今日もお立ち寄り有難うございます。
昨日、テレビのニュースで歌手のMISIAさんが、ウクライナ支援団体とユニセフの３０００万円寄付して「平和」を呼びかけていました。
「あー、デヴィ夫人と同じだな…」という感想です。
本当に「平和」を望み、「戦争のない世界」を望むのなら、欧州で一番腐敗しているウクライナや、米国の戦争屋（ネオコン）に加勢するのは逆効果だとなぜ気が付かないのでしょうか？
おそらく「人気商売」という立場から「良い人」を演じているため、マスメディアの嘘に乗っかっているのでしょう。
さて、及川幸久氏の凄い情報が入ってきています（９日前の動画ですみませんが）。
ニューヨークの国連の「安保理」の会合で報告されているようです。
しかし、日本では一切報道されません。
なぜなら、日本のマスメディアは「英米の報道に追随」しているからです（『「クレムリン・メゾッド」世界を動かす１１の原理』を参照）。
「英米の報道」というのは、戦前から「ロスチャイルドなどのユダヤ人が買い占めている」からなんですね（戦前の新聞記事を参照）。
世界の革命（紛争）や戦争をゴイム（ユダヤ人以外の人間：豚、家畜）に起こさせるために「マスメディア」を使ってロビー活動をしているんですね（戦前の日本の新聞記事、『アメリカはアジアに介入するな』、『ユダヤの国際戦略 アメリカ人からの証言』を参照）。
実際、ウクライナ戦争を始めさせたのは「ネオコン」のオバマ政権からですが、オバマ政権時代の高官たちが、バイデン政権にそのまま入り込んで、いよいよ戦争となったわけです。
その経緯を、国連で報告したのが、『The Gray20ne』という調査報道専門の独立系メデァの編集長の「マックス・ブルメンタール」氏だそうです。
●オバマ政権にいたネオコン（わざと戦争を惹起させて、戦争で金儲けする連中）が、トランプ政権になると用済みとなるのですが…
例えばオバマ政権時代には「米国国務副長官」だった、「アントニー・ブリンケン（アシュナケージユダヤ人）」は、トランプ政権時代には『パイン・アイランド・キャピタル』という戦争・軍需産業のコンサルティング会社を設立して、その会社には「オバマ政権時代の高官（ネオコン）」がごっそり入社していて、バイデン政権発足とともに、彼らはそのままバイデン政権の高官となって「ウクライナ戦争」に突入しているということです。
●オースチン国防長官はバイデン政権終結後は、軍需会社に就職が決まっているとのことです。
●つまり、民主党政権の高官は、「ウクライナ戦争が長引けば長引くほど、金儲けができる」ということです。つまり、戦争が終わり平和が訪れるとブリンケンなどのネオコンが金儲けできなくなるというものです。
●ウクライナ戦争を長引かせるために、バイデン政権は米国国民から搾り取った税金をウクライナに無制限に支援し、軍需産業を儲けさせるために大量の武器を提供している。
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実は米国はずっと「ユダヤ人（シオニスト）」たちに支配されてきていて、米国人が家を失い路上生活をしていても、「イスラエル政府」に米国人の血税を支援し続けています（イスラエルのインフラ整備やユダヤ人のための住居建設のため）。
なぜ米国政府はそのような馬鹿なことをしているのかというと、米国の選挙での『票田』はユダヤ人が握っているからです（『ユダヤの国際戦略 アメリカ人からの証言』より参照）。
●アメリカのインフラが崩壊しているというのに、ウクライナに莫大な資金援助（米国民の血と汗の結晶である税金）をしている。
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「ウクライナに平和を」と言いながら、ウクライナ政府に寄付して戦争を長引かせる日本政府とデヴィ夫人やMISIAさん…お花畑の代表ですね。彼らに感動しているのは、おそらくネオコンとゼレンスキーと日本の猿（マスメディア）陣営くらいなものでしょう。
●民主党政権の高官（ネオコン）は、上記のように、「政権⇔コンサルティング会社」とぐるぐる回っている『回転ドア』みたいになっている。
●国連憲章 第６章 第33-38条には「紛争の平和的解決」を唱っているが、全く機能していない！
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そもそも、『国際連合（国際連盟）』というのは、「世界の平和」のためではなく、「ユダヤ人」のために作ったからです。戦争を惹起しているユダヤ人組織を国連が指導できるわけがありません。
●バイデン政権はウクライナへの資金提供（資金源は米国民の血税）について監査を行っていない。
●ウクライナへの税金の配分が、なぜか「社会保険庁からウクライナへ４４８万ドル」「ウクライナ国際返済に国際開発庁から４５億ドル」等など…
その他、「カナダのテレビ局」「ポーランドのシンクタンク」「グルジアなどの公開株」等など…使途不明金もアリ。
さらに、米国のバイデン政権（ネオコン政権）は、第二次世界大戦で日本国民を大虐殺させた「焼夷弾」や「原子爆弾投下」を彷彿とさせることをやろうとしています。
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【日本経済新聞 日曜版 2023年（令和5年）7月9日】
英やスペイン反対
＞バイデン米政権が殺傷性の高いクラスター（集束）弾をウクライナに供与する立場に転じた。非人道的な兵器との批判に配慮してきたが、弾薬不足を補うため「禁じ手」に踏み込む。
一方英国やスペインはクラスター弾に異議を唱えるなど、西側の結束にほころびが生じている。
米政府は7日、ウクライナに8億㌦（約1150億円）分の武器を追加供与すると発表、一部にクラスター弾を盛った。侵攻後、米がクラスター弾を供与するのは初めて。
（中略）
ウクライナのゼレンスキー大統領は7日「タイムリーで広範囲に及ぶ待望の支援だ」とツイッターに投稿し、米の支援を歓迎した。
一方、スナク英首相は8日、クラスター弾供与に関し「英国は製造や使用を禁止し、その使用をやめさせる条約に加盟している」と記者団に述べ、立場の違いを明確にした。
クラスター弾は１つの「親爆弾」の中に数十から数百の「子爆弾」を内蔵する構造だ。空中で親爆弾から子爆弾を広範囲に放出する。一部が不発弾として残り、市民に被害を与える恐れがある。
（中略）
スペインのロブレス国防相も8日「クラスター弾はノーだ」と述べた。
以下略
岸田さん…米国に何とか言ったら？岸田さんは米国の操り人形だから無理か…
大東亜戦争（第二次世界大戦）に於いても、米国は日本の非戦闘員（老人、女性、子供、乳児）に向かってB29を放って町を焼き、人間を焼き殺しました。 そして原子爆弾を2個も落として広島や長崎の街や人々（非戦闘員）を大量殺戮しました。
これらも『ハーグ陸戦条約』に違反していますが、米国がその罪に問われることはありませんでした。
なぜか？
それは第二次世界大戦もユダヤ人組織が仕組んだもので、原子爆弾を作ったのも投下したのも、ユダヤ人だからです。
すでにこの世界はユダヤ人が支配しているようなものです。
世界を平和にするには、「ネオコン（戦争屋）」を潰すことですが、それには「ネオコン」に資金提供している「ユダヤ人組織（国際金融資本家、ブナイ・ブリスなどのロイビストなど）」の資金を凍結させることや慈善事業者やNPOなどの資金源を止めること。
彼らが利用する「税逃れ」などの「タックスヘイブン」にメスを入れること。
「慈善事業」といえば、良い事業だとみんなが思うところですが…
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神戸大学経済経営研究所新聞記事文庫 人種問題（3-049）
満州日日新聞1941.12.2（昭和16）
【ユダヤ問題を衝く（一～十・１１）】
＞前略
本社：その一番大きなものが共産主義と資本主義ですか
浜野：これはその中に極端な両建主義が現れておる
本社：酒井さん、ここにフリーメーソンのロッジがあるのでしょう
酒井：無論あります
本社：どんなことをしておるのですか
酒井：大体慈善事業を表看板として上海ブナイ・ブリス・ロッジと云い、ユダヤ人だけで結成されております、これなどは病院などを建てて実際ここの人間を収容してやっておるようです。
（中略）
先ほど酒井さんが言われたようにただ慈善事業だけやっておるという風に言われますけれども、現れた時は慈善事業なんです、下級の社員は調査をやっておるとか、その他小さな仕事をやっておるけれども、それが段々上に行くと分かってくる、一番上に行った時にこの目的は何であるかということがはっきり分かる。
（中略）
アメリカ辺りでウイルソンを利用したのもブナイ・ブリスであり、タフトを失墜さたのもブナイ・ブリスである、政界に非常な勢力を持っておるタマニイ・ホールという政治結社があるが、こｎ中にもユダヤ人とフリーメーソンの力が入っておる、これがアメリカを支配するというようなことがある
以下略
そういえば…ジョージ・ソロス（ハンガリー系ユダヤ人：国際金融投資家）の慈善事業団体は『オープン・ソサエティ財団』ですね。これも一種の「税金逃れ」「マネーロンダリング」みたいなもので、その汚い金はネオコンのバイデン政権やウクライナ戦争へ流れていっているのも事実です。
ユダヤ人ではないようですが、やはり「コロナワクチン」や「気候変動」「食料危機」などを煽って自身はボロ儲けしているビル・ゲイツの慈善事業団体『ビル＆メリンダ・ゲイツ財団』がありますね。これも「税金逃れ」「マネーロンダリング」みたいなもので、その汚い金は中国共産党や製薬会社と結託して害のあるワクチン（実際、インドで裁判沙汰になっている）をばら撒いたりしていますよね。
このように、「悪意」を持った者たちは「慈善事業」とやらの表看板を掲げて、詐欺のようなことをしているのです。
ちなみに、ビル・ゲイツもネオコン・バイデン政権に多額の政治資金を提供している一人です。
「仮想通貨」で詐欺をやった人物もウクライナのゼレンスキー大統領とバイデン大統領とでマネーロンダリングしていましたね。
それでも、やはりこういった事実を報道しない日本のマスメディア。日本がどんどん腐って滅びてゆく原因はここにありますね。
最後までお読みくださいまして有難うございます。
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