今日もお立ち寄り有難うございます。
最近、私は産経新聞の購読を止めました。
その理由は「保守系新聞」と思っていたのに、米国の大統領選の頃から「反トランプ」記事が多くなり、「不正選挙」の事実を伝えなかったのです。
そして、「ロシアの特別軍事作戦」に対しては、「反プーチン」のオンパレードでした。
この米国大統領、ロシア大統領のお二人とも「愛国保守」の政治家です。
そして、共産主義のバイデンとゼレンスキーを支持する論調となっていました。
これには、私も段々と気持ちが悪くなってきました。
さらには…な、なんと「反安倍」と舵をきっていったのです。
詳細は下記の馬渕睦夫氏の動画を観てください。
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馬渕氏も産経新聞を「まともな保守系」と評価していたのが、「北方領土返還問題」で「反安倍」の論調になっているので驚いた様子です。
「北方領土4島返還」を主張していたのは、日本共産党ですよね。
鳩山一郎内閣の時に、ソ連側は「2島返還」の妥協案を出してきたのですが、日本政府はしぶしぶながら、「2島返還」を受け入れることにしたのです。
最初から「強硬案」は通らない…日本政府はそう判断したのではと思います。
それでは、「親ソ」のはずの日本共産党がなぜ「４島返還」を主張しているのでしょうか？
それにはからくりがあるのです。
ちょっと「日本共産党」の立ち位置を説明しますね。
それは…「日本共産党」は、「親ソ連」ではなく、実は「米国に巣食っている国際主義者（共産主義者）」と繋がっているということです。
事実、日本の敗戦後に「GHQ」が日本を統治していたのですが、GHQが一番先に何をやったか…
それは「刑務所に収容されていた日本共産党員（当時は多くの朝鮮人が含まれていた）を釈放した」ことです。
なぜ？
それは、GHQを仕切っていたのは〇ダヤの国際（共産）主義者たちだったからです。
日本共産党は正式には「国際共産主義 日本支部」なわけです。つまり、「アメリカ国際（共産）主義」とは兄弟関係にあるんですね。いや、ソ連を生み育てたのはアメリカの〇ダヤ国際主義者だったから、親子関係と言った方がいいかもしれませんが。
もうひとつ言えば、「旧ソ連」は「アメリカの〇ダヤ国際（共産）主義者（グローバリスト）が物資と資金を提供していたわけですから、旧ソ連も「ソビエト国際共産主義 ソビエト支部」みたいなものですね。
さて、当時、日本が旧ソ連と「２島返還」という合意案をした時、アメリカから日本に圧力がかかったようです。
HUFFPOSTの記事から引用しますね。
プーチン大統領が"ダレスの恫喝"に言及 北方領土問題で米国が「日本を脅迫した」 | ハフポスト NEWS
＞当時、アメリカ（アイゼンハワー政権）のダレス国務長官は重光葵外相に対し「２島返還を受諾した場合、アメリカが沖縄を返還しない」という圧力（いわゆる「ダレスの恫喝」）をかけていたと伝えられる。
さらにアメリカは日本の外務省に「覚書」を通達。その内容は、「択捉、国後両島は北海道の一部である歯舞群島および色丹とともに、常に固有の日本領土の一部をなしてきたものであり。日本国の主権下にあるものとして認められなければならないとの結論に達した」というものだった。
当時は東西冷戦の真っ只中、日ソ接近を警戒しての圧力だったと言われている。
ダレス国務長官といえば…以前にダレス兄弟のことを書いていますが、彼らは「〇ダヤ資本」の大株主ですね。
参考記事：英国がウクライナ支援（戦争の長期拡大路線を支援）＆ユダヤ資本とCIAの策略 - 姥桜
これで点と線でつなげていけば辻褄が合いますね。
「ロシア革命は〇ダヤ革命だった」「旧ソ連は〇ダヤ政権だった」「ソ連に米国〇ダヤ資本家が物資と資金を提供していた」等などの点と線をつなげば…日本共産党が実はどこの指令を受けていたかを理解することが出来ます。
ただ、それではなぜ、「米ソ冷戦」が始まったのか？という疑問にぶち当たりますよね。 それは「スターリン」が、〇ダヤ人支配の「国際共産主義」を拒否し、「国家共産主義」に向いたからなんですね。 ヒトラーも「国家社会主義」者でしたよね。
あっ、実は「ヒトラーのホロコースト」に驚愕の新事実が出てきているんです。世界中が騙されていた！
でも、これはかなり話が長くなるのでここでは割愛しますね。一言で言えば「東京裁判とニュルンベルク裁判」での「嘘」が発端だったということです。同じ手法で日本も「南京大虐殺」というストーリーが出来上がりました。
話を戻しますね。
つまり…日本共産党が「４島返還」という強硬路線に立っているのは、アメリカの国際（共産）主義者が「4島返還」と主張して「日ソ（現在ロシア）」が仲良くなることを阻止したいからなんですね。
さて、それではなぜ産経新聞が「４島返還」にこだわって、安倍元首相の「原点に戻って、日ロ共同宣言」をしようとしたことに反対したのか？ということですよね。
やはり、これはバイデン政権（ネオコン政権）からの圧力ではなかろうかと思います。
バイデン政権（ネオコン）は、「反トランプ」「反プーチン」ですからね。
その「愛国保守トランプ」と「愛国保守プーチン」ととても仲良かった「愛国保守安倍晋三」は、バイデン政権（ネオコン）にとって目の上のタン瘤なわけですよ。
さて、さらに産経新聞が「反高市」になっているのをご存じでしたか？
高市議員といえば、やはり「愛国保守」のイメージが強いですよね。
「愛国保守」のはずの産経新聞が…やはり「反高市」になっているようです。
「改憲君主党チャンネル」さんも、産経新聞の異変に気が付いていらっしゃいます。
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私は産経新聞の購読を止めたのですが、以前の気になる記事をとっていたのでご紹介しますね。
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産経新聞 令和5年（2023）1月24日
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本社・FNN合同世論調査
「ポスト岸田『小泉、石破、河野』」となっているんですね。
何かの間違い？
河野太郎 19.7%
石破茂 15.1%
小泉新次郎10.9%
菅義偉 8.7%
高市早苗 6.4%
こんなことを言っては失礼なんですが、「石破茂」って、もう過去の人ですよね。
ほとんどメディアにも出てこなくて、ほとんどの方が石破の「い」の字も忘れていると思いますよ。 高市氏はかなりの保守層の支持があると思っていたのですが…まさかの石破氏よりも人気がない？
これを見て、「印象操作」をとても強く感じました。
「安倍、高市」路線を潰そうとする勢力がバックにいるのではないかと感じます。
今まで「中国共産党の政治介入」と思っていたのですが、実は「中国共産党とアメリカの国際（共産）主義者とネオコン」が裏で繋がっていた事実を考えてみると…
やはり、日本の新聞、テレビ、ラジオなどはすべて「GHQ（国際（共産主義）主義）」の支配下に置かれたままなんだということを感じます。
さて、私は今度は「日本経済新聞」を購読することになったんですね。この新聞は最初から「国際主義（グローバリズム）派」だと分かっているので、「マルクス資本主義」の宣伝が出ていても、「やはりね…」という気持ちでわりとクールな目で読めます。
先日、及川氏の動画で、「ノルドストリーム爆破の犯人はアメリカとノルウェーだった」ということを知りました。最も、最初から「バイデン政権のテロ」だということは感じていましたが。
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この「アメリカ＆ノルウェー犯人説」は世界中に知れ渡っているのです。
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EU議会でも、このノルド・ストリーム爆破のことが話し合われています。
アメリカへの不信感は大きいです。
ところが！
日本経済新聞 2023年3月10日
『独 ガス管破損で６人捜査』
『国籍や動機なお不明』
『親ウクライナ派関与指摘も』
＞米紙ニューヨーク・タイムズは7日、米情報当局の見方として、親ウクライナ勢力による破壊の可能性を伝えた。 西側諸国の情報機関がガス管の破壊の後に、同様の情報を欧州に伝えていたという一部情報もある。
（中略）
ロシアのぺスコフ大統領報道官は9日、親ウクライナ勢力の関与を示唆する米報道について「信じるのは難しい」と発信した。国家機関による犯行だとの見方を示した。
ぺスコフ氏は「これはあまりに難しい任務であり、よく訓練された国家の特殊機関だけが可能だ」と指摘した。そうした特殊機関は「世界でそう多くはない」とも述べ、ウクライナ政府が関与した可能性にも疑問を呈した。
事件を巡っては米ジャーナリストのシーモア・ハーシュ氏が2月、米国の関与を伝えた。ロイター通信によると、在米ロシア大使館は16日、米国は破壊に関与していないと証明するよう求めていた。
ノルドストリームの損傷事件では、重要インフラが標的になる安全保障上のリスクが浮き彫りになった。欧州諸国は当初、ウクライナ侵攻に伴う経済制裁に反発したロシアに疑いの目を向けていた。ウクライナの関与を疑わせる「偽旗作戦」の可能性もあり、捜査の最終結果が明らかになるまでは予断を許さない。
新聞には、EU議会でのことは全く書かれていません。なぜ？
しかも、大々的にタイトルでは「ドイツ」が捜査をして発表したかのような印象をうけますが、記事を読み進めていくと、なぜか「米紙のニューヨーク・タイムズが米国の情報当局の見方として」となっていく。
結局、捕まったとされる6人の身元も国籍も分からない？
なのに「親ウクライナ派」と断定？ どうして身元も国籍も分からず、逮捕もしていない犯人が「親ウクライナ派」だと分かったのかな？
しかも、その報道をしているのは、アメリカのニューヨーク・タイムズ。
アメリカが捜査をしていたのか？ ちょっと何を言っているのかさっぱり分からない。
しかも「偽旗作戦」は、昔から〇ダヤ国際主義者の常套手段でしょう。
ロシアがノルド・ストリームを壊す理由はないでしょう。だって、ガス管はロシアにとって「貴重な財産」なんだから、自らガス管を爆破しても何の得にもなりません。むしろ損失の方が大きいです。 ロシアはいつでもドイツにガスが行くようにと準備万端にしていたというではありませんか。
ロシアがそんな馬鹿なことをするはずありません。
もう、これはアメリカネオコン政権の「悪あがき」としか思えません。
しかし、日本経済新聞がなぜ、アメリカネオコン政権の主張のまま記事にしたのか？ 結局、右も左もなく、日本の新聞業界はアメリカの国際（共産）主義者の支配下に置かれているってことかしら？
今日も長くなりましたが、最後までお読みくださいまして有難うございます。
誤字脱字がございましたらご容赦くださいませ。
リンクフリーの記事です。皆様のお役に立ちましたら幸いです。
