第3次世界大戦へと導かれる仕組み&いよいよ日本の崩壊か?

今日もお立ち寄り有難うございます。

 

東欧系ユダヤ人のゼレンスキーさんは、世界大戦へと持ち込みたいようですね。

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ウクライナ戦争では、英米のDSと一緒になってロシアを挑発し続け、ロシアを怒らせるのに成功したゼレンスキーさんは米国やNATO、西側諸国(実は民主主義国ではなく共産主義者に支配されていた)から多くの兵器の供与と、資金援助を受けながら、ロシアにボロ負けしているというウクライナ側。

 

 戦争が長引くようにわざとウクライナが善戦をしているかのように西側国民を騙し続ける西側のマスコミ(戦前からユダヤ陣営に乗っ取られていて、ユダヤ陣営の宣伝しか報道しないクソマスコミ)。 それにまんまと騙される西側諸国民…特に日本人。

 

ユダヤの国際戦略 アメリカ人からの証言】

D・クラウリ―/ 宇野正美 著

>I ユダヤ人がマスコミを支配している(1989年10月14日)

ユダヤ・マスコミ自ら語り始めた支配の現状

 ショックな事実から話し始めよう。このアメリカでは、情報操作のすべてであるマスコミが、ただ一種の人々に独占されている。

 その一種とは“ユダヤ人”であり、このことは公然の秘密になっているのだ。

 しかし長い間、アメリカのマスコミがユダヤ人に支配されていることについて、異邦人(ユダヤ人以外の人間を彼らはこう呼ぶ)が口にすることはタブーとなっていた。

 これまで、ユダヤ人以外のものが、アメリカのマスコミはユダヤに支配されていることを口にすれば即非難され、「反ユダヤ」の罪で告発されたものだ。

以下略

 

参考記事:J・Fケネディの警鐘「アメリカを陰で操る者たちがいる(メディアを牛耳るグローバリスト)」&メディアはフェイクで溢れている - 姥桜

 

参考記事:ウクライナ情報のフェイクニュースを垂れ流す日本のTV&フェイクニュースの本家(ロイター通信)がサウジアラビアの大臣に叱られる。 - 姥桜

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YouTubeも米国DS陣営側ですので、自分たちの正体を暴露した動画はすべてバンさせています。これはYouTubeが「圧力団体」となっている証拠ですね。

 

 

 戦前にも米国のジャーナリストが米国の国際主義者(ユダヤグローバリスト)が支配するマスコミの偽情報に警鐘を促しています。

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アメリカはアジアに介入するな!』

ラルフ・タウンゼント著

>ここ数年、アメリカの新聞はドイツ、イタリア、日本に的を絞って憎悪を煽り、戦争をしようとしている。この三カ国は国際主義者(※ユダヤ国際金融資本主義者、グローバリスト、共産主義者)のいうことを聞かない国である。

 だから潰したくて、アメリカの協力を求めているのである。新聞・ラジオ、政治家を総動員して運動を繰り広げているのである。

 

■自らぼろを出す

 口を開けば、「日独伊が勝ったらアメリカは将来、大変なことになる」と大騒ぎしている。しかし、その根拠を示せないまま、ただ非難しているだけである。非難すればするほど「戦争を望んでいるのは国際主義者の方である」という証拠がぼろぼろ出てくる。

 

 ウソだとお思いなら、新聞をご覧ください。ラジオをお聞きください。国際主義者が握っています。ハリウッド映画をご覧ください。百%、握っています。ジェームス・R・クロウムウェル氏のお話をお聞きください。納得できるでしょう。

 

愛国者への質問

 1898年や1917年の時の大騒ぎと同じく、今また、戦争に行くとする。誰のために戦うのか。愛する祖国アメリカのためか?それともアメリカに巣食う一味(※ユダヤ国際主義者)のためか?あの時、新聞、政治家が言ったことは正しかったのであろうか。

 ペテン師だったのである。あの時と同じ口車に乗せられ、またもや、花も実もあるその命、信じて任せてよいものか。

 

■過去を比較せよ

 国際主義者どもは近年、「日独伊、アメリカ大陸上陸迫る」という説までひねり出した。

 ところがこの連中は、1823年、モンロー主義宣言からこのかた、日独伊がアメリカに食指を伸ばした「史実」を一つとして例示できないのである。

 アメリカ大陸を窺ったことのある国はたった二つである。それは、「日独伊の魔の手からアメリカを救う国」と新聞の言う、二ヶ国、イギリスとフランスなのである。

(中略)

■イギリスの過去

(中略)

 ひるがえって、あの戦争屋が「不倶戴天の敵」と呼ぶ国々はどうか。これに備えてアメリカが防備姿勢を採ったことがあったであろうか。一度たりともない。あったといえば、実にあの「英・仏」に対してである。しかも一度では済まなかったのである。

 

 ただし、あの戦争屋が嫌う三ヶ国のうち一ヶ国と戦ったことが一度だけある。それは捻じ曲がった政治家(※ウイルソン)が参戦を決定し、大西洋を越えて派兵した、あの戦争(※第一次世界大戦)だけである。

 あの時も、ドイツが「打倒アメリカ」を画策したわけではない。逆に、ドイツはあらゆる手を尽くしてアメリカを宥めていたのである参戦となったのは、イギリスとがっちり握手したあのウッドロー・ウイルソンのせいである。いくら「モンロー主義の中立国」のふりをしても、あの握手で、紛うことなき「交戦国」となったのである。

 

 あの時と同じ手で、参戦へとじわじわ押しやる一味がこのアメリカ国内にいるのであ

る。

(中略)

■日中比較

 ヨーロッパ最悪の傲慢無礼な国を、アメリカの戦争屋新聞は何かと褒め称えているが、同じようにアジアでも最悪の傲慢無礼な国を褒め称えている。中国は「旧友」扱いし、日本は「敵国」扱いである。

 日本を敵国扱いするのはアメリカに潜む一味のせいであった、日本が自ら求めて「敵国」となっているわけではない。日本ほどアメリカに対し敵意を抱かない国はないのである。いくつか実例を挙げてみよう。

(中略)

 イギリスはこの十二年、世界で二番目に過酷な独裁者、蒋介石を援助している。狙いは明らかである。日本の敵としておくためである。そしてイギリスがソ連を同盟国として必要とした時、日本がソ連を脅かさないようにするために、日本を中国戦線の泥沼から抜け出せないようにする狙いである。

 

 ここ数年、英・仏は独裁体制のルーマニア、トルコ、ギリシャ等にあらゆる援助の大盤振る舞いをしている。「独裁者の蔓延阻止」どころか、都合の良い独裁者をいくらでも創り、援助している。 これほど独裁者を幇助し、援助する国はイギリスをおいて他にはないのである。

(中略)

 たとえば、1921年から22年、数百万の人民が粛清されている、その最中、イギリスのロイド・ジョージ「親ソ内閣」はたびたび、レーニントロツキー(※ユダヤ人)に特別な支援物資を送った。動機は明らかで、日本に対抗するために、また万が一ドイツが灰の中から立ち上がった時のため、ソ連と同盟を組みたいからであった。

(中略)

紙面が許せば、T・E・ロレンス[訳注/いわゆる「アラビアのロレンス」。1888~1935]等、英・仏側にも信頼できる目撃者をいくらでも紹介できるのだが、その余裕がない。ロレンスは平然とウソをつき、残虐行為を重ねる母国、イギリス政府に憤然とし、アラビア勤務で頂いた勲章をたたき返した人である。当然ながら、新聞、ラジオはこうした事実を全く報じない。

 なぜなら、イギリスがユダヤ人を苦しめたことは一度もないからである。また英・仏はアメリカの情報網を握る国際主義者の「黄金の輪」の一員だからである。

以下略

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アメリカが「英仏に戦争を焚き付けられている」のは、実はこの時代にはすでに英仏はロスチャイルドという大物ユダヤ陣営に乗っ取られていたためです。

 さらに「国際主義者」とは現在の「DS=ユダヤ陣営」のことです。ちなみに「共産主義」も「国際主義者」です。

 

 さて、上記の動画でも述べられているように、米国はウクライナ支援に莫大な米国民の血税を垂れ流して、今や米国民は家を失い、職を失い…悲惨な生活を強いられた人々で溢れています。 また、バイデンネオコン政府により、犯罪も合法化され…もはや米国はかつての「フランス革命」「ロシア革命」「ドイツ革命」ごとくに国家が破壊されてきています。

 もちろん、これらの「国家破壊(王室、皇帝の殺害と国家破壊革命)」はアシュナケージユダヤ人が仕組んだものですけど…。

 

 彼らDS(アシュナケージユダヤ人)の目的は、「国家を破壊して、ユダヤ人のための世界統一」が目的…

 今回は再び「ロシア」の豊かな資源と食料を奪い、ロシアの解体と、台湾有事(中国に台湾と日本を攻撃させる)を起こして、第三次世界大戦へと持ち込みたいようです。

 

 つまり、すでに米国は兵器も資金も枯渇しているということで、「台湾と日本は中国に侵略される」という感じですかね。しかも中国は核も持っていますので、当然台湾も日本もいよいよ潰されるという事になりそうです。

  まあ、大東亜戦争の時も中国共産党が一番得をした(漁夫の利を得た)ということになります。

なぜなら、大東亜戦争第二次世界大戦)はDS(ユダヤ陣営)が仕掛けたもので、しかもソ連中国共産党共産主義陣営と裏で繋がっていたのが米国に巣食っているDS(ユダヤ陣営)だったからです。

 その構図は現在でも変わりはありません。 日本のマスコミはいかにも「米中経済戦争」で火花を散らしているかのような報道をしていますが…それではなぜ、米国のバイデン政権のネオコン連中(ユダヤ陣営)が習近平詣でしているのでしょうか?

 しかも、バイデン親子は中国から多額の資金援助を受けていることも判明しましたし。

 

 そんな中、今でも「自主防衛はいらない、憲法9条を守れ!」と言っている空っぽ頭の人達がいますよね。さらに「アメリカの核が日本を守ってくれている、日米安保条約がある」と安心している保守の方々もいますよね。

 これって、日本人全体が「現実」を見ていない、ってことではないでしょうか。

「ジャパニーズ茹で蛙」って感じがします。

 

 それでも、多くの日本人はマスコミのデマを信じていて、岸田政権のウクライナ支援に疑問も持っていません。

 

 さて、上記の動画では、アメリカがウクライナ支援のために自国の兵器から国家予算まで枯渇して崩壊してきている」と言ってますが…

 実はこれはもう今に始まったことではありません。。それは…米国を支配しているDS(ユダヤ陣営)がイスラエルに莫大な資金援助をしていたからです。

 

ユダヤの国際戦略 アメリカ人からの証言】

D・クラウリ―/宇野正美 著

>IV イスラエルに注ぎ込まれるドルの行方(1990年3月31日)

 

アメリカのホームレス対策より先にユダヤ移住を進めるおかしさ

 昨今、アメリカのユダヤ人は不安に陥り、怒っている。というのは大多数のアメリカ人が今までのようにイスラエルを擁護していないと気づいてきたからだ。

 

 「ウォール・ストリート・ジャーナル」というNBCは、時事問題について国民がどのように考えているかを把握するために、毎週世論調査を行っている。今回の調査では、イスラエルに対する海外援助金を5%削減し、それを東ヨーロッパの共産圏諸国への援助に当てようという、ドール下院議員の提案に対する支持を示した。

 

 ユダヤ人のパレスチナ人に対する人種差別や権利侵害、明友である合衆国に対する盲目的な支持をとりやめ始めた。そしてマルクス主義社会主義から決別し、自由経済と財産の個人所有制度移行をしようと苦悩している東ドイツを含めた東ヨーロッパ諸国を援助することに賛意を示したのである。

 

 ここ合衆国にすら家に住む余裕のない貧しい人たちがいる時に、我々の議会はソビエトユダヤ人が家を建てるためにイスラエルにカネを送っているのだ。

 ワシントンに何千人ものホームレスがいるというのに、議会はソビエトユダヤ人が家を建てるためにイスラエルにカネを送るという矛盾を冒している。

 

 アメリカの農民は大銀行(ほとんどユダヤ人経営)によって土地を抵当にとられ、全人生を賭けて働き手に入れた土地と家を手放さざるをえない状況にあるというのに、合衆国の議会はイスラエルソビエトユダヤ人が建てるためにイスラエルに送るカネを創出している。

 

 あばら家や小屋のよう家にしか住めず、あるいはそれさえもない生活に困窮している何十億もの人々が世界中にいる一方で、ユダヤ人にコントロールされた合衆国議会は、ソビエトロシアを離れてイスラエルに来るユダヤ人家族に、家を与えようとしているのだ。

 

 ■実際のユダヤ移住資金は日本から出ている。

 これは信じられない話である。90年3月、アメリカ合衆国イスラエルに移住するソビエトユダヤ人の住居を建てるために、15億ドルもの借款を採択したのだ。

 このイスラエルに対する『我々』のカネの『借款』は、実際のところは『借款』ではなく、『贈与』 になるだろう。イスラエルはそれを絶対に返さない。返すことができないのだ。イスラエルは経済的に自立できない破産した国であるからだ。

 さらに、イスラエルに注ぎ込まれるカネは『我々』のカネではない。そのほとんどは我々の浪費に対して最も好意的にカネを貸してくれる国、日本からくるのである。

 

 我々は絶え間なく援助を求めてくるイスラエルのようなほとんど意味のない国に、カネを浪費し巻き散らすために、膨大な借金をしてまで、これらの計画を推し進めているのだ。それには我々の子供たちと孫たちの将来が担保に入れられているのである。

 

 議会によるこの法外な浪費の決定は、ユダヤ人にコントロールされているイスラエルびいきのマスコミによって覆い隠されるだろう。彼らには、それが明らかになるとアメリカ国民の一部が怒りだすだろうとわかっているのだ。

 アメリカでも日本でも若者は充分に家が借りられない、まして家を買うことは難しいというのに、我々はイスラエルに移住して来たソビエトユダヤ人が家を建てるためにカネを送っているのだ。

 

 これはユダヤ人の身勝手な民族主義であり、我々への権利侵害であり、アメリカと日本の納税者に対して行われている詐欺行為であるといってもよい。私は日本のすべてのリーダーと国民に忠告したい。このような不公平で不道徳な目的に浪費する合衆国に、これ以上カネを貸してはいけない。

 もし言いつけどおりにしないなら選挙で負けるだろう、と議員たちを常に脅し続けているイスラエル・ロビー、貪欲なユダヤ人の働きかけに協力してはいけない。

 

 イスラエルを支持している何百ものユダヤ人圧力団体は、イスラエルの利益のために予算を計上するよう、議員に圧力をかけるためにだけに存在している。ある人によれば、これらのイスラエル支持の圧力団体は、ほとんど不法な団体であり、外国政府が関与している未登録団体であるという。それは、合衆国にいるユダヤ市民独特の現象であるということをすべての人が知っている。

以下略

 

日本は敗戦後、「世界のATM」としての役割を与えられていますが、その資金源は日本人の血税なんですね。岸田政権はそのことを理解できている?おそらく理解できていないと思います。

 

 まあ…岸田さんのやっていることは、「不死鳥ロシア」に勝手に喧嘩を売り(宣戦布告)、英米NATOという「隠れ共産主義ユダヤ主義)」のパシリですからね。

 日本の企業や商店、農業が潰れても、ウクライナに対して支援を惜しみなく出していますから。

 しかも、やはり今でも中国詣でをしている閣僚たちもいますしね。