今日もお立ち寄り有難うございます。
不定期なブログで申し訳ございません。<m(__)m>
前回のブログ記事で、戦前の日本の新聞から「欧州の革命、紛争、戦争はすべてユダヤ人の許可（ユダヤ人が黒幕）がいる）という内容の記事を書きましたが、それを物語るのが現在の「ウクライナ情勢」だということが理解できます。
先ずは元ウクライナ大使の馬淵氏の動画を観て下さい。
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馬淵氏は
①「善悪二元論」に騙されてはいけない。世界情勢は簡単ではなく複雑に出来ている。
②「プーチンはなぜウクライナに侵攻したのか？を考えてみる必要がある。
③新聞、テレビは一方的に善悪二元論で報道するが、ロシアの言い分を論じてはいけない雰囲気を出している。
④今回のロシアのウクライナ侵攻は日本の「真珠湾攻撃（アメリカのハルノートを突きつけられ、日本の安全保障のためにやむにやまれない事情があった）」の時と同じで、「ロシアにも安全保障」の問題があった。
⑤黒幕（ネオナチとネオコン）がウクライナ政権に入り込んでいた構図は、第一次世界大戦、第二次世界大戦の時と同じ構図。
⑥黒幕のパターンとしては「侵攻させる餌を蒔き、侵攻したら叩きのめす」というパターン。
⑦2014年のウクライナクーデターで、「ネオナチ+ネオコン」がウクライナ政権に入り込み、東部ウクライナではロシア系住民が虐殺されていた。
⑧国連安保理も認めている「ミンスク合意」をウクライナ政権自身が破棄していた。
NATOがウクライナを前線基地にしていた（ロシアの安全保障を脅かしていた）。
⑨日本の報道は、「報道の自由が言論の自由を弾圧、洗脳する自由」となっている。
⑩ウクライナ紛争の密約
バイデンのロシア経済制裁の国際決済は茶番。
ロシアはエネルギー、食糧、資源に恵まれていて、現在もウクライナパイプラインを通って欧州にガスが提供されている。
⑪ウクライナ紛争の密約
バイデンのロシア経済制裁でロシアの株価が下がっているが、なぜかアメリカのモルガンスタンレーやゴールドマンサックスがロシアの下がった株を買い漁っている。
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つまり、ロシアの経済は破綻しない！ いずれロシア経済が持ち直して株価が高値を付けるという計画がある可能性がある。
馬淵氏の解説を聞いているうちに、大東亜戦争以前の状況と同じであることに気が付きましたので、ご紹介したいと思います。
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1930年代に中国で活躍していたアメリカ人ジャーナリスト：ラルフ・タウゼント氏の著書より
【アメリカはアジアに介入するな！】
＞『読者を騙し、戦争へと駆り立てる新聞の手口』
アメリカを日本、ドイツ、イタリアと戦わせたい連中がいる。彼らは少数ではあるが結束し、潤沢な資金がある。理由は後ほど述べるが、新聞の多くが、平和主義を標榜しながら、特定の国の誹謗中傷を繰り返し、国民に嫌悪を抱かせ「戦争も已む無し」の世論を熟成していることに気づいて欲しい。世論が形成されれば、後は容易である。事実を知ればこういうことにはならない。1915年から17年、偽記事があふれていたが、同じ状況が今日起こっているのである。
詐欺的手口を使いながら「規制はない」と言う新聞がある。完全に意図的で常習者と言わざるを得ない。
『独裁国家とは』
「ドイツ、イタリア、日本と戦争を」という新聞は、「この三国が独裁国家だからだ」としている。新聞が憎悪を煽る三ヵ国の中で、独裁国家はドイツとイタリアだけである。
日本は君主の下に議院がいて、実質的にイギリスと同様の立憲君主国である。1917年、18年頃のアメリカは、職業は監視され、庶民の暮らしも厳しく規制されていたが、日本は日中戦争勃発後でも、あの頃のアメリカほどひどくはない。当時のアメリカは食糧不足で、肉も小麦もない暮らしが続き、少しでも政府を批判すると投獄されかねなかった。事実、投獄された者もいる。
（中略）
アメリカの新聞が「民主主義を守る戦い」と読んだ第一次世界大戦以来、変わっていないのである。「独裁国家」などという戯言は「反日」のために編み出されたものなのである。
「独裁反対」が本気なら、新聞は真っ先に中国にその矛先を向けていたはずである。蒋介石が率いる中国は現代世界第二の独裁国家である。蒋介石は権力維持のため自国民を数十万も殺害した。この事実を新聞各社は巧妙に隠している。誰かに規制されているからである。そもそも、中国4千年の歴史上、国民の投票によって要職に付いた者は唯の一人もいない。国民投票が行われたという記録自体ないのである。
（中略）
面白いことに、新聞は「蒋介石、スターリンと手を組み、独裁国家ドイツ、イタリアと戦おう」としているが、この二人の狂暴さには、ドイツもイタリアもとてもじゃないが適わない。にもかかわらず、この二人は民主主義陣営ということになっている。
以下略
③⑨日本の場合も「鬼畜米英」と煽った新聞がありましたね。
「朝日新聞」…この新聞社はコミンテルン（インターナショナル、国際共産主義）のプロパガンダ新聞社だったんですよね。
⑤⑥⑦戦前の「中国人による日本人大虐殺（南京事件、通州事件などなど）も、計画的に行われた日本への徴発行為だったわけですよ。
さて、⑩⑪のアメリカのモルガンやゴールドマンサックスが株価下落したロシアの株を買い漁っているという部分で、思い当たることがあるんですね。
「三井住友銀行」の「みらいのおかねガイド」を参考にしていただきたいと思います。
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個人投資家が「ネイサンの逆売り」から学べること：三井住友銀行
※「ネイサン・メイア―・ロスチャイルド」とは「ドイツ出身でイギリスの銀行家・ユダヤ人」のことです。
＞イギリスの投資家たちは、優れた情報収集体制で知れ渡っていたイギリスの銀行家『ネイサン（1777~1836）』の動向を注視しており、「ネイサンのとった行動に続けば、利益を出せる」と信じていたとまで言われています。
ナポレオン戦争時、イギリスは国際（コンソル公債）を発行することで戦費を調達しており、「イギリスが戦争に勝てば国債価値は高騰し、逆にイギリスが負ければ暴落する」と考えられていました。
1815年のワーテルローの戦いの最中、ネイサンは青ざめた顔でイギリス国債を売り始めたのです。
ネイサンが国債を売却していることを知った投資家たちは、一斉に国債を売り始めたと言われています。
「イギリス敗戦」との情報が出回り、市場は狂乱的な売りとなりました。
しかし、実際の戦争の結果は逆でした。イギリスは勝利したのです。
ネイサンは「イギリス敗戦」と見せかけ、国債の価格を暴落させた後、値下がりしたイギリス国債を密かに買い集め、全体の６割近くを買い占めたと言われています。
イギリス国債はネイサンが売却し始めた時より大きく値上がりし、ネイサンは莫大な利益を手にしました。
イギリス勝利・ナポレオン敗北という、本来はイギリス国債の「買い」の局面で敢えて「売り」を行い、価格が下がったところで「買い」に走ったこの行為は、「ネイサンの逆売り」と呼ばれています。
この投資界の伝説的な行為により、ネイサンの一族は世界の財閥ロックフェラーと肩を並べるまでになりました。
以下略
アメリカのネオコンバイデンが仕掛けたロシア経済締め付けで、ロシア株が低下しているのですが、その低下したロシア株を買い漁っているのが、アメリカのネオコンたちという茶番が起きています。
ちなみに1941年（大東亜戦争直前）の日本の新聞記事には…
神戸大学経済経営研究所 新聞記事文庫 東南アジア諸国（15-015）
神戸新聞 1941.4.26（昭和16)
【ユダヤ財閥頻に暗躍】
【南方資源の買い占めに狂奔】
【サッスーン、香港で反日策動】
＞前略
ユダヤ財閥の暗躍は熾烈を極め東亜におけるユダヤ財閥の巨頭フリーソーメン東洋部長サッスーンは我が大東亜共栄圏建設妨害の一行為としてこのほどフランス領インドシナにおける米の買い占めに成功したといわれているが、上海よりの情報によれば五月中頃香港において開催される重慶支持の南洋、オランダ領東インド（現インドネシア）、インド華僑の代表者会議はサッスーンと蒋介石政府との談合により我が南方政策の先手を打って物資の買い占めをせんとするものであり、これが資金は一切サッスーン財閥によって支弁される。
これはサッスーン財閥がアメリカユダヤ財閥と緊密なる連絡の下にかく反日行動に出たもので、ユダヤ研究者間の定説でありまたサッスーンと蒋介石、フランス領インドシナ半島当局との深き関係等々、陰に敢行されていた聖戦妨害行為は漸く表面化し、各方面の憤激の焦点になりつつあり、このサッスーン財閥の動向は聖戦貫徹の上から重視されている。
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つまり…蒋介石はユダヤ財閥と手を組んで、日本を叩きのめそうと画策していたんですね。
そして、前回の記事にも書いてあるような、「世界の紛争、革命、紛争はユダヤのカネが動かせている」に繋がっているんですね。
そして、今回のロシア・ウクライナ紛争（戦争）も米国のユダヤ財閥が一儲けしようと企んでいるということになるのかな？
アメリカのネオコンについてはもう少し詳しく書きたいのですが、長くなりましたので、次回にさせていただきます。
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