「ウクライナの真実」の動画が全て削除された!それでも真実を伝えていきます!

今日もお立ち寄り有難うございます。

 

 去る9月、私が「ユダヤ関連」の記事を書くようになって、その資料となる「神戸大学経済経営研究所 新聞文庫」へアクセスできなくなってしまいました。

 ちょっとショックを受けています。

 

 戦前の「ユダヤ研究の第一人者」の記事をたまたま見つけて、私たちが「嘘の歴史」を学ばされていたことに気が付きました。

 そして当時の記事に書かれていた内容通りに、現代にまた同じパターンで「世界パンデミック」「英米プロパガンダ」「世界恐慌」「世界大戦」へと進んでいることに気が付きました。

 それでなんとかその事実を皆様にお伝えしたくて、ウクライナに関連した動画を共有しながら記事を書き進めてきましたが、なんと、その動画がよほど都合が悪かったのか…YouTubeチャンネルから削除されてしまいました。

さらにショックを受けました。

 

参考記事:ウクライナ情報のフェイクニュースを垂れ流す日本のTV&フェイクニュースの本家(ロイター通信)がサウジアラビアの大臣に叱られる。 - 姥桜

 

 よほど戦争を煽る猶太国際主義者(グローバリスト)にとって都合の悪い動画だったということでしょう。それは裏を返せば、すべて「真実」だったということです。

 そして、戦前の新聞記事が「真実を伝えていた」ということになります。

 もしかして、私のブログも抹消されることも考えられますが、その時は、私が書いてきた記事の内容が「真実だった」からだと理解してください。

 因みに今後は「ユダヤ」ではなく、なるべく戦前の漢字「猶太」として書くようにしたいと思います。

 

 さて、それでは今回もめげずに記事を書いていきたいと思います。

 

 日本の敗戦と共に、「猶太関連、中国関連、神道関連、日本の歴史」の書籍はことごとく焚書として日本中からかき集められてしまいました。なので、戦後に生きる私たちはGHQの嘘の歴史しか学んでこず、またそれを信じ込んでいました。

 

GHQ知られざる諜報戦 C・A・ウィロビー著〗には、

A・左翼主義者の浸透

 ここでは重要な事例を選んだ。というのは、彼らのほとんどが責任ある地位にある職員だからであり、彼らの存在が占領政策に影を落としていると思われるからである。

 彼らのうちの数人は「太平洋問題調査会」や『アラメシア』

での活動を通じて“極東の専門家”として名声を確立してきた者たちである。「太平洋問題調査会」は共産主義宣伝のためのはっきりした左翼フロントであり、『アラメシア』はスパイ行為と米国最高機密文書を盗んだ科(トガ)で有罪とされた雑誌である。このグループの中にはロシア(旧ソ連ユダヤ政権と因縁のある者、極東における住居の疑わしい者、米国市民権を戦後取得した者などが多く混じっている。ある者は在東京の諸外国左翼系新聞特派員との密接な関係を通じて治安上の危険をかもし出しており、すでに数々の紀道漏洩事件を惹き起こしている。

以下略

 

   ↑

※「太平洋問題調査会」は、「YMCAの国際連帯運動」が最初だと言われています。

この「YMCA」という言葉はどこかで聞いたことがありませんか?故西城秀樹が歌っていましたよね。多くの日本人がこの歌に熱狂したものですが実は何か日本にとって宜しくないものを感じます。実際、神田だったか?そこにある「YMCA教会」には「北朝鮮系韓国人」が多く集結していたことを示す資料を読んだことがあります。

 

追伸:韓国人が通っている「YMCA」がありました!

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在日大韓基督教会

・教会名(日本語) 在日本韓国基督教青年会(YMCA)

 

参考資料:中国と北朝鮮の工作組織に総務省から血税が流れているのか? - 姥桜

参考資料:在日大韓民国基督教会が「即位儀式」に抗議 - 姥桜

 

また、「ウクライナでのマイダン革命(実質、ロシア系住民のジェノサイドになった)」、今回の「ウクライナ戦争の仕掛け人」でもある「ビクトリア・ヌーランド(父方の祖父はロシアから移民したウクライナ系猶太人)」が「外交問題評議会」に所属しているのですが、これも第一次世界大戦の時に「ウイルソン」を陰で操っていた「エドワード・マンデル・ハウス」が主催したものといわれています。

 

 アメリカ自体がすでに「猶太国際主義者(グローバリスト)」に占領されて操られているということです。 当然、敗戦国の私たち日本人は「猶太国際主義者(グローバリズム)」の都合の良いような洗脳をシャワーのように浴びてきたわけです。

 

 それでは続けて現在起こっている記事に移りたいと思います。

    ↓ 

産経新聞 10月21日の一面に「トラス英首相 辞意」「減税策巡り混乱招く」という記事が載っていました。

ん? これって、先日記事に書いた内容と同じことが起きた?

先ずは下記の及川氏の動画をご覧ください。

      ↓

■グローバリストのクーデター勃発

youtu.be

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>●トラス内閣には「EU離脱派」と「EU残留派」が存在していた。

 ●リズ・トラス首相は「当初はEU残留派だったが、今はEU離脱派に変わっていた。

 ●英国民の多く(国民投票の結果)の「EU離脱派」に押されて英国は「EU離脱」を決めた。

 ●しかし、現在、トランス内閣の中の「EU残留派」がトラスを辞めさせるクーデターを起こした。

 ●「EU離脱派のスーラ・フェルナンデス前内務大臣」が「リズ・トラスを追放するためにクーデターが進行中だ」と主張。

 ●「EU離脱派」のクワシ・クワーテン前財務大臣が解雇され、「EU残留派」のジェレミー・ハントが新財務大臣になった。

 ●「EU離脱派」のスーラ・フェルナンデス前内務大臣が解雇され、グラント・シャップが新内務大臣になった。

 ●ジェレミー・ハント新財務大臣EU残留)は、内閣で最も権力を持っている。

 ●ジェレミー・ハント新財務大臣は、リズ・トラスに対して残酷な内閣改造で盟友たちを解雇するように命じて、ハント氏が政府を掌握してしまった。

 ●トラス首相は、もはやハント氏にNoto言えないほど弱っていた。

 ●ハント新財務大臣は「EU離脱派」を政権から追い出した。

 これを国民は“血祭り”と呼んでいる。

 ●これによって、党の内戦に火をつける。

 ●次の首相は「EU復帰」を狙うグローバリストが出てくる。

 ●もしかして…「ボリス・ジョンソン元首相」が返り咲く可能性もある。

 

英国民のネットでは…

>英国を統治しているのは誰か?

 リズ・トラス? No

 国王の政府?  No

 議会?     No

 選挙で投票する国民?  No

 私たちは政治家の公約ではなく、グローバリストの要求が実現する国に住んでいる。

 グローバリスト…「世界経済フォーラム」が主役?

 

 

大体概要はこのような感じになっています。英国民はすでに誰が自国を操っているかは知っているのですね。

 だって、第二次世界大戦前にも同じようなことが起きているんですもの。

      ↓

 参考記事:J・Fケネディの警鐘「アメリカを陰で操る者たちがいる(メディアを牛耳るグローバリスト)」&メディアはフェイクで溢れている - 姥桜

神戸大学経済経営研究所 新聞記事文庫 世界(1-086)

大阪朝日新聞 1931.10.29(昭和6年)

【猶太人に悩まさるる世界】

法学博士 津村秀松

>■銀行家の陰謀

 去る8月24日イギリスの労働党内閣は総辞職を決行した。越えて26日に新マクドナルド内閣が半挙国一致の形でその後9月7日にブリストルで開かれた労働組合年次大会が開催されたとき、冒頭ヘイデーは、今回の政変に言及し、「労働党内閣は正に隠れたる力によって倒された。この隠れたる力は独裁に等しき方法を以て国民的政府をつくったのだ」と喝破した。

 その意味は、今回の政変は全くロンドン銀行家※ドイツ系猶太人・ロスチャイルド)の陰謀に帰するのだというのである。 なるほど、直接の倒閣者は銀行家であり、金融資本家であり、あるいは又アメリカといい、フランスという国家的一大融資資本家ロスチャイルド家)であったかも知れぬ。しかしながら、何がそれらの人々をしてそうさせたか、何者がそれらの国々をしてそうさせたのかというと、そこには、更に今一つ大きな隠れたる力の伏在していることを看過してはならぬ。

 

■猶太人の財力

 今に始まった事ではないが、由来、欧米諸国の間の金権は、大半が猶太人の手に握られている。各国の富豪、銀行家、今でいう金融資本家の大半は、その実猶太人種という国際的無国籍者だ

 それはドイツ国籍であっても、心からのドイツ人じゃない、ロンドンで金貸を営んでいても、親類縁者は各国の間に散在して、いつでも都合のよいところに、住居を移すというのが、この人々の常習だ。

 一体に欧米人には国際的感覚が発展しているから、海外に移住することも、国外に財産を移すことも、至って簡単だ。それは祖国の観念の強烈な我が日本人などの想像の外にある。それが始めから祖国を持たず、ただ安住の地を求め、営利の観念のみを懐いて、欧米の天地の間に散在する猶太人にあっては、欧米諸国人も尚かつ驚くほどの移動性一別してその財産の移動性を発揮するのが、その本能だ。

 

 これがある故に、昔から欧州の戦争は、猶太人の承諾なしには行われない。大小無数の戦争は実はこの猶太人がさせたのだ。開戦だけではない。休戦もさせる。自分等の金もうけに都合のよいように、各国当路の人々を操縦するのだと喝破した有名な歴史家がある位だ。これは少々言い過ぎであるにせよ、少なくともユダヤ人の財力を無視しては、ヨーロッパの政治外交は、これまでも余程困難であった。

 

 欧州大戦までは、ロンドンが永らく世界の中心であった。世界の余った金は皆ロンドンに預けられた。世界の入用な金は多くロンドンから借りる。そこで、イギリスはこの預金と貸付の利鞘で、莫大な金儲けをしていた。これがこの国の過去の繁栄の一原因をなすものでもあった。しかし、これとても更にその内味を割ってみれば、世界に散在する無数のユダヤ財閥が、この頃までのイギリスを以て、資本放下の最安全地帯と見ておったという事以外の事では十分の説明がつきかねる。

 

■猶太資本移動

 ところが、近年になって、この猶太人の財閥を向こうに回して戦う一団が各国の間に起こってきた。共産党社会党に至り、労働党等プロレタリヤ左翼に属する政党政派の勃興が即ちそれだ。労資協調などいう生温い方法を飛び越して、資本家征伐の階級闘争的政治色の色彩がまざまざと現れてきた。

 各国共にその政治の重心が著しく民衆化され、大衆的となった。古い国々では、諸種の社会政策的施設一就中、労働保険失職保険などが盛んに実行されて、これに要する財政上の負担が、直接税就中、高度の累進的所得税相続税の増微となって現れてきた。そして、そのもっとも激しいのは、イギリスとドイツであって一ロシアは論外だが―それ程にないのがフランス、アメリカだ。

これだけでも欧米の金融資本家・・・別して財的ルンペンである猶太の財閥は、その資本の放下先について、精思熟考せざるを得ないことになった。

 今じゃない、だいぶ以前から、イギリス及びドイツにおける猶太系の放資が暫次引き上げられて行った。短資はもちろん、長期のクレジットもかなり回収されて、アメリカ及びフランスに移すという傾向歴然たるものがあった。

 

■独英から米仏へ

以下略

 

※「共産党社会党に至り労働党プロレタリヤ左翼の政党政派の勃興」とありますが、これは、実は猶太人が作ったものです。現に「共産党マルクス主義」のマルクスは国際金融資本家のロスチャイルドが根城にしているイギリスで生涯を閉じています。

 

 

 さて、英国のグローバリストが「ジョンソン元首相」を選ぶとしたら、「ウクライナ戦争」はさらに激化し、「第三次世界大戦」に発展する可能性が大きくなりますね。

その根拠は…

     ↓

youtu.be

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■FOXニュース 2022.9 タッカー・カールソン

「米国バイデン大統領と英国ジョンソン首相がウクライナとロシアの和平合意をさせなかった。我々は歴史上最も核戦争に近い今日になった」

ウクライナの戦争が始まり7カ月が経ちました。

 まだ何かが続いていても、もうそれほど話題になっていません。あの戦争が始まった日、つまり2月24日は2つのことがとても明白でした。

 

 一つはウクライナ軍がロシアに決定的な軍事的勝利を収めることは不可能であること。理由は簡単です。ロシアは大き過ぎます。ウクライナは小さ過ぎまる。ロシア軍の兵力はウクライナ軍の何倍もある。しかも当然ながら核兵器も持っている。ロシア自体が地球上で一番大きい国です。この地域としては比較的大きな経済規模を持ち、1億4500万人の人々が住んでいる。ウクライナの人口は4000万人です。ヨーロッパで最も貧しい国です。平均収入はアルバニアよりずっと低い。ウイキペディアの最も基本的な数字を見ただけでも、ウクライナ主権国家であり続けたいなら、勿論、我々皆がウクライナの為にそれを望んでいる。

 

 ウクライナはロシアと何等かの交渉による解決をしなければならないことは明らかでした。銃撃戦ではどうにもならない。これは道徳批判ではありません。

 ウクライナ軍を好きなだけ応援するのは勝手だが事実は事実であり、それを回避することは出来ません。この戦争について最初から明らかだった2つ目のこれがいかに異常な打撃力を持ち、今後もそうなるということです。

 

 ウクライナだけが打撃を受けたわけではありません。我々の経済も含め西側諸国全体の経済が打撃を受けてきたのです。 ロシアのエネルギーがヨーロッパを動かしている。ドイツが不況になれば、ここでも不況になることは間違いありません。そして、実際に数ヵ月の間に酷い状態に陥った。この戦争が長引けば長引くほど必然的に、おそらくプーチンを除いて、誰もが貧しくなっていくでしょう。

 私たちは再構築が非常に難しいものを壊しているのです。繰り返しになりますが、これは開戦日にとても明白でした。

 当時はそう発言することは許されませんでした。

 発言する人は「ロシアのスパイ」だと非難されました。

 しかし、それでも明らかな事実であり、ウクライナは確実に理解していたのです。

 

 4月、Foreign Policy誌の記事によると、ロシアとウクライナの政府関係者が秘密裏に会合を開いた。

 「交渉による暫定的な解決策の概要に暫定的に合意したようだ」

 戦争を終える為に!条件はシンプルだった。

 ●ロシアはウクライナから軍隊を撤退させる。

 ●ウクライナNATOに加盟しないことを約束する。

 つまり、それが最も欲しいものを手に入れるというシンプルで効果的なものだった。それはうまくいったかも知れない。

 しかし、バイデン政権はこの和平案に断固として反対した。バイデンの顧問はロシアがウクライナから撤退することだけを望んでいたわけではありません。

 彼らがテレビでそう語ったことだが、違います。

 バイデン顧問はロシアに対する完全な政権転覆戦争を望んでいた。

 どうやらドナルド・トランプの選挙に復讐する為に、彼らはプーチンに責任があると信じていたようだ。

 そして、彼らはその復讐のために最後のウクライナ人まで戦う気でいた。

 

 そこで、今年の4月9日、ホワイトハウスは不運にも切り取られた当時のイギリス首相ボリス・ジョンソンキエフに派遣しました。

 ウクライナ報道機関によるとジョンソン首相はゼレンスキー政権に、次の2つのメッセージを伝えたという。

 

 「一つは、プーチン戦争犯罪者であり、交渉ではなく圧力を加えるべきだという」

 「もう一つは、ウクライナプーチンと保証に関する何らかの協定を結ぶ準備が出来ているとしても、西側はそうでないということ」

  つまり、ウクライナが何を望んでいるかなんて誰も気にしていない。

 アメリカとイギリスは、ロシアとの全面戦争、ロシアの政権交代を要求している。そしてもちろん、渦中に巻き込まれたウクライナは譲歩する以外の選択肢はなかった。

 それで、その数日後、和平交渉は破綻した。

 当時は殆ど報道されませんでしたが、これがウクライナ戦争のターニングポイントとなりました。

 ウクライナを侵攻前の状態に戻すという目標が変わった瞬間でした。

 そして、それは西側の誰にとっても合理的なことのように思えたものが、全く違うものへ…。

 我々がサダム・フセインを倒し、その後最善を願ったようにプーチンを倒す為の戦争計画とは非常に異なるものです。それは明らかに狂気の沙汰であり、危険である。しかし、私たちはそこにいるのです。そして、その時点からすべてが変わりました。

 こうして私たちは歴史上最も核紛争に近い今日に至ったのです。

 

 

 カッター・カールソン氏の言葉は「正論」だと思います。

真の「平和主義者」だから言える言葉だと思います。

 

 もう、皆様お気づきですね。英米政府の背後で政治家を動かして「戦争を煽る」存在のことを…。何百年と続いて欧米の政治家は彼ら(猶太国際主義者:グローバリスト)に操られていることを…

 しかし、欧米で起こされている戦争に日本が巻き込まれていることも事実です。

 

 因みに日本でも鈴木宗男議員の「ウクライナ戦争」についての言説には、「ロシアの工作員か」と罵倒するようなコメントが結構寄せられています。こういう手を使うのは「ポリティカル・コレクトネス」と言いますね。 武漢ウイルスのワクチンの危険性を説いた人にも「陰謀論」とかいう根拠のない言葉で攻撃して相手を黙らせようとします。

 

最後までお読みくださいまして有難うございます。

誤字脱字がございましたらご容赦願います。

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