今日もお立ち寄り有難うございます。
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山口氏の解説ですべての謎が解けた感じですね。
◆なぜ、バイデン民主党が、植民地日本の格下である岸田を国賓？扱いで招いたのか？
●日本からまたまたお金（日本国民血税）をカツアゲするため。
●岸田にアジアの一等国日本もバイデン民主党を支持していることの確約をとるため（大統領選挙対策の一環）。
●DSに転がされているバイデンに、岸田が転がされている。
●安倍元首相の暗殺をしたのは、おそらくDSだろう。
●安倍派の議員の裏金問題で安倍派議員の追放をしたのも、おそらくDSだろう。
これらは、なんとなく私も感じていたことでした。
でも、山口氏の解説でさらに確信した次第です。
因みに、痴呆症のバイデンを直接操っているのは、ケニア生まれのオバマといわれています。
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DS（国際主義、グローバリスト）勢力は戦前から狙っていたロシアの豊富な地下資源を取り上げるためにプーチン大統領を排除したがっています。
参考記事：米国DSの計画によると、日本も欧州のようにエネルギー危機、食料危機になるようだ。 - 姥桜
グローバリズム勢力（国際金融資本家、国際共産主義）は、世界統一（ワン・ワールド）にするのが目的で動いています。
そして、プーチン大統領と同じ愛国者（ナショナリスト）のトランプ元アメリカ大統領や故安倍晋三元日本国首相も排除したいと思っていたのは間違いありません。
この３人は愛国者であり、自国の歴史、文化、民族、宗教を大切に保護したいと願い、他国に干渉しないというのが基本にある保守政治家です。
この対立構造をしっかり見ていくと…誰が安倍元首相を暗殺に導いたのか？、なぜDSに買われた西側のメディアはトランプ元大統領とプーチン大統領を徹底的に敵視して叩き続けるのか？ が理解できますよね。
因みに安倍元首相が存命中は、日本共産党、社民党、立憲民主党応援団が散々嫌がらせをして、朝日新聞やTBSなどの国際共産主義メディアが嫌がらせ報道ばかりしていましたよね。
そして、なぜ英米がウクライナを破滅的な戦争へ押し出してロシアと戦わしているのか？、なぜ英米はパレスチナの惨状を無視して残虐なイスラエル軍の加担をしているのか？も見えてきます。
さて、その英米（国際金融資本家、国際共産主義者に乗っ取られた国）主導の下に行われた『ニュルンベルク裁判』の不都合な真実についていきたいと思います。
【ニュルンベルク裁判の完全崩壊】
加藤 継志 著
＞このように問題だらけのIMT（ニュルンベルク裁判）憲章でしたが、現実の裁判の進行がフェアに行われたのであれば、結果オーライだと言えたかもしれません。
ところが、現実に起こったことは全く逆でした。
裁判の形式は、いわゆる「英米方式」で行われました。これは、ある「尋問」の途中で反対陣営が「反対尋問」を差しはさむことが許されている方式です。裁判長は、法律家達が繰り広げるボクシングの試合を裁く、いわばレフェリーのような役割をするのです。
これに対して、大陸方式では、証人、被告、被害者側から証拠を集め、裁判官がそれを厳密に調べた上で判決を下します。弁護士の役割は被告が答弁書を準備する手助けをする程度の物です。
つまり、この方式で最も重要なのは裁判官であって、弁護士と検察官の法廷での役割は小さいのです。
戦勝国であっても、フランスとソ連はこの大陸方式を採っていました。米国首席検察官ロバート・H・ジャクソンが１９４５年６月に英、仏、ソの代表と協議した際、ソ連とフランスは、この裁判方式に厳しく反発したのです。
しかし、結局IMTは英米方式裁判で進められることになり、大陸方式しか経験したことのないドイツ人弁護士にとって、これは完全なる「未知の戦場」となりました。
ただし、この方式を採ることは、戦勝国側にとっても必ずしもリスクが無かったとは言い切れません。
「国際軍事裁判におけるユダヤ証人の出廷に関するいくつかの基本的考察」という題名の、世界ユダヤ会議の文書の中では、英米式の裁判方式においてはドイツ側の反対尋問によって連合国側が思わぬ痛手を受ける可能性を危惧しています（芝 ６３ページ）。
彼らがなぜそれらを懸念していたのかは、私にはよく理解できます。ホロコースト正史を支持してきた人々は、大きく分けて次のような三種類のいずれかに分類できます。
①ホロコーストが捏造であることを知っているが、神話が維持され、真実が拡散しないように工作し、印象操作や捏造にいそしんできた人々。
つまり「確信犯の嘘つき」。
②宗教的にホロコースト正史を信じ、尚且つそれなりに詳しい知識を持っている人々。つまり「天然の信仰者」。
③ホロコーストについては特別な信念も知識もなく、ただ漠然と「あったらしい」と認識しているだけの人々。
世界の殆ど全ての人々は、知識人も含めて③に属します。ごくごく少数の人々が①と②に該当しているのです。 ユダヤ社会と戦勝国のトップは、全てとは言わないまでも、多くが①に属したはずです。
世界シオニスト機構の議長、ナフム・ゴールドマンが、
「ナチスが最終的に勝利するならば、６００万人のユダヤ教徒は絶滅（destruction）される運命にある」
と、１９４０年に言っていたのは前述した通りです。
仮に、全くの第三者的立場の国々が設置した法廷において、ドイツ側と戦勝国が完全に平等な条件を与えられたのであれば、仮に英米式裁判であったとしても、戦勝国側は圧倒的な不利となったでしょう。特に、「ユダヤ無条件殺害」については間違いなく無罪となったはずです。ユダヤ世界会議によるIMTに対する危惧は、これを熟知していたが故だったのでしょう。
以下 次回へ続く
第二次世界大戦からニュルンベルク裁判…そして現在起こっているウクライナ戦争、ハマスVSイスラエル戦争からイランVSイスラエル戦争へと、連綿と繋がる悪夢の世界。
ユダヤ団体がどうやって「ナチスのホローコースト伝説」を作り、宣伝してきたかを書いていきたいと思っています。
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