選挙で気を付けること&イスラエルとシオニスト・ユダヤ団体からの圧力で潰された月刊誌

今日もお立ち寄り有難うございます。

 

 今日は、国会議員の補欠選挙と市議会議員の選挙の日ですね。

 誰に投票したらいいのか迷う方がたもいらっしゃると思います。

 私もその一人です。

 しかし、今では政治系YouTubeでどの党がどのような理念や思想のもとで活動をしているのかは大体分かります。 しかし、個人の候補者というのは分かり辛いですね。

 

 今回、私が驚いたのは「これが同じ政党なのか?」というほど自民党左傾化です。

 例えば、「市川市」の補選なのですが、「もしかして、中国の工作員?」と思わざるを得ない女性候補者です。多くの保守系ユーチューバーの方達が警鐘を鳴らしています。 なるほど、大物親中派議員がこぞって応援に駆けつけているということは、「中国共産党の推薦する候補者」と見ることもできますよね。

 しかも、「二重国籍?」「日本に帰化?」「本名が公開されない」「中国とズブズブと云われているニトリの重役の娘」…ということで、この女性候補者は「同胞・ウイグル人」をも裏切っている感じがしてなりません。

 

※「ナチスに協力してユダヤ人狩り」をしていたユダヤ人が多くいたという事実を鑑みると、この元ウクライナ人の候補者のような人物が女性候補者がいるのも不思議ではありませんね(この話は前回の記事に書いています)。

 

参考記事:イスラエルの嘘:「ホロコースト」はシオニスト・ユダヤ人の「プロパガンダ」だった! - 姥桜

 

 次に「参政党所属」の候補者のポスターなんですが、これは気を付けてみる必要があります。

神谷氏が緊急で「注意」を促しています。

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 どうやら、「参政党が推薦」していない候補者が勝手に「参政党」の名前を入れたポスターを使って選挙活動をしているようです。

 

 今日、私が選挙会場に行ってポスターを見ていたら、驚いたことに、「参政党」からの候補者が2名いることに気が付きました。

 一人の候補者には「武田教授」の顔入りで「私が推薦しています」「参政党候補者」ということが印刷されています。

 もう一枚には、「推薦なし」の「参政党」の党名を使った候補者のポスターでした。

 なので、私は「武田教授が推薦している、参政党公認」の候補者に票を入れました。

 

 事前に神谷氏の動画を観ていたのでこの違いに気がついて良かったですが、これに気が付かなかった人もいると思います。参政党さん…色々と大変ですね。

 でも、神谷氏の国会での質問はキレッキレッの最高の質問だったようです。

今後も日本国民のために頑張って欲しいと思っています。

 

比較的辛口の深田萌絵さんが感動するほどです。

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さて、ここから前回の記事の続きに入りたいと思います。

前回、「アウシュビッツ収容所」のことについて詳細に書くと予告していましたが、その前に今回ご紹介する本の著者の壮絶な闘いを先に皆様にお伝えしておいた方が良いと思い、急遽内容を変更させていただきます。

 

アウシュヴィッツガス室」の真実】

西岡昌紀

>■封じられた記事

 はじめに、自己紹介をさせて頂こうと思います。私は、内科の医者であり、政治的には「右」でも「左」でもない無党派の一人です。

 生まれたのは1956年ですから、全共闘世代よりは下の世代です。その私がこの本を書く切っ掛けになった或る事件のことから、話を始めたいと思います。その事件とは、1995年の1月から2月にかけて起こったマルコポーロ」廃刊事件という事件です。

 

 この事件は。同誌2月号に掲載された或る記事を切っ掛けにして、大きな騒ぎが起こり、同社が「マルコポーロ」誌を廃刊にしたという事件なのですが、皆さんは、この異常な事件を記憶しておられるでしょうか?

 

 その記事とは、私が執筆した戦後世界史最大のタブー・ナチ『ガス室』はなかった」という記事で、文芸春秋者の月刊誌「マルコポーロ」は、その95年2月合に、私のこの記事を掲載しました。

 ところが、私のこの記事に対して、或る団体(後述)が広告ボイコットという手段を用いて文芸春秋社を攻撃し、同時に日本政府に直接抗議するという行動を取りました。

 それが切っ掛けとなって、文芸春秋社は「マルコポーロ」を突然、廃刊することとしたのですが、このことは当時大きく報道されたので、御記憶の方も少なくないと思います。

 

 即ち、私のこの記事が載った「マルコポーロ」が発売されたのは阪神大震災が起きたのと同じ95年1月17日のことでした。

 ところが、これが発売されると、私のこの記事に反発したイスラエル大使館及びアメリカのシオニスト団体サイモン・ウィーゼンセンタール・センターは、文芸春秋社に対して強い抗議を展開し始めました。

 

 記事の大意は、「はじめに」でも少し述べたように、ドイツが第二次世界大戦ユダヤ人を迫害したこと自体は明白だが、「ガス室」によって「ユダヤ人絶滅」を行ったとする通説には全く根拠がなく、ユダヤ人たちには全く別の悲劇があったとするものでした。 即ち、私は、全く根拠がなく、ユダヤ人を差別したことも、収容所に収容したことも、ワルシャワ―・ゲットーでユダヤ人を弾圧したことも、ソ連戦線でユダヤ系の非戦闘員を多数処刑したことも、全く事実だと考えています。これらの事柄は、それらの細部について検証が必要だと思いますが、基本的にはまったく事実だと認識していますし、収容所でユダヤ人に対する虐待があったこと自体も否定するつもりなどありません。

 

 しかし、いわゆる「ガス室大量殺人」と「ユダヤ人絶滅計画」という二つの話に限って言えば、異議を唱えないわけにはいかないのです。

 それはナチスを「弁護」するというようなことではなく、ただ単純に、それが事実とは考えられないからです。理由は音で詳しくお話しするとして、結論から言うと、私は、戦後長い間信じられてきた「ガス室」の話は、連合軍が行っていた宣伝が戦後、検証されぬまま「歴史」に転化したものだったとしか思えないのです。

(中略)

 ところが、私のこの記事に対して、東京のイスラエル大使館アメリシオニスト団体シオニスト団体サイモン・ウイ―ゼンソール・センター(略称SWC)は、「マルコポーロ」同号発売間もなく、同誌を発行する文芸春秋社に対して抗議を開始しました。

 

 これに対して、「マルコポーロ」編集部(当時、編集長・花田紀凱氏)は、反論のページをすることを申し出ました。

 しかし、イスラエル大使館及びCWCは、これを断りました。その理由は明らかではありません。そして、イスラエル大使館とSWCは、記事を書いた私には何も抗議しませんでしたが、「マルコポーロ」編集部に対しては、ますます強硬な態度を取ったのでした。

 特に、後者(SWC)からの抗議は激烈で、彼らは「マルコポーロ」にもならず、文芸春秋社全体に強烈な圧力をかけました。その圧力とは、広告ボイコットと呼ばれる手法で、SWCは、文芸春秋社の雑誌に広告を出す内外の企業に対して、広告の中止を呼びかけたのでした。

 

 このSWCという団体は、一口に言えば、ユダヤ人社会における過激なナショナリストで、世界のユダヤ人を代表するような団体とは言えません。彼らは、世界のあちこちらで、彼らが主観的に「反ユダヤ的」と見なした言動や個人に攻撃を加えていますが、その「反ユダヤ主義狩り」が余りにも過激なため、ユダヤ人の中にもSWCを批判する人は少なくないのです。

(中略)

 ところが、同センターはなんの交渉もせず、広告主へのボイコット要請を行った。(私の手元にあるマイクロ・ソフト宛のボイコット要請文書は1月19日である)。当時から広告による圧力を行ったのだ。

(中略)

■「マルコポーロ」廃刊事件には中央官庁が関与していた。

 しかしながら、彼らは、言論による反論を選ばず、前述のような広告ボイコットという手段を選んだのでした。SWCは、それに加えて、一雑誌の記事に関して日本政府の行動を要求するという、驚くべき行動に出たのですが、これは、彼らが、日本政府に言論への介入を要求したということです。

 この驚くべき要求に対して、日本政府が実際に「行動」に出たことは、私自身が直接に知っていますが、これは、日本政府が、外国の団体に動かされて自国の言論に介入したということです。

 

 皆さんは、これを異常なこととお思いにならないでしょうか?(実際、「マルコポーロ」廃刊前後、複数の中央官庁が、私と他の関係者に強い圧力を加えていますが、大部分のマスコミは、このことを報道しようとしませんでした)

 

 文芸春秋社が「マルコポーロ」廃刊を決定した直後には、前述の広告圧力だけではなく、さらに複雑な動きが働いていたという分析もあります。

 それは、日本の国連常任理事国入りや、中東での日本企業のビジネスにこの問題が影響することを一部の人々が恐れたことが影響した、という分析ですが、詳しいことは不明です。

 ただ、私個人は、SWC自身の影響力よりも、日本側関係者の過剰反応が事態の推移を左右したという印象を持っています。

 例えば、この広告ボイコットも、SWCのボイコットに応じたのは、意外なことに(?)外国企業よりも日本企業が多く、また、広告ボイコットが成立しない可能性も相当あったことを、私は当時の文春関係者から聞いています。

以下略

 

 「ナチスホロコーストは連合国が行っていた宣伝(プロパガンダ)が戦後に転化された」とありますが、実は「南京大虐殺」「焦土作戦、三光」も、蒋介石フリーメーソン)と繋がっていたアメリカのユダヤ系新聞社が、アメリカと日本を戦わせるための宣伝だったのです。ちなみに、当時蒋介石の顧問をしていたのは、ドイツの将校たちでした。日本と同盟国のはずのドイツ人将校が蒋介石の顧問をしていたとは?

 これには、実に巧妙で私たちが想像もしていなかった「驚愕の秘密」が隠されているようです。この話も「ユダヤの秘密結社」と関係があります。この話をし出すと話が大きくなり過ぎてキリがありませんので、ここでは割愛させていただきます。

 

 「文芸春秋社」に対して抗議をしたイスラエル、「広告ボイコット」をしたアメリカを根拠地(巣食っている)にしている「シオニストユダヤのサイモン・ウィーンゼンタール・センター(SWC)」のような団体は、アメリカには多く存在しているようです。

 実際、以前の記事の中で紹介したケネディユダヤの秘密戦争 JFK暗殺の最終審判』という本の著者「マイケル・C・パイパー」氏も「マルコポーロ」月刊誌と同じように激烈な嫌がらせを受けています。

一部を引用します。

  ↓

本書が刊行されて数年のあいだ、著者である私は、この本がアメリカ国内の主流メディアで何らかのかたちで、論評された数少ない機会には、きまって激しく非難された。

 イスラエルという国に対して、率直ながらも好意的でない判断や発言をすることは、アメリカでは「論争を引き起こす」行為とみなされる。イスラエルを批判しようものなら、「ヒトラーの賞賛者」やら「反ユダヤ」などと呼ばれてしまう。

 だが実際には、イスラエルに批判的なユダヤ人は、著名人のなかにもきわめて大勢いるのである。

 

 アメリカのメディアが「イスラエルを批判しようとする者に批判的」だと知って驚く日本の読者はいないだろう。これまで、ロシア、マレーシア、中東アラブ諸国、日本を訪れてきて、私はアメリカ以外の国の人びとが「アメリカ人が気づいていないことに気づいている」と知った。

 アメリカの主流メディアが、イスラエル国益に忠実なユダヤ系の一族や財界に支配されているという事実である。

 その結果として、私のようにイスラエルアメリカ大統領の暗殺に関与しているかもしれないなどと発言する著者は、「戦争を引き起こす」どころか、「悪意のある人間」としてメディアから中傷されることになる。

(中略)

 歴史的な重要性から言及しておくが、次の点は日本の読者の一部からも「論争を引き起こす」とみなされるかもしれない。

 それは、フランクリン・デラノ・ルーズヴェルト政権が日本とアドルフ・ヒトラー第三帝国に敵対的な政策をとるように仕向けたのはユダヤ人勢力だったと信じるアメリカ人が、今日(そして過去においても)、数多くいることである。つまり、日本とドイツに対するアメリカの軍事行動につながった状況は戦争を望むシオニストの要求がなければ生まれていなかったはずだと多くのアメリカ人が信じている

(中略)

 世界中の人々はもう十分に知っているだろうが、アメリカではイスラエル・ロビーの力が強大で、その資金提供者であるユダヤ系国際金融勢力(※ディープ・ステート)がメディアを影響下においている。

 アメリカの政治家はこうした高レベルの権力者たちを恐れるだけでなく、彼らの利益に寄与しようとしている。

(中略)

ユダヤ圧力団体による 本書への攻撃記録

(中略)

 ユダヤ人国際結社「ブナイ・ブリス下部団体であるADL(名誉棄損防止連盟)は、私が本書で「イスラエルの情報機関モサドがCIAや犯罪シンジケートとともにJFk暗殺に主要な役割を果たした」と主張していることに憤慨していた(まあ驚くにあたらないが)。

 LAタイムズの紙面によれば、ADLは私のことを「ホロコースト否定説の支持者であり、イスラエルケネディを殺したというバカげた主張をしている」と告発していた。

 ADLは私が「ホロコースト否定説の支持者」だと証拠を挙げることはできなかったが、明らかに私の主張を災いの種と考え、ユダヤ大義と衝突する者を黙らせるためにはそうした告発をするのも正当な行動だと信じていたようだ。

以下略

 

アメリカの主流メディアはユダヤ系一族や財界に支配されているといいう事実」

    ↑

 このことは、戦前の日本の新聞記事にも書かれていました。

 

参考記事:J・Fケネディの警鐘「アメリカを陰で操る者たちがいる(メディアを牛耳るグローバリスト)」&メディアはフェイクで溢れている - 姥桜

 

そして、悲しいことに戦後の敗戦国・日本も主流メディアは「ユダヤに支配された英米の情報ピラミッドの中に組み込まれているのです。

 つまり、日本の主流メディアは「ユダヤに支配された英米のメディアに支配されたメディア」ということで、英米メディアが「黒」といえば、日本のメディアも「黒」と書き、英米メディアが「白」と書けば、日本のメディアは「白」と書きます。

 なので、「マルコポーロ廃刊事件」も、ユダヤ人コミニュティに都合の悪い情報なので日本のマスメディアは報道を控えていたのだろうと思います。

 英米のみならず、日本は政府もマスメディアもみ~んな「ユダヤ人コミニュティ」の配下にあるということですね。

 

 ここに出てくる「ブナイ・ブリス」は、戦前からある古いユダヤ人の秘密結社で、「シオンの議定書」にもかかわっている結社です。

 

 下記のピラミッドに目のついた階層図は、アメリカの国章とドル札の裏面についています。つまり、「アメリカはすでにユダヤ組織に乗っ取られている」ということです。

ユダヤ人の秘密結社「ブナイ・ブリス」もイルミナティという高位にあることに注目です。

ユダヤの秘密結社・イルミナティフリーメーソン

※「ブナイ・ブリス」についての過去記事

トランプ元大統領逮捕の裏で暗躍するDS:ジョージ・ソロス - 姥桜

 

さて、「イスラエル」「ユダヤ」に都合の悪いことを発信した者には圧力がかかり、最悪には「暗殺」という結果になってしまうのですが、

現在、「ロシアのプーチン大統領」「トランプ元大統領」に対して激しい圧力がかかっていますよね。

 そして、「マルコポーロ」という月刊誌に「広告剥がし」をやっていたユダヤ系ディープステートは、「ツイッター買収をしたイーロン・マスク氏」についても同じ広告剥がしをやって、しかも同じマイクロソフトも…攻撃・恫喝をやっていましたね。

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