今日もお立ち寄り有難うございます。
先ずは、さささのささやんさんの動画からご覧ください。
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まずは、動画の二番目の日本共産党「選挙ギャル」についてです。
それにしても、サヨリストの方たちは「恥」という概念がないように思います。
とても「大和撫子」のイメージからかけ離れていて…品がないというか…
誰か止める人はいなかったのでしょうか？
「憲法改悪むりぽん！」といいますが、多くの日本国民からしたら、「加齢臭漂う選挙ギャートルズはむりぽん！」と思うことでしょう。
「ラブピパレード」などと、「キャバクラのCM」みたいなキャッチフレーズもいかがわしさが漂います。
それにしても、一政党の党首の福島瑞穂は、国会の議会よりもデモなどに参加してアジることに専念していますよね。こんな人物に「議員報酬」を与えるのは「血税の無駄遣い」だと思います。
さらに申し上げたいのは、日ごろから「ジェンダーフリー」を声高に挙げている日共や社民党が、「若い女性たち」「ピンク（女性性を前面に表したい時に有効な色）」を宣伝に取り上げて強調するのは矛盾していませんか？
「政治」に参加するのに、どうして男性や高齢者だったらダメなんでしょうか？
そもそも日本共産党や社民党の支持者って、高齢者が多いわけです。
そんな支持者たちを「差別視」しているのは、自分たちだということに気が付くべきです。
さて「統一教会」側が、テレビなどの加熱する「統一教会批判」に対して反撃してきましたね。
たしかに…全局揃って毎日毎日統一教会批判（実際は、自民党への攻撃）ばかり繰り返していると、罪のない信者さんたちが表を歩けなくなってきます。
これって、信者さんたちへの「人権侵害」ではないでしょうか。
このようなマスメディアの「報道の大衆への効果」を狙っているのは、「中国共産党」なんですよ。
中国共産党の目的は自民党政権を倒し、日本共産党を含めた野党共闘を促進させて「連合政府樹立」をし、後に「日本人民共和国の樹立」なんですね。
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＞A.基本戦略・任務・手段
A-1.基本戦略
我が党は日本解放の当面の基本戦略は、日本が現在保有している国力の全てを、我が党の支配下に置き、我が党の世界解放戦に奉仕せしめることにある。
A-2. 解放工作の任務
日本の平和解放は、下の３段階を経て達成する。
イ．我が国との国交正常化（第一期工作の目標）
ロ．民主連合政府の形成（第二期工作の目標）
ハ．日本人民共和国の樹立・・天皇を戦犯の首魁として処刑（第三期工作の目標）
(※ 日本の敗戦後に日本共産党は「日本人民共和国憲法草案」を作成提案していました。日本共産黨の日本人民共和國憲法（草案）(テキスト) | 日本国憲法の誕生)
日本共産党「日本人民共和国憲法草案」
（中略）
第２．マスコミ工作
大衆の中から自然発生的に沸き上がってきた声を世論と読んだのは、遠い昔のことである。次の時代には、新聞、雑誌が世論を作った。今日では、新聞、雑誌を含め所謂「マスコミ」は世論造成の不可欠の道具に過ぎない。マスコミを支配する集団の意思が世論を作り上げるのである。
偉大なる毛主席は
「およそ政権を転覆しようとするものは、必ず世論を作り上げ、先ずイデオロギー面の活動を行う」（※日本共産党の加齢臭漂う「選挙ギャートルズ」もその一環としてみる）
と教えている。
田中内閣成立までの日本解放（第一期）工作は、事実でこの教えの正しさを証明した。日本の保守反動を政府を幾重にも包囲して、我が国との国交正常化への道へと追い込んだのは日本のマスコミではない。日本のマスコミを支配下に置いた我が党の鉄のたゆまざる不断の工作とが、これを生んだのである。
（中略）
２－１．新聞雑誌
新聞については、第一期工作組が設定した「三大紙」に重点を置く接触線を堅持強化すると共に、残余の中央紙及び地方紙と接触線を拡大する。
（中略）
C.協調せしむべき論調の方向
（中略）
③政府の内外政策には常に攻撃を加えて反対し、在野諸党の反政府活動を一貫して支持する。特に在野党の反政府共闘には無条件で賛意を表明し、その成果を高く評価して鼓舞すべきである。大衆が異なる政党の共闘を怪しまず、これに馴染むことは、在野諸党の連合政府樹立を許容する最大の温床となることを銘記し、共闘賛美を強力になさしめるべきである。（※日本共産党、社民党、立憲民主党、れいわの野党共闘）（※志位和夫はすでに「民主連合政府」の設立を訴えている)
（中略）
２－２．テレビとラジオ
（中略）
B.テレビのニュース速報、実況報道の利用価値は極めて高い。画面は真実を伝えるものではなく、作るものである。目的意識を持って画面を構成せねばならない。
（中略）
第３．政党工作
（中略）
３－２．議員を個別に掌握
（中略）
E.「掌握」又は「打倒」は調査によって明らかとなったその議員の弱点を利用する。
金銭、権力、名声等、欲するものを与え、又は約束し、必要あれば中傷、離間、脅迫、秘している私事の暴露等、いかなる手段を使用してもよい。（※マスコミに少しづつ議員に不都合な情報をリークして脅しをかける）（※例えば、統一教会と自民党議員の関係）
（中略）
３－５．対社会・公明・民社各政党工作
（中略）
第４．極右極左団体工作
４－１．対極右団体工作
（中略）
①国会議員の過半数を工作組の掌握下に置き、国会での首班指名選挙で、我が方の望む人物を選出させ、連合政府を成立させることは合法行為で可能である。（※田中角栄以降ずっと親中派が首相に就いていたが小泉元首相以来流れが変わった。しかし、安倍元首相や麻生元首相はマスコミの批判にさらされて、北京オリンピックの年には親中派の福田康夫が就任した）
②右は日本人大衆の意思とは、関連なく行い得る。
③マスコミは右の工作が順調に進むよう、背後に隠れ全面的に支援する。
（中略）
A.極右のマスコミ奪回の反撃戦に対しては、常に先手をとって粉砕せねばならない。
（中略）
C.各団体毎に、早期に爆発せしめる。彼等の危機感をあおり、怒りに油を注ぎ、行動者こそ英雄であると焚き付け、日本の政界、マスコミ界、言論人等の進歩分子を対象とする暗殺、襲撃、はもとより、我が大使館以下の公的機関の爆破等を決行するよう、接触線を通じて誘導する。
我が公的機関の爆破は建物のみの損害に留めるよう、準備しておけば実害はない。事後、日本政府に対して厳重抗議し、官憲をして、犯人の逮捕はもとより、背後団体の解散をなさしめ、賠償を要求し、マスコミには、全力を挙げて攻撃させ、人民の右派嫌悪悪を更に高め、定着させる。（かつて、在日朝鮮人と同和の「街宣右翼」が日本軍を貶めるために軍歌を鳴り響かせた街宣車が街を走っていました）。
（中略）
４－２．対極左団体工作
（中略）
B.前者には、資金・武器を与えて小規模な武装暴動を頻発せしめ、全国的な社会不安を高めると共に、日本官憲をして奔命に疲れせしめる。犯人及び直接関係者は、駐日大使館において保護し、必要ある場合は我が国の船舶で中国に逃亡せしめる。（※日本共産党が「劉少奇テーゼ」により「山村工作隊」「中核自衛隊」で火炎瓶などを用いりましたが、これらは中国から指導されたものでした。そして暴動を起こした犯人たちは中国へ船で逃亡しました。「あひる艦隊」と呼ばれていました）
以下略
中国共産党の「日本解放第二期工作要綱」に書かれていることは、だいたい達成されています。
今回は、「マスコミ・テレビ・ラジオ」が中国共産党の意のままに操られ、そして、私たちが知らぬ間に「洗脳」されていることを中心に抜粋しました。
しつこい「統一教会＝自民党」報道の裏には、中国共産党がいることを忘れてはいけません。
そして、マスコミと野党は「統一教会と自民党」が「政教分離に反する」という論調で一致してますが、ならば、なぜ「公明党と創価学会」の関係は追及されないのでしょうか？こちらの方が、「政教分離」に反していると思うのですが…
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