~1836)』の動向を注視しており、「ネイサンのとった行動に続けば、利益を出せる」と信じていたとまで言われています。

 

 ナポレオン戦争時、イギリスは国際(コンソル公債)を発行することで戦費を調達しており、「イギリスが戦争に勝てば国債価値は高騰し、逆にイギリスが負ければ暴落する」と考えられていました。

 

 1815年のワーテルローの戦いの最中、ネイサンは青ざめた顔でイギリス国債を売り始めたのです。

 ネイサンが国債を売却していることを知った投資家たちは、一斉に国債を売り始めたと言われています。

 「イギリス敗戦」との情報が出回り、市場は狂乱的な売りとなりました。

 

 しかし、実際の戦争の結果は逆でした。イギリスは勝利したのです。

 

 ネイサンは「イギリス敗戦」と見せかけ、国債の価格を暴落させた後、値下がりしたイギリス国債を密かに買い集め、全体の6割近くを買い占めたと言われています。

 イギリス国債はネイサンが売却し始めた時より大きく値上がりし、ネイサンは莫大な利益を手にしました。

 

 イギリス勝利・ナポレオン敗北という、本来はイギリス国債の「買い」の局面で敢えて「売り」を行い、価格が下がったところで「買い」に走ったこの行為は、「ネイサンの逆売り」と呼ばれています。

 この投資界の伝説的な行為により、ネイサンの一族は世界の財閥ロックフェラーと肩を並べるまでになりました。

以下略

 

アメリカのネオコンバイデンが仕掛けたロシア経済締め付けで、ロシア株が低下しているのですが、その低下したロシア株を買い漁っているのが、アメリカのネオコンたちという茶番が起きています。

 

 ちなみに1941年(大東亜戦争直前)の日本の新聞記事には…

神戸大学経済経営研究所 新聞記事文庫 東南アジア諸国(15-015)

神戸新聞 1941.4.26(昭和16)

神戸大学 電子図書館システム --一次情報表示--

 ユダヤ財閥頻に暗躍】

 【南方資源の買い占めに狂奔】

 【サッスーン、香港で反日策動】

>前略

 ユダヤ財閥の暗躍は熾烈を極め東亜におけるユダヤ財閥の巨頭フリーソーメン東洋部長サッスーンは我が大東亜共栄圏建設妨害の一行為としてこのほどフランス領インドシナにおける米の買い占めに成功したといわれているが、上海よりの情報によれば五月中頃香港において開催される重慶支持の南洋、オランダ領東インド(現インドネシア)、インド華僑の代表者会議はサッスーンと蒋介石政府との談合により我が南方政策の先手を打って物資の買い占めをせんとするものであり、これが資金は一切サッスーン財閥によって支弁される。

 これはサッスーン財閥がアメリユダヤ財閥と緊密なる連絡の下にかく反日行動に出たもので、ユダヤ研究者間の定説でありまたサッスーンと蒋介石、フランス領インドシナ半島当局との深き関係等々、陰に敢行されていた聖戦妨害行為は漸く表面化し、各方面の憤激の焦点になりつつあり、このサッスーン財閥の動向は聖戦貫徹の上から重視されている。

 

    ⇑

 つまり…蒋介石ユダヤ財閥と手を組んで、日本を叩きのめそうと画策していたんですね。

 そして、前回の記事にも書いてあるような、「世界の紛争、革命、紛争はユダヤのカネが動かせている」に繋がっているんですね。

 

 そして、今回のロシア・ウクライナ紛争(戦争)も米国のユダヤ財閥が一儲けしようと企んでいるということになるのかな?

 

アメリカのネオコンについてはもう少し詳しく書きたいのですが、長くなりましたので、次回にさせていただきます。

 

最後までお読みくださいまして有難うございます。

誤字、脱字がございましたらご容赦くださいませ。

リンクフリーの記事です。皆様のお役に立ちましたら幸いです。

 

 

やはりロシア軍のウクライナ侵攻の裏にはあの組織の暗躍があった!

今日もお立ち寄り有難うございます。

 

先ずは、「Will 増刊号」の動画をご覧になって下さい。

      ⇓

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 山口氏の言っている「黒幕の正体」は、実は戦前の日本人ならほとんどの人が知っていたことです。

 現に新聞に「黒幕の正体」のことが詳しく書かれていました。

参考記事:日本共産党の怪しげな「脱原発・脱炭素」デモ&世界を支配するユダヤが作った「共産主義」 - 姥桜

            ⇑

 この記事の中に昭和7年3月・時事新報『惑星ユダヤ人の動き 金権の世界支配人』という記事を載せています。ブログ記事で一部分現代語に訳していますのでご覧になって下さい。

 

さらに、その一部分を下記に載せますね。

※昔の漢字などは現代語に訳しています。

>「世界のあらゆる革命ユダヤ人の関係しないものはない

 

>「事実に於いてフランス大革命を初めとし、世界大戦後の欧州諸国の革命という革命に、ユダヤ人の参加しないものがあったか?ロシアの革命に続いてドイツ大帝国の崩壊、ハンガリーの革命、トルコの青年トルコ党の革命さえ、ユダヤ人の活動目覚ましきものがある

 

>「ロシア革命は実にユダヤ人のお陰で成功したのだトロツキー、ジュノウウィエフ、ヨッフェは、いずれもユダヤ人で、ロシアの共産党の緻密な組織は皆これらのユダヤ人が作ってやったのだ。日本人にはもちろん罪悪だが、ユダヤ人には罪悪ではない、むしろ彼らの使命であるのだ。ユダヤ民族の中からマルクスが生まれラサールが生じ、リーブクネヒトが出て、ベラクンがとび出すのも無理はない」

 

>「今のいわゆる共産主義ユダヤ族の産物だ、ロシアの産物ではない

      ⇑

余談ごとですが、「ラサール石井」がサヨクなのは、「ユダヤ人ラサール」が由来しているものなのでしょうか?

 

もう一つ戦前の新聞記事を載せますね。

神戸大学経済経営研究所 新聞文庫

大阪朝日新聞 (昭和6年)1931.10.29

ユダヤ人に悩まさるゝ世界

長い記事ですので、一部抜粋した内容を載せます。

※昔の漢字は現代語に訳しています。

    ⇓

>「今に始まった事ではないが、由来、欧米諸国の間の金権は、大半ユダヤ人の手に握られている。各国の富豪、銀行家、今でいう金融資本家の大半は、その実ユダヤ人種という国際的無籍者だ。それはドイツに国籍あっても、心からドイツ人じゃない、ロンドンで金貸しを営んでいても、親類縁者は各国の間に散在して、いつでも都合のよいところに、住居を移したり財産を移すというのが、この人々の常習だ」

 

> 「これがあるが故に、昔から欧州の戦争は、ユダヤ人の承諾なしには行われない。大小無数の戦争は実はこのユダヤ人がさせたのだ。開戦だけではない、休戦もさせる。自分等の金もうけに都合のよいように、各国当時の人々を操縦するのだと喝破した有名な歴史家がある位だ。これは少々言い過ぎであるにせよ、少なくともユダヤ人の財力を無視しては、ヨーロッパの政治外交は、これまでもよほど困難であった」

 

>「幸福な日本人

  我々日本人からいうと、かつてはユダヤ人という金もうけに上手な人々、巨額の富を握っている人々の多く住居する欧米諸国がうらやましかった。しかしながら、今にして考えて見ると、そういう財閥的ルンペンの居ない我が国こそ、実に幸福であった。もしも、我が国にもこの種の人々が沢山居たならば、当時一部で無謀極まるといわれて居た日露戦争、あるいは出来なかったかも知れぬし、支那アメリカがいかほど我が国を侮辱してかかっても、手も足も出ぬことになるかも知れぬ。そう思うと、目下の日本の幣制や財政の不安に恐れ戦いて、窃にユダヤ人化するなどいわゆるところの金融資本家や、大財閥が、我が国に発生せざらんことを、幾重にも祈らざるを得ない

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  ここで「国際金融資本家」などという言葉が出て来ますが、その金融資本家のユダヤ人が現在仕切っているのが「アメリカのウオール街」であって、いわゆる「DS」と言われる人たちです。

 つまり、アメリカ民主党ネオコン)はそのDSの手となり足となって動いているんですね。

 プーチン氏はその事実を十分知っていると思います。

 たしかにウクライナ侵攻したプーチン政権のしたことは許されることではありませんが…

 

PS: 今回のウクライナ情勢を悪化させた「黒幕」もやはりアメリカのディープステートであるハンガリーユダヤ人のようです。あのビル・ゲイツとも関係している人物です。

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ウクライナ大使の馬淵睦夫氏の動画をご覧ください。

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 大東亜戦争の時に、日本を欧米の大戦に引きずり込んだのは、ユダヤ人が作った「ソ連」がアメリカの「ルーズベルト政権」や「GHQ」に沢山入り込んでいたことなどを思い起こすと、プーチン氏もゼレンスキー大統領もまた「嵌められた(利用された)」のではないかと勘ぐってしまいます。

 

 

 「革命」をするにしても「戦争」をするにしても、大金が必要です。

そして武器が必要になります。戦争当事国に武器を売ることにより「金儲け」する国際金融資本家がいます。

 

 今回のコロナ禍で「ワクチン」で儲かった製薬会社や株主…それらの繋がりを辿れば、「地球温暖化」などと煽っている人たちと繋がり、そして、今回の「ウクライナ情勢」の本質も見えてくる感じがします。

 

 日本は長い期間「鎖国」をしていたお陰で欧米のように憎しみが憎しみを生むような社会に遭遇していませんでした。開国してからというもの早速、欧米の餌食にされてしまいました。 それでもそのことさえ気が付かないお花畑の日本人ですが、今回の「ウクライナ情勢」から学ぶことは沢山あるのではないでしょうか。

 

 例えば…「憲法9条」は共産主義GHQからの贈り物だったわけですが、ウクライナという国も日本と同じで「非核、平和主義」を通したばかりに、かつての連合国(欧米)の援助なしに連合国(ロシア)の攻撃を受けるという惨事に見舞われています。

 

 今のウクライナ情勢は、明日の日本有事と思って日本も必死でウクライナを支援し続ける必要があるのではないでしょうか。

 本当に、本当に紛争や戦争のない世界になることを心から願ってやみません。

 

 最後までお読みくださいまして有難うございます。

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ウクライナ人に無抵抗を押しつけ見殺しにする思考停止で冷酷な日本共産党

今日もお立ち寄り有難うございます。

 

やはり「日本狂酸党」というのは、人間の情を棄てた狂気の政党だということがわかりますね。

ポスターなどでは「平和」「命を守れ」などと響きの良い文字が印刷されていますが、本音は人の命を軽く扱っていることがよく分かりますね。

 

産経新聞 令和4年(2022)年3月6日

 自衛隊物資提供「賛成できない」】

 【共産・田村氏が発言訂正】

> 共産党の田村智子政策委員長が5日、国会内で緊急記者会見を開き、政府がロシアに侵攻されたウクライナを支援するため、自衛隊保有する防弾チョッキなどの物資を提供することに「反対しない」とした自身の前日の発言に関して、「不正確であり、訂正する」と述べた。

 

 田村氏は5日の会見で党の見解を紹介。「わが国のウクライナへの支援は非軍事の支援に全力をあげるべきだ防弾チョッキであっても防衛装備品の供与はわが党が反対してきた武器輸出にあたる。さらに、今回の政府の決断は、紛争当事国への供与にあたる。わが党として賛成できないということを明確に述べておきたい」と語った。

 

 また、「昨日の(会見における)私の発言については、党内で必要な相談をしないで行ったものであったということも述べておきたい」と強調した。

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「防弾チョッキであっても防衛装備品の供与は武器輸出にあたる」

共産党は言っているわけですが、ウクライナでは18歳から60歳の男性…つまり大切な息子や夫たちが国の存続のために避難をせずに自身の身を盾にしてロシア軍の銃弾から抵抗をしているのです。

 日本政府としては、そんなウクライナ人(無辜の非戦闘員)に対して自衛隊の防弾チョッキで命を守って欲しいと願っているのです。

 

 ところが、日本共産党ウクライナ人に対して「丸裸でいろ」「抵抗するな」「そのまま死ね」と言っているのです。つまり、ウクライナ人に対して「無抵抗のままロシア軍の銃弾の犠牲になりなさい」と強要しているのです!

 これって、日本国民に対して「憲法9条」を押しつけていることと全く同じなんですよね。

 「日本人は無抵抗のまま死に滅びなさい。ウクライナ人も日本を見習って憲法9条の精神で滅び死になさい」と日本共産党は言っているんです。

 

 更にはおかしなことに「防弾チョッキ提供は武器輸出にあたる」とまで理解不能なことを言っています。

まず、「防弾チョッキ」は「武器」ではありません。「武器」とは相手を殺傷するものであって、「防弾チョッキ」は「自身の身を守るもの」であって用途が違います。

 更には「輸出」とは経済活動が伴うものですが、日本政府は「供与」としてウクライナから金銭を要求したものではありません。

 

 何から何まで辻褄の合わない意味不明の論理を日本政府に突きつけているのです。

 

 しかし、日本共産党というのは党及び党員も狂っているというか思考停止していると思いませんか!

 そもそも、日本共産党は現在でも「マルクス・レーニン主義」が党是なので、話になりませんが…

 マルクス資本論自体が…間違った理論なのでそれを信じ込む人も思考停止状態なんですね。

 高橋洋一氏の動画を観れば、「マルクス資本論」の間違いがサクッとわかります。

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 共産主義サヨクな人たちが理解出来ないところは…

 経済は「労働力」で廻っているのではなくて、「ニーズ」で廻っている、ということなんですね。

 共産主義者(左翼)は、労働時間だけを基本にしているようですが、実際の経済は商品価値が認められなくては売れないし経済も回らないんですね。したがって賃金も「ニーズ」によって左右されるわけです。

 

「国交労」とか「自治労」「日教組」など、公共機関で働いている労働者は元々賃金が一定に保障されているわけですから、「労働組合」は実際の労働者よりも「政治活動」のほうに重点を置いていますよね。だから「専従」問題が出てくるんです。

 だから公務員の中には「労働貴族」が出てくるんです。

 これこそ「非平等」というものですね。

 

 こんな簡単なことが、東大の教授陣が理解できていないことも問題ですね。

 

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